| 最近の日経平均の動き ―― 《カナル24》は語る |
|
目次へ．． 過去の判断．． 一般の講座．． 製品紹介 《カナル24》の条件表No.20「平均線と順位相関」を使って日経平均の動きをウォッチします。向こう10日くらいの動きをターゲットにしています。 |
(2018.12.17) TOPIX 1594P(+2) 日経平均 21506円 (+132) 18.6億株 (2兆0651億円)  昨日の海外株は、 (1)中国上海 -1.53% (2)英FT100 -0.47% (3)独ＤＡＸ -0.54% (4)ＮＹダウ -2.02% (5)ﾅｽﾀﾞｯｸ -2.26% 米国株価は世界景気の減速懸念が強く下落する。ナスダックは25日線まで戻ることが出来ず、週末は窓を空けて下落。もちろん4日続けての陰線である。 米国株価が200日線を割り込んんで46日になる。2016年6月に200日線を割り込んだが、5日目には回復している。その前月の5月にも200日線を割り込んだが、このときは19日目に200日線を回復した。 2016年1月にも200日線を割り込んで、25日間の下落をしたが、31日目に25日線を上回り、48日目に75日線を上回り、61日目に200日線を上回った。2016年は米国景気が減速する、あるいは後退すると予測する時期があったのです。 現在はナスダックが200日線を下回ったのは2016年6月以来のことだが、2016年の3度の200日線割れに比べて200日線を再び上抜くことはかなり困難なことでしょう。チャートを見れば誰もが米国経済の伸びは終わったと思うのは当然です。  日経平均が200日線を下回ったことは2018年では9月と4月と3月の3度。2017年は9月の1度だけ。 2016年は11月のトランプが大統領選に勝った日だけ狼狽売りがでて瞬間200日線を下回ったが、この時はようやく200日線を回復してから25日目のことでした。まだ景気は良くなったと確信できていなかった。 アベノミクスによる上昇相場は2015年12月に200日線を割り込んでから2016年11月までの約200日間は景気が後退するのではないかという不安がありました。 トランプは大統領に当選してから、①米国の法人税と所得税を大幅に下げ、②インフラ投資を加速する、③米国の雇用を守るためにメキシコとの国境に壁を作る、とかいった花火を打ち上げ、実際に①②は実現されたものだから、目先の利益に敏感な投資家は競って米国株を買いました。 それに連動して日経平均も2018年1月まで200日線を上回ること492日間（約2年間）の上昇をすることができました。トランプによって日経平均は2年間も余計に上昇することができたわけです。 しかし2018年になってからのトランプはこと経済に関しては間違い続きです。2018年になって、④中国との貿易摩擦が発生し、⑤今はＩＴ戦争が始まりました。米国もようやくこの2年間の株価上昇はトランプバブルによる人為的なものであったと気づきつつあります。 無理して作った好況や好況の先延ばしはダメです。ましてやバブルによる作られた株価の水準はあっという間にピークから20%～50%の下落に繋がります。 ■ お知らせ ■ 《Ｑエンジン24》Ver.6をリリースしたのは2018年8月のことです。これが私の最後のプログラムになるだろうと思っていたので、Ver.6のバージョンアップには8か月という異常な期間をかけました。 Ver.6をリリースしてから、 株式講座 No.25 《Ｑエンジン24》Ver.6の条件表の使い方を執筆しました。《Ｑエンジン24》に付属している条件表の使い方について解説し、どうすれば将来の相場に対応できる条件表を作ることができるのかを解説したのです。 まあ条件表の作り方の解説はできました。講座No.25を熟読しているというメールが何通かきましたが、少し経ってから、これでは最高・最良の条件表が作れていないのではないかと反省するものがありました。 今日は、 株式講座 No.26 《Ｑエンジン24》Ver.6で作った条件表を《カナル24》Vr.6で使うを執筆しました。トリガー条件表は31本あります。しかし例に使った最適化したトリーガー条件表の過去の成績では6本でマイナス利益になっていました。マイナスの利益になるトリガー条件表をトリガーとしいて認めてよいのであろうか。 トリガー条件表をオートマにかけてオートマ条件表を作ったが、オートマ条件表（トレード条件表ともいっている）には31本中、1本がマイナスの成績でした。ここはもっと細かく分析しなければなるまい。そう思って、《Qエンジン24》Ver.6の能力を精一杯発揮した条件表を作りました。作った条件表は250本以上になります。
