最近の日経平均の動き ―― 《カナル24》は語る


目次へ.. 過去の判断.. 株式講座.. 製品紹介
《カナル24》の条件表No.20「平均線と順位相関」を使って日経平均の動きをウォッチします。向こう10日間くらいの動きをターゲットにしています。


(2020. 1.27) TOPIX 1702(-22) -1.61% 日経平均 23343円 (-483) -2.03%
       11.8億株 (2兆1772億円)


昨日の海外は、
1)中国上海 -休場
2)英FT100 -0.93%
3)独DAX +1.41%
4)NYダウ -0.58%
5)ナスダック   -0.93%

コロナウィルスによる肺炎での死亡者数が急に高まり、世界の株式は下落する。死亡者は全部が中国人であるが、今後中国以外での死亡者が出ればさらなる株価下落となりそう。

それにしても中国の、自国の不利になることは隠蔽するという態度はよくない。当初は1月3日以降の感染例はないと言っていたが、今日の日経新聞によると、患者数は2823人、死亡者数は81人であるという。さらに1000人以上の患者がでるそうで、中国は中国人の海外渡航を禁じたらしい。中国の春節休暇は1月30日までの7連休であったが、2月2日まで延ばされ10連休となりました。

先週末(1月24日)のナスダックは新高値の大陰線、しかも陽線の「つつみ下げ」の足を出し、相場の反転を表明しています。今週下落することは当然のことでしょう。

日経平均はこの土・日曜日のウィルス感染の急速な拡大状況を見て、-500円近い大幅下落となりました。特に中国人観光客の減少によってインバウンド効果が減少する企業(デパート・化粧品・生活必需品)の株価が大きく下げる。

グラフは大窓を空けて寄り付き、-483円で終わる。75日線水準(23217円)まであとわずかですが、今夜の米国株価、中国のウイルス感染の状況の発表によっては、75日線を割り込み、先の小波動のボトム(22951円)を下回って、下降トレンドに転換する可能性がでてきました。


(2020. 1.24) TOPIX 1730(-0) -0.00% 日経平均 23827円 (+31) +0.13%
        9.6億株 (1兆8103億円)


昨日の海外は、
1)中国上海 -2.75%
2)英FT100 -0.85%
3)独DAX -0.94%
4)NYダウ -0.09%
5)ナスダック   +0.20%

上海総合はコロナウィルスの拡大懸念があって大きく下げる。今日から春節(旧正月)で株式の立ち合いはない。1月30日(木曜)まで続くらしい。

中国の春節は10日間くらい続くというイメージがあったが、今年は7連休で終わり。


(2020. 1.23) TOPIX 1730(-13) -0.78% 日経平均 23785円 (-235) -0.98%
        10.4億株 (1兆9516億円)


昨日の海外は、
1)中国上海 +0.28%
2)英FT100 -0.51%
3)独DAX -0.30%
4)NYダウ -0.03%
5)ナスダック   +0.14%

と動かず。まあ普通の状態にもどりました。米国はたいして下がらなかったけれど、日本は下げ初めになったようです。1月の高値24091円と1月17日の高値24115円はどちらも陰線であり、精一杯伸びたがこれが限界でした。

限界の24100円は当面(1か月以上)の高値であり、これ以上の上昇は望めません。


(2020. 1.22) TOPIX 1744(+9) +0.53 % 日経平均 24031円 (+166) +0.70%
        10.0億株 (1兆8868億円)


昨日の海外は、
1)中国上海 -1.41%
2)英FT100 -0.53%
3)独DAX +0.05%
4)NYダウ -0.52%
5)ナスダック   -0.19%

中国で発生したコロナウィルスが米国人に感染したとかで米国株は下落する。ウイルス感染は本来は市場を揺るがせるほどの材料ではないのだが、些細なことで相場が動く。これは相場が高みに到達しているということでしょう。

