条件表の設定例   (拡張8)No. 63... 日経+M2+CD(月足)

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(06.8.11) TOPIX 1577(-4) 日経平均 15565円(-65) 16.9億株 (2兆1646億円)


8月8日に7月のマネーサプライが発表されました。日銀のHPからマネーサプライ(M2+CD)のデータをダウンロードし、月足データの「売り残」の項目にデータを入力してみました。 図の赤線は前年同月比のマネーサプライの伸び率です。

1990年以前は、マネーサプライはおおむね実体経済に比例していましたが、1990年以降はバブル潰しのための金融収縮があり、1998年ころは巨額の財政出動があり、2002〜2003年は信用リスクが極大になるなど、マネーサプライ(の伸び率)は景気との相関関係がなくなっています。

マネーサプライが増加したからといっても景気がよくなったとはいえません。マネーサプライが増加するのは、@経済規模が拡大する、A金利が低下する、B財政投資が出動する、Cデフレのため現金を選好する、です。(Cはめったにあることではない)

図で(f)はAにあたります。(d-c)はBにあたります。(b)はCにあたります。すなわちこの15年間のマネーサプライの増加の期間は、悔しいことに経済の拡大の結果ではなく、これ以外のものが原因でした。

だからマネーサプライが増加しているからといって、実体経済がよいとかインフレになるとかの結果にはなっていません。だが、マネーサプライが減少している局面は碌なことがありません。f,e,d,c,bからマネーサプライが減少していったとき、株価は同時にあるいは1年遅れで下落しています。

(A)7月のマネーサプライの伸びは+0.5%でした。これは1989年に三重野日銀総裁がバブル退治と称して急激に金利を引き上げ、(B)結果1992年にマネーサプライは-0.6%とになりました。(マイナスは4か月続いた)この7月のマネーサプライの伸び率+0.5%はこのとき以来の低い伸び率です。(14年目の亡霊というべきか)

このマネーサプライの急な収縮は株価にどういう影響を与えるのか。あたりまえのことながら、株価は次々にその株を買おうという人がでてきて上昇するのです。買いたいと思っても現金・預金がなければ買えません。マネーサプライの縮小が、株式投資資金の減少につながらなければよいがと思っていますが、図の(a-A)の縮小は異常です。これから株式を買おうという予備軍はほとんどなくなっているのではないか。


(06.8.14) TOPIX 1601(+23) 日経平均 15857円(+292) 13.0億株 (1兆7347億円)


昨日、日銀のHPからマネーサプライ(M2+CD)のデータを入手して、マネーサプライ(の伸び率)のグラフを紹介しました。

(M2+CD)のデータをダウンロードしてもカナル24の株価データにはなりませんから(手入力する必要がある)、マネーサプライを入力した月足データをアップしました。

「アップデート」→HPから株価データをダウンロード」で、「国内株式の月足データ」(5銘柄)をダウンロードしてください。「日経平均」の月足データの信用売り残の項目にマネーサプライが入力してあります。

マネーサプライの単位は1000億円。例えば7123は712兆3000億円です。

月足の条件表に次の「HP 日経+M2+CD(月足)」を設定してください。



この条件表は、梱包ファイルとしてダウンロードできます。ダウンロードした梱包ファイル(cj8063-d.jkn)は、月足の条件ファイルに「表を移入」してください。(日足の条件ファイルに「移入」しても、月足データを使うので役立ちません)

描画のしかたは、
  1. 「月足」に切り替えておいて、

  2. 条件表は「HP 日経+M2+CD(月足)」を指定する。


    「途中足を計算する」に設定しているときは、8月までの月足を描きますが、まだこの月のマネーサプライは未発表なので、0となります。

  3. グラフ画面のメニューの「日週」→「途中足を計算」をクリックしてチェックマークをはずし、7月までのグラフを描画するようにします。


(06.9.8) TOPIX 1619(+6) 日経平均 16080円(+68) 24.0億株(3兆3430億円)


2006年8月のマネーサプライが発表されました(日銀)。先月はM2+CDの前年同月比の伸び率がたったの+0.5%でしかなく、びっくりしましたが、8月も同じく+0.5%の伸び率でしかなかった。

7月の伸び率が+0.5%という異常な数値になって驚いたことは(06年 8月11日)に書きましたが、8月もこの驚くべき+0.5%と同じ伸び率でした。

経済が活発であればM2+CDの伸び率がかくまでも縮小することは考えられないことです。

図の(a)はマネーサプライが+3.5%以上伸びたところです。これはゼロ金利によるものですが、日経平均を(A)まで引き上げる効果を持ちました。(b)はゼロ金利+量的緩和によるものです。この結果は(B)の株価上昇につながりました。

金利(あるいはマネーサプライ)と株価の関係はきわめて明瞭な因果関係があります。金が余れば株価は上昇し、金が不足すれば株価は下落します。あるいは金利が低下すれば株価は上昇し、金利が上昇すれば株価は下落します。 ただマネーサプライとか金利の変化はすぐには株式市場には響きません。じわじわと効いてきます。

米国の住宅バブルも2年間にわたる金利引き上げによって、ようやく終焉しようとしています。日本でもマネーサプライの伸びが鈍化しているのは、半年〜1年先の株式市場は楽観できない。ということの表れではないかと思っています。


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