|
|
(2018.12.14) TOPIX 1592P(-24) 日経平均 21374円 (-441) 18.8億株 (3兆1637億円)  昨日の海外株は、 (1)中国上海 +1.23% (2)英FT100 -0.04% (3)独ＤＡＸ -0.04% (4)ＮＹダウ +0.29% (5)ﾅｽﾀﾞｯｸ -0.39% ナスダックは反落して3日連続して陰線となる。 日経平均は2陽連のあと大反落。今日はＳＱであったので、出来高も売買代金も増えたが、25日線に強烈に否定された格好である。 12月になれば株価も立ち直るかと期待していたが、米中の貿易摩擦は拡大するし、ＩＴ産業の覇権を巡って米中は衝突しようとしている。 中国の経済は減速しているし、米国も2019年後半は景気が失速するという予想である。英国はＥＵ離脱が大問題になっている。独国もメルケル首相がその座を引くそうだ。まあ無事なのは安倍首相だけであるが、来年の消費税のアップを控えている。これでは明るい2019年を望めるわけはない。 |
|
(2018.12.13) TOPIX 1616P(+10) 日経平均 21816円 (+213) 13.3億株 (2兆3993億円)  昨日の海外株は、 (1)中国上海 +0.31% (2)英FT100 +1.08% (3)独ＤＡＸ +1.38% (4)ＮＹダウ +0.64% (5)ﾅｽﾀﾞｯｸ +0.95% ナスダックは反発したが。上ヒゲのある陰線で、25日線を上回ることはできなかった。日経平均は続伸しこの2日で660円高をしたが、まだ25日線を上回れていない。しかも陽線の幅は小さくなっている。 ■ 酔夢夜話(8) ■ 2011年11月20日に東京に行った。東京の《リアル24》のユーザーが使い方がわからないこので名張までいってよいかといわれた。2人で来られるという。それは交通費も大変だし、宿泊費かかるので、私1人が東京にいけばよいことである。日を決めて訪ねたのである。 レクチャーが終ったあとは、東京に住んでいる長男夫妻と長女夫妻と新宿で会食しようと決めていた。久しぶりに楽しみな出張となった。長女はそのころ私にとって初孫である「紗菜」ちゃんという子供を産んでいた。まだ産んで1月か2か月しかたっていなかった。レストランに付属しているベビールームに子供を抱いて何度もいっていた。授乳やおしめの取り換えをしていたのであろう。母親は大変な仕事をせねばならない。女はえらいなあ。 その夜は四谷のホテルに泊まった。四谷にしたのは新宿から近いということもあったが翌日の東京の近代建築を見物するのに便利だったからである。まず何と言っても早稲田大学の大隈記念講堂がみたかった。佐藤功一が設計した講堂である。本で何度も見ていたが、よい建物であるなといつも感心していた。 計画では、①東西線で早稲田に行き、②飯田橋の東京ルーテルセンター教会（設計は長谷部鋭吉）、③JR中央線に乗り変えて水道橋に行き西神田にある神田教会をみて、④次の駅のお茶の水で降りてニコライ堂（設計はコンドル）を見る、⑤その次は丸の内にでて、古い銀行や生保や三菱の煉瓦建築を見て、⑥最後に築地の本願寺（設計は伊東忠太）を訪れる予定であった。(詳しくはテクテクNo.88 東京の近代建築（千代田区）をご覧ください。）  ニコライ堂を見た後、お茶の水駅にもどったのであるが、駅のすぐ隣に聖橋が架かっていて、「湯島聖堂200m」という立札があった。湯島聖堂は徳川幕府の学問所の昌平坂学問所を引き継いでいる。徳川幕府の最高の教育機関である。 中原先生は当時湯島聖堂の理事長か会長職を引き受けならていた。こんなに近くに聖堂があるのならば行ってみようと思って聖橋を通って神田川を渡った。 湯島聖堂は神田川沿いにあったのだが東京の地理に疎い私は神田明神の近くまでやってきて、広い道路の北にある神門を見てこれが神田明神であるのかを知った。 行き過ぎた分だけ戻って湯島聖堂に辿り着いた。聖堂は広く、見るべきものは多くあったが、中心はこの大成殿である。