立花証券の創立者(自分の会社の江戸橋証券が立花を買収した)である石井久さんが、スターリン暴落を予告し、「桐一葉 落ちて天下の 秋を知る」と歌い暴落を予言し、後の1989年の日本のバブル崩壊を警告したことは有名な話ではあるが、バブルに踊る人の耳には入らなかった。


(2020. 1.21) TOPIX 1734(-9) -0.53 % 日経平均 23864円 (-218) -0.91%
         9.1億株 (1兆6704億円)


昨日の海外は、
1)中国上海 -0.66%
2)英FT100 -0.24%
3)独DAX +0.05%
4)NYダウ +017%
5)ナスダック   +0.39%

米国をめぐる諍い(いさかい)が小休止となりました。株式市場はよいことばかりを材料にしてきたため、これ以上の好材料は企業業績に期待するしかありませんが、米国を代表するGAFAも目いっぱい買われているらしく、そうは株価は上がらない。

天空へ放り投げたボールは高くなるにつけ、マイナスの作用をする重力との均衡状態をさぐりますが、そろそろ勢いと重力の差がセロになったのではなかろうか。


(2020. 1.20) TOPIX 1744(+8) +0.50% 日経平均 24083円 (+42) +0.18%
         8.2億株 (1兆4179億円)


昨日の海外は、
1)中国上海 +0.05%
2)英FT100 +0.85%
3)独DAX +0.72%
4)NYダウ +017%
5)ナスダック   +0.34%

米国と中国・イランの紛争が落ち着いて、まともな相場に戻りました。まともな相場とは、国の経済の発展、企業の利益の拡大をよく予測し、それが株価水準を決めるということです。

まともな相場になると株価の乱高下はなくなります。海外は小幅高でしたが当面は上昇トレンドににあるのでしょう。だがナスダッはの順位相関は9日・25日と+80を超えておりこれ以上の上乗せは難しい。

まずはひと調整があると思います。米国株に従うしかない日経平均は米国株よりももっと弱くなるのではなかろうか


(2020. 1.17) TOPIX 1735(+6) +0.39% 日経平均 24041円 (+108) +0.45%
         10.7億株 (2兆0013億円)


昨日の海外は、
1)中国上海 -0.52%
2)英FT100 +0.43%
3)独DAX -0.02%
4)NYダウ +0.92%
5)ナスダック   +1.06%

米中の第1弾の合意で米国は目先的には圧勝しました。なにしろ中国に2021年までに米国からの輸入を2000億ドル(22兆円)拡大させるというのだからすごいゴリ押しです。

米中の関税引き上げ合戦前の2017年の中国の米国からの輸入額は1863億ドルです。この2倍以上を上乗せして輸入するというのだから、いかに中国が追い詰められているのかがわかります。

2000億ドルの内訳は@工業品(8.5兆円)これは主として自動車、Aエネルギー(5.7j兆円)主としてLNG、Bサービス(4兆円)、C農畜産物(3.5兆円)。自動車産業や農家にとっては稀有の恵みです。トランプは合意後、満面の笑みをみせて高らかに成果を誇った。 まあこれで自動車と農業の票は固めることができたという思いでしょう。

中国にとっては米国がなければ中国の成長はないことが明らかになりました。今日発表された2019年の中国GDPの成長率は6.1%でした。このまま米中摩擦が続けば、2020年は6.0%を下回ることになります。中国はやむなく米国の強圧に屈するしかなかった。ただし中国が公正な貿易をしていればの話です。不公正(国家の保護、知的財産権の無視)があれば、元にもどる。

米国が自国の産業の崩壊を防ぐためにやったことで最もひどかったのは、1980年代の日米自動車摩擦でしょう。 1970年代はフォードやGMが世界を代表する産業で、米国産業の象徴でした。GMの大型車のキャデラックは世界のあこがれの車でしたが、背景ではしだいに米国の車の半数は輸入車になってきていました。日本が得意とする小型車が米国民に浸透していたのです。決定的なのは中東戦争によるガソリンの高騰です。フォード・GMは小型車生産にシフトしようとしたが、その技術はなかった。1980年には自動車産業に従事する労働者の4割が失業し、クライスラーは国の特融を受ける。