ここはテレビを見て知っていた。「鉄腕ダッシュ」という番組でＴＯＫＩＯの山口達也さんが敵に見つからないように、この大成殿までたどり着けるかどうかの経過を放映したものである。まあ他愛もない話であるが、私は湯島聖堂を初めて知った。 山口達也はスキャンダルで芸能界から追放されたが、山口のいないＴＯＫＩＯの面白さは半減した。なんとか復帰できないものかと思っている。 大成殿の入場料は200円で、パンフレットをもらった。大成殿はコンクリ－ト造である。床は石が敷き詰めてある。だが上部は柱の上に組み物があり、柱を繋ぐのは虹梁（曲がった木）だし、天井は和風の折り上げ天井である。中国風と和風が合体しているのである。パンフレットを見ると設計は伊東忠太であるとあった。最後に訪れる築地本願寺も伊東忠太の設計によるのだが、湯島聖堂もそうであったのか。思わぬ発見に私は狂喜した。 東京から帰って数日後に、中原先生から電話があったので、「湯島聖堂に行ってきました。湯島聖堂の設計は伊東忠太だったのですね。」というと、先生は「伊藤忠？」と問い返された。建築家の伊東忠太のことはご存知ないようであった。初めて先生の教養の高みに1ポイントだけ近づけたようであった。伊東忠太は建築業界で初めて文化勲章をもらった人物である。 |
|
(2018.12.12) TOPIX 1606P(+31) 日経平均 21602円 (+454) 14.8億株 (2兆7885億円)  昨日の海外株は、 (1)中国上海 +0.37% (2)英FT100 +1.27% (3)独ＤＡＸ +1.49% (4)ＮＹダウ -0.22% (5)ﾅｽﾀﾞｯｸ +0.16% 米国は前日の陽線に続いて2陽連になろうかと期待していたが反発力は小さかった。 ただ日経平均は+454円の反発をして、そろそろ底値からの脱出をするかと思われるが、まだ9日線・25日線を上回って いない現在では、なんとも判断できかねる。 ■ 酔夢夜話(7) ■  しだいに楽しい思い出話がなくなっていくのであるが、孫のエミちゃんについては、かわいくていくらでもしゃべることができる。今1才7か月である。この2年足らずでどれほど成長したか。それには驚く。最近は面白いものがあれば、私の皺くちゃの指を握ってそこへ引っ張っていく。ああ女性に手を握られて、先導されるのは何年ぶりのことであろうか。幼児のエミちゃんだからできることである。 中原先生が《カナル24》を使われだして1年も経たないころであったと思う。「2本の平均線が、例えば100日間のうちに何度クロスしたかを知ることができますか？」という質問をされた。私は「それは「合致回数」という加工を使えばできます」と簡単に答え、その条件の設定のしかたを説明した。いとも簡単にそういうことができるとわかって、先生は驚かれ、「あなたは天才だ」とおっしゃった。私にとっては大した「加工」ではなかったのだが、そんなことはできまい。できたとしても相当に難しいと思っておられたのだろう。そういうビックリされた事は その後も何回かあった。 電話での会話の中で、中原先生は景気循環学会の会長であることを話された。「初代の会長は篠原三代平、 2代目は金森久雄」と誇らしげにいわれ、「私は4代目の会長だが民間初の会長である」と言われた。私はその景気循環学会に加入することはできますか？と尋ねると、「ウェルカムですよ」という返事であった。あとで知ったことであるが景気循環学会には誰でも入会できるわけではない。年に1度の総会で新加入者の名前が掲げられるのである。学会を乱すような考えを乱すような人や学会の目差すことに理解がない人物は避けられるのである。 学会で私のことが紹介され、学会員になったのであるが、先生は当初何度も、一度は東京にきなさいよ、と勧められた。平日に出かけることはできないのでいまだに 先生と面談したことはない。先生は《カナル24》の素晴らしさを周りに紹介されたようである。「あなたは天才であるという評判がでていますよ」という電話も頂戴したが、特に《カナル24》が多く売れたわけではない。《カナル24》を使いこなすにはそれなりの使い手がそれなりのレベルにないと難しいのである。 |
|
(2018.12.11) TOPIX 1575P(+2) 日経平均 21148円 (-71) 14.7億株 (2兆2724億円)  昨日の海外株は、 (1)中国上海 -0.82% (2)英FT100 -0.83% (3)独ＤＡＸ -1.54% (4)ＮＹダウ +0.14% (5)ﾅｽﾀﾞｯｸ +0.74% 米国は大幅下げとなる。日経平均も続落し先の小波動のボトムを下回って、2段上げがストップしたことが明らかになりました。 小波動のピークが切り下がり、ボトムも切り下がっているのだから、大きな反発があるはずはない。今年は10月2日の24448円でピークを打ってしまったのだなということです。 いまの経済情勢では、来年2019年も2020年も今年の高値24448円を 上回ることはできないでしょう。何よりも2019年10月には消費税が2%アップするという大きなイベントがあります。 日本の消費者が2%を喜んで受け入れることはないが、相当な消費が消えるのではないか。経済が成長しているときは、2%程度の値上がりは何とも感じないが、自分の所得が増えないときは、この負担は大きい。安倍さんは前回消費税アップを先延ばしにしたものだから、今回は無理やりに消費税をアップすることに踏み切ったが、アホな野党やアホな財務省・経済界の意見を聞く必要はなかった。 今の経済を力強く伸ばすことが未来の日本を作ることです。投資にはリスクとリターンの両方を考えねばならないが、財政のプライマリーンバランスといった呑気なことを考える余地はないのです。消費税アップはヨタヨタしている老人から点滴を抜くようなことになるのではなかろうか。この消費税アップは日本経済の回復を5年くらい先延ばすことになるのでしょう。下手な手を打たざるを得なかった安倍さんに同情するが、日本の経済を思えば財務省の意見は蹴飛ばしてほしかった。 ■ 酔夢夜話(6) ■ 中原さんが《カナル24》を購入されたのは金融庁顧問をやめられた直後の2005年10月26日のことである。あれから13年の月日がたっている。随 分多くの質問があった、電話での応答ばかりであったので、しだいに遠慮することがなくなっていたが、半年のうちに中原さんから中原先生と呼びかけるようになった。向こうはいまでも私のことを先生と呼ばれているのに、途方もなく偉い方に中原さんと呼びかけることはひょっとして不遜なことかも知れないと思ったのである。 《カナル24》を使われだして半年が経ったころ、中原先生は日経新聞社からご本を出されると告げられた。心待ちにしていた。その本は「日銀は誰のものか」という本であった。この本は中原先生が日銀の審議委員としてどのようなことをなされたのかが語られている。何年何月何日にこういう提案をしたが委員会では否決された。といったように日付も行動も明らかにしてある。 ヘーえ。日銀はこういう風にして金融政策を決めていたのか 。審議委員の意見はそこまで対立していたのか。国はどのように日銀の政策に関与ししていたのか。中原先生の主張を支持する人間はどうバックアップしたのか（それは国内のリフレ派のみならず海外の世界的な経済学者たちであった）。そんなことはちっとも知らなかった私はただた驚くだけであった。こうして日本の経済はリードされていたのだ。ボンクラな人間がリードしていては日本の経済がよくなるはずはない。 「日銀は誰のものか」は名著である。経済関係の本でこれほど感動した本はない。いままでに5～6度繰り返し読んでいる。中原先生が日銀審議委員に就任されるまでの経緯、審議委員になってゼロ金利を主張された経済理論の背景、いつも1対8でゼロ金利試作が否定されたのかの事情、そしてようやくゼロ金利が認められたこと、だが因習はすぐにゼロ金利をやめ、再びゼロ金利に戻したこと。金利の問題でこれほど読者の気を引き付ける本はない。 だいたい偉い人の自叙伝を読むと行動した日時が明確である。われわれ凡人と違って、毎日克明に日記をつけておられるのか、手帳にスケジュールを書き込んでおられるのかは知らないが、いつ何をしたという記録はハッキリしている。こういうことができるのは、自分はいつどうしたということを振り返ってみることができるという意識があってその準備をされていたということであろう。 私なぞは結婚とか子供が生まれた月日は覚えている（毎年家族で誕生パーティをするためである。ただし生まれた年は覚えていない）が、仕事上のことは一斉覚えていない。何をしたということは記憶しているが、それが何年何月のことであったのかは曖昧である。毎日の生活の経過を重く受け止めていない。安逸な日々に埋没しているである。したがって自叙伝といったものを書き起こすことはできない。だがなあ自分の人生を振り返り、評価することは大事なことであろう。他人の評価はいらないが、自分がどう生きてきたのかの反省はするべきであろう。その意味でも「酔夢夜話」を書き始めた。 |