日本車を目の敵にして、日本車をハンマーでブチ壊すテレビ映像がありましたが、米国自動車産業にとっては日本車は鬼か邪魔者の立場にありました。日本車が米国を苦しめるのだ、の思いでしょう。だが日本車の輸入を制限するにしても特に日本が違法な手段で輸出をしているわけではないので、これはできない。最終的には日本のメーカーが米国に工場を作り米国の雇用を維持してほしいという決着になりました。

結局米国が守ってきた自動車産業は復活しませんでした。弱いところを守っても長続きはしません。弱い産業の労働者は強い産業に移すしかないのです。今回の米中貿易の合意は、一時の平安でしかありません。米国が自国民の既存の雇用を守るために保護貿易主義を貫くかぎり、同じ貿易摩擦は中国のみならず世界的な摩擦に広がります。米国は孤立することになります。


(2020. 1.16) TOPIX 1728(-2) -0.14% 日経平均 23933円 (+13) +0.07%
         10.3億株 (1兆9376億円)


昨日の海外は、
1)中国上海 -0.54%
2)英FT100 +0.27%
3)独DAX -0.18%
4)NYダウ +0.19%
5)ナスダック   +0.08%

海外は小動き。米中の第1弾の合意の内容は、@中国は2年間で米国から2000億ドルの輸入を拡大する。A米国は対中国の関税1200億ドル規模の関税を15%→7.5%へ引き下げる。また他の輸入品については、関税引き上げは遅らせる。というものでした。

とりあえずは中国が米国に屈服し、休戦となりました。しかし日経新聞によれば、まだ米国は2500億ドル規模の関税は25%のままに据え置いています。中国の米国への輸出の全体の関税は21%→19%へ2%しか低下していないし、米国の輸入関税は全体で5%とあまり変わらない。日本やEUの輸入関税は2%程度だそうだから、米国の輸入品は3%高い。

中国も米国も高い輸入品を使い、それを加工して高い輸出品を出すのだから、米中貿易協定の第1弾の合意がなされたからといっても、世界の貿易では不利であることは続きます。マイナス材料が薄くなったというだけです。


(2020. 1.15) TOPIX 1731(-9) -0.54% 日経平均 23916円 (-108) -0.45%
         11.2億株 (2兆0168億円)


昨日の海外は、
1)中国上海 -0.28%
2)英FT100 +0.06%
3)独DAX +0.04%
4)NYダウ +0.11%
5)ナスダック   -0.24%

海外は小動き。@米中紡績協議、A中東紛争のリスク、を相場に織り込んでしまったようです。


(2020. 1.14) TOPIX 1740(+5) +0.31% 日経平均 24025円 (+174) +0.73%
         12.3億株 (2兆3629億円)


昨日の海外は、
1)中国上海 +0.75%
2)英FT100 +0.39%
3)独DAX -0.24%
4)NYダウ +0.29%
5)ナスダック   +1.04%

海外は上昇。@米中貿易協議が煮詰まって、1月15日には第1段の合意がなされるそうだし、A米イラン関係もとりあえずは拡大が止まった。

これによってB円安が進行し、今日は8か月ぶりに110円台までの円安になる。日経平均は240250円で引け、昨年12月17日のリーマンショック以来の高値24091円に迫る。

迫ってはきたが、今日の出来高は12.3億株、売買代金は2兆3600億株と盛り上がってはいない。東証1部の値上がり銘柄860、値下がり銘柄数1216銘柄です。市場の熱狂感は乏しい。