|
(2018.12.10) TOPIX 1589P(-30) 日経平均 22119円 (-459) 13.8億株 (2兆2724億円) 昨日の海外株は、 (1)中国上海 -0.82% (2)英FT100 -0.83% (3)独ＤＡＸ -1.52% (4)ＮＹダウ +0.14% (5)ﾅｽﾀﾞｯｸ +0.74% 世界の株価の上昇力は失われている。日経平均は先の小波動のボトム21243円を下回って下降波動になったことを表現した。小波動のピークが切り下がり、ボトムが切り下がっているのだから、誰も強気になることはできない。 ■ 酔夢夜話(5) ■ 中原さんは2002年に日銀の審議委員を退かれ、その後は金融庁の顧問に就任された。この時期は銀行業界はひっくり返り、明日にでも自行が無くなるのではないかと不安につつまれていた。大手銀はまだすこし余裕があったが興行銀行＋第一勧＋富士銀行の3行が合併してみずほ銀行になり、住友銀とさくら銀（元は太陽銀・神戸銀・三井銀) が合併したり、三菱東京銀がＵＦＪ銀（元は三和銀＋東海銀）を吸収合併して三菱ＵＦＪ銀行になるなど銀行業界は生き残ろうと死力をつくしていた。天地がひっくり返ったのである。 この銀行資産の査定と安全性の評価をして銀行の整理・統合をしたのが金融庁である。金融庁の銀行の存続に関する決定力は圧倒的であった。おそらくこれほど役所の権力が発揮されたのは戦後初めてであったのではないか。それほど日本の金融は土壇場にまで追い詰められていた。 銀行は戦々恐々とした。当時の金融庁は閻魔大王のごとき存在であった。銀行が地獄に落ちるのか人界に残れるのか。その判断は金融庁が握っていた。 ようやく銀行の整理が一段落した2005年に中原さんは公務を離れられた。ここから私（東研ソフト）との関係がはじまるのである。 公務から解放された中原さんは《カナル24》を購入された。どなたかの推奨があったのであろう。福井さんが日銀審議委員になってほしいと懇願されたころ、すでに中原さんは為替や原油の予想に秀でておられ、それがよく当たるのでその世界では瞠目されていた方である。《カナル24》はチャートを分析するソフトである。チャート分析という細かな分析に興味をもたれたのであろうか。 《カナル24》を購入されて初めて質問があった。質問はメールでしてもらうのがありがたいのであるが電話での質問であった。電話にでると「先生は名張にお住まいですか。万葉集には名張の歌がありますね。」と言われて、
いずく行くらむ 沖つ藻の名張の山を 今日か越ゆらむ 中原さんは《カナル24》を大変気に入られたようである。《カナル24》の最大の特徴は、自分で条件表を組むことができることである。例えば平均という加工がある。これを使えば、株価とか、株価高値とか株価安値、出来高、信用残の平均線のグラフを描き、その数値を知ることができる。ここに別の加工の順位相関であるとか、ＤＭＩ、パラボリックなどの条件を設定して、売買マークを出すことができる。私は市販されている株式ソフトの中では最も優れたソフトであると、この20年間は思っている。これ以上のソフトは20年間はお目にかかったことはない。 中原さんは慧眼であった。《カナル24》のすごさをすぐに理解されて、条件表の設定についての質問をされるようになった。たぶん《カナル24》を購入されたあとの1年間で100回以上の質問の電話があったのではないか。質問に答えるとその理解力は抜群であった。1を聞いて10を知るということはないが、1つの質問に答えると完全に理解されて、その後は同じ質問をされなかった。 さすがに東大からハーバード大にいかれる方は頭がよいのだなと感心していた。 今、日経新聞の「私の履歴書」は地球環境産業技術研究機構という長ったらしい名称の理事長を務めておられる茅陽一（かやよういち）さんが執筆されているが、茅さんの父君は元東大総長の茅誠司さん（物理学者）である。 私の履歴書は誰の履歴書でも読むわけではないが、茅陽一さんについてはほとんど知らなかったので、どういう人なのかと興味をもって毎日読んでいる。 その連載3回目に思いがけぬことに中原さんのことが取り上げてあった。記事を抜粋すると「麻布高校での友人は今でもつきあうことがしばしばだがいろいろな人物がいる。高校時代、成績で競い合ったのは中原伸之君だ。・・・私は中原君と同じクラスになることが多かったし、口には出さないがお互い1番を競った仲だった。彼は高校時代は理系を指向していたから一生のライバルかなと思っていた。しかし東大に入ると彼が経済に転じたのにはびっくりしたし、すこし残念だった。」 ああ頭脳が優れているのは遺伝なのだなと思い知らされる。茅陽一さんは茅誠司さんの血筋である。中原伸之さんの父君は中原延平さんである。延平さんの頭脳はズバ抜けていたらしい。東大を首席で卒業された。その年の成績の2番手はのちの東大総長になられた大内兵衛(おおうちひょうえ）さんであった。オオーッ大内兵衛さんよりも学業がまさっていたのか。延平さんは後に石油会社（東亜燃料）に参加された。当初は技術担当の常務であったから、理系の人だったのであろう。少し後に社長になられている。 東亜燃料は国策会社であった。延平さんは高オクタン価の技術を導入されて画期的な技術を東燃にもたらせた。その技術料金は東燃の資本金5000万円に対して1800万円であったという。資本金の約40%を技術の特許料に支払われたのである。当時は、軍艦・空母・戦車・航空機にとって石油がなければ何の役にもたたなかった。軍事にとって石油の確保は喫緊の大問題であったのである。石油が日本の未来を決定する。 そうか。そういう父上があったのか。うーん。頭のよさはやはり遺伝によるらしい。少々頭がよいくらいなら本人の努力でその高みに到達できるだろうが、それ以上のことはよき遺伝子を授かっていないと無理である。 |
|
(2018.12. 7) TOPIX 1620P(+9) 日経平均 21678円 (+177) 13.7株 (2兆5407億円)  昨日の海外株は、 (1)中国上海 -1.68% (2)英FT100 -3.15% (3)独ＤＡＸ -3.48% (4)ＮＹダウ -0.32% (5)ﾅｽﾀﾞｯｸ +0.42% 中国のトップ企業であるファーウェイのＣＥＯが逮捕され、ファーウェイは米国から退場させられそうというニュースは衝撃的でした。アジア株式は大幅安になり、欧州の各市場は軒並み-3.0%を超える下落です。 どうして米国が他国の要人を逮捕できることができるにかはよくわからないが、トランプ政権下では米国に都合の悪いことは何でも反対できるらしい。そんな国が平和と民主主義を掲げることは不遜です。 11月のＩＳＭの非製造業指数は60.7%と良かったので米国経済はズルズルと後退するようではありませんが、長短金利が逆イールド（2年国債と5年国債の利回りの逆転）は近々米国経済は後退することを示しており、投資家は株式から手を引こうという流れになってきました。来年2019年あるいは2020年までは株式の値上がりは難しいかもしれない。  長短金利が逆転して米国株が大幅安になったのは12月4日でしたが、その暴落する前に日経新聞は「日米株価に不吉予兆」という見出しで世界の株価の下落をいっていました。 その前日の12月3日はＦＲＢが金利を引き上げるペースは緩やかになるだろうことを市場は予想して、ＮＹダウは3日に+199ドル高、4日に+287ドル高となっていました。ところがこの考えは1晩で変わり、5日には-799ドル安と暴落に近い下落をしました。 まさに日経新聞がいったとうりになったわけです。この記事を書いたのは編集委員の清水功哉という方だが、あまりにタイミングがよかったので驚きました。 清水功哉さんが米国株価下落の根拠としたのは、ＦＲＢ金利の引き下げの時期です。右図の(a)(b)の金利引き下げをした後の株価は大きく下げています。(a)は引き下げ開始から2年間、(b)は約1年間の株価暴落です。だいたい -40%は下げている。 1日おいて12月6日に日経新聞は「米景気後退の予兆か」という見出しで、長短金利（2年物国債と5年物国債）の金利差が11年ぶりに逆転したので、米国景気は後退するのではないか。したがって金利に敏感な金融株は下げるし景気悪化によって米国株価は下げる。という主張をしています。これもたぶん当たるのでしょう。 