これはいまの市場が短期投資をメインにしているCTA(短期の商品ファンド)しか動いていないためです。多くの個人投資家や長期投資家は参加していない。まあ一部の投資家によって日本市場が変動しているのが現実です。


(2020. 1.10) TOPIX 1735(+6) +0.35% 日経平均 23850円 (+110) +0.47%
         10.9億株 (2兆16784億円)


昨日の海外は、
1)中国上海 +0.91%
2)英FT100 +0.31%
3)独DAX +1.31%
4)NYダウ +0.74%
5)ナスダック +0.81%

ナスダックは新年2日から5陽線・1陰線。米国株価は米イランの衝突を避けたため上昇したが、ほとんど影響を受けなかった。

これに対して日経平均は新年1月6日ヵら3陽線・3陰線。日本は右往左往して株価は乱高下したため、さらに投資家が去っていく。

東証1部の出来高は、1月6日(12.1億株)→1月7日(11.5億株)→1月8日(14.5億株)→1月9日(11.4億株)→1月10日(10.9億株)で、1月8日のイランの米軍基地攻撃の日(日本市場が世界で最初にショックに襲われた)を除けば出来高は盛り上がらない。

トランプの支持率は上がっているようだ。だがトランプの政策は自身の2期目の大統領選に勝つためのもので、ごく目先的なものが多い。米国民が10年~50年先にどういう暮らしをすればよいのかの思慮(哲学)がない。

トランプに限らず日本の安部さんも2012年末のアベノミクスを出してから大歓迎されたが、7年たっても日本の経済は世界に比べてジリ貧です。民間の需要が出てこないから、代わりに予算を拡大して政府支出を拡大し、なんとか需要減を凌いできているが、どうすれば日本がよくなるのかは誰もが解答を見つけずにいる。没落していく日本。苦しいノウ。

■■ 近況 ■■

昨年末(2019年12月27日)にHPの「過去の判断」(1997年8月〜2019年12月)の記事のうち2016年12月と2018年6月の記事が損壊していることがわかったので、このことを書きました。2人のユーザーがその記事を保存しているので復旧に使ってほしいとメールをいただきました。お陰さまで欠落していた2016年12月と2018年6月の記事を回復させ、1997年以来22年間にわたる全ての記事が揃いました。

このお二人には感謝のしようがありません。こんな拙い記事を毎日保存していただいたのか...。多くのHPの記事は読み捨てです。消耗品です。だがこのお二人は読み捨てにはしていない。保存して、読み返して、今後の投資に役立てようとされている。私が毎日書いているHPは時間に追われているので、粗雑であり内容は充実してはいませんが、1か月に1回くらいはよいことをいう。

これを期待してのHPの保存を始められたと思いますが、2人もいたとは驚きでした。(たぶんHPを読まれる方の1/1000もいないと思う)。いつかはこのHPも消えます。だが最近の健康状態から推測するに、あと3〜5年は生きられそうな感じなので、今後は私が思った「株価予測の技術」について述べていきたいと思っています。


(2020. 1. 9) TOPIX 1729(+27) +1.63% 日経平均 23739円 (+535) +2.31%
         11.4億株 (2兆14764億円)


昨日の海外は、
1)中国上海 -1.22%
2)英FT100 +0.01%
3)独DAX +0.71%
4)NYダウ +0.56%
5)ナスダック   +0.67%

イランは報復攻撃は終わった。これ以上の軍事の拡大はしない。といい、トランプもイランへの攻撃はしない。と発言したものだから米イランの衝突リスクは後退する。

ナスダックは市場最高値を更新し、日経平均は4平均線の最上位を上回る。この4日間は毎日が掌返しの株価の動きでしたが、ナスダックは昨年末の8972P→9129Pへ1.7%の上昇。日経平均は23656円→23739円へ0.3%の上昇。

これだけ目まぐるしく株価が乱高下したのに、たったの0.3%の上昇率でした。ああ疲れる。


(2020. 1. 8) TOPIX 1701(-23) -1.37% 日経平均 23204円 (-370) -1.57%
         14.5億株 (2兆5644億円)