若いころ(私が20才台のころ）株価をどう判断すればよいのかに迷って、日経の株式の記事を切り抜いてスクラップブックに採集したり、テクニカル技法では東洋経済のオール投資（今でも発刊しているのか？）の記事を切り抜きしていましたが、特にこれはよいという 記事には巡り合えなかった。ところが今回の日経の記事は、明瞭な根拠を掲げ時期も間違えることがなく、鮮やかな予測記事になりました。上図の2000年、2008年は最近の出来事ですが、過去は金利引き下げと株価の関係はそれほど密接なものではなかったのかも知れないし、これと言い切れるほどのデータがなかったからかも知れません。何にしても経済学の知見が株価の予測に役立つことがわかったのは痛快でした。 ■ 酔夢夜話(4) ■ 景気循環学会は今から約30年前の1985年に設立された。初代の会長は篠原三代平さん。 （1985年～2000年まで）。2代目は金森久雄さん（2000年～2005年）。3代目は森一夫さん（2005年のみ）。4代目は中原伸之さん（2006年～現在まで）である。①②③は学者・エコノミストであるが、中原さんは経済学者ではない。現在の経済を力強く推進しておられる現実的な方である。 篠原三代平、金森久雄の両方のお名前を知らない株式投資家はおそらく株式投資をしても負けます。背景に経済理論の貴重さや株価がどのように動くのかを知っていないからです。よく考えてください。株式市場に参入しているのは世界の経済のエリートです。彼らは経済理論をふまえ、株式投資の技術をわがものとして投資をしているのです（それでも負けることは多い）。彼らに丸腰で立ち向かえるはずはないでしょう。 現会長の中原伸之さんはもとは東亜燃料の社長・会長であったが、東大やそのほかの大学で経済学を講義されており、半分は学者のようなものであられた。自身の学ばれた環境は麻布中・高校→東大理科1類→途中で経済学部に移る→ハーバード大に留学というもので、麻布中の後輩には橋本元首相があり、東大経済学部では1級下に福田元首相がいたといわれる。 1997年に北海道拓殖銀行が倒産し、山一証券が自主廃業した。翌1998年には長期信用銀行、不動産銀行がつぶれるなど日本の金融界は大混乱に陥っていた。銀行という金融の決済手段がなくなれば、日本経済は成り立たなくなる。また企業に融資する銀行がなくなれば日本経済は滅茶苦茶になる。 1997年に当時日銀の副総裁（その後総裁）であった福井俊彦さんが中原さんの元へ訪れて、お願いだから来年から日銀の審議委員になってほしいと懇願された。福井さんは今の日本をほっておくことはできない、金融政策をまともな〈経済理論にそったもの）にせねばならないと決断されたのであろう。中原さんは受諾された。日本経済の舵取りするメンバーになったのである。 1998年は新日銀法が施行され、日銀は政府とは自立した存在になっていた。金融政策は政府の意向から独立して、日銀は独自に決定できるのである。だが新日銀法下の初の決定委員会合では従来どおりの現状維持派が大勢をしめた。審議委員の多くは大メーカーの社長とか銀行の頭取とか、金融の知識はもちろんあっただろうが、金融理論を突き詰めてはない方々が多かったのである。 日銀の金融政策決定会合のメンバーは、日銀総裁と2名の副総裁と6人の審議委員で構成されている。都合9名が国の金融政策を決めるのである。金融緩和を強力に推進すべきだ、金利はゼロまで落とすべきだという中原さんの意見は受け入れられなかった。その後もゼロ金利を主張する中原さんの意見はほかの8名のメンバーに反対され続けた。毎回1対8で否定され続けたのである。 中原さんが審議委員のときの日銀総裁は速水優（まさる）さんであった。日銀を経て日商岩井の社長・会長を歴任されていたが経済の考え方は17年前に日銀にいた当時のままで、いささか古かったようである。なにしろ円高は国力の威厳を表現するものだから悪いことではないと公言されていたくらいである。中原さんは大変馬鹿げた日銀の考えに挑戦されたのである。 中原さんの考えは景気循環学会のリフレ派の意見を取り込んだものであった。（リフレ派とはこのデフレをどうすればまともなインフレに変えることができるのかを考える経済理論を追求する学者たちのことである）。海外ではバーナンキ元ＦＲＢ議長やノーベル賞学者のフリードマンらが中原さんの意見を支持していたが、日本では受けいれられなかった