昨日の海外は、
1)中国上海 +0.69%
2)英FT100 -0.02%
3)独DAX +0.76%
4)NYダウ -0.42%
5)ナスダック   -0.03%

イランはイラクにある米軍基地を攻撃する。日本時間の8時頃らしいので、東京市場がこのニュースを一番に評価しなければならなかった。

日経平均は-358円安で寄り付き、一時は-624円安まで下げたが-370円安で引ける。今年になってわずか3日しか立ち合いがないのに、1月6日は-451円安、昨日7日は+370円高、今日8日は-370円安と、まあ激しい動きです。

正月にYBメーカーで(2019年)のYB条件表を作りました。図の左側は(2018年)の条件表で2019年はこれを使いました。右側は新しく作った(2019年)の条件表です。

(2018年)は今年になって売買マークを出していませんが、(2019年)は2度でています。(a)は昨年の大納会の日に買いマークがでたので、1月6日にトレードすることになります。暴落発会の日でしたが、23190円で寄り付き、終値は23100円、-90円の損失です。
1月6日には買いマークがでたので、7日の始値23280円で仕掛け、終値23480円で決済すると+200円の利益。

(2018年)の2019年の成績は、とても良いものでした。利益の経過グラフを見ると2019年で1度もマイナス勘定になったことがありません。

1年間の利益は+2890円でした。なにしろ1度もマイナスにならなかったのですから、これほどラクな年はありませんが、1度もマイナスにならならなかった年はこれまでの12年間で5回あります。


(2020. 1. 7) TOPIX 1725(+27) +1.62% 日経平均 23575円 (+370) +1.60%
         11.5億株 (2兆1251億円)


1)中国上海 -0.01%
2)英FT100 +0.62%
3)独DAX -0.70%
4)NYダウ +0.24%
5)ナスダック   +0.56%

米国市場はイランの地政学的リスクには鈍感で、却って高く引ける。イラン攻撃のリスクはないと思っているのだから、株価は続落しなかった。

日経平均は昨日が-1.91%安でしたが、今日は+1.60%と大きな反発をする。今年もボラティリテイが大きい相場になるのであろうか。


(2020. 1. 6) TOPIX 1697(-23) -1.39% 日経平均 23204円 (-451) -1.91%
         12.1億株 (2兆2246億円)


1)中国上海 -0.05%
2)英FT100 +0.24%
3)独DAX -1.25%
4)NYダウ -0.81%
5)ナスダック   -0.79%

東京市場が休場の間、海外は押しなべて高くなり、米国の1月2日の新年の株価は史上最高値を更新する。

ところがこれをかき乱すのが不動産屋のトランプで、2日にイランの防衛隊司令官を殺害し、イランをカンカンに怒らせてしまった。

イランは当たり前のことながら強烈な報復攻撃を行うだろうし、2001年11月のようなテロ攻撃に走るかもしれない。1月3日の海外株価は米・イランの対決をさほど評価しなかったが、1)原油価格の高騰、2)ホルムズ海峡の安全性、3)原油高騰による世界経済の停滞、などは無視できません。金融緩和による株価のバブル的な上昇は終わったのではなかろうか。

日経平均は世界の市場に先駆けて暴落する。モデル波動に当て嵌めると、A→B→C→D→E→F→G→Hと、1波動が完成したように思えるが、まだ(G)の22728円を下回っていないので、上昇波動は壊れていいません。(22728円を下抜くと、3か月級の下落はありえます)

モデル波動では(G)を下回れば、この先の下落目標は最低でも(E)の21276円が下値のメドです。大発会早々に下値のメドを突きつけられましたが、日経平均は当面のピークを打ったことは明らかです。


過去の判断.. 株式講座.. 製品紹介

株式会社 東研ソフト・・・ 執筆:坂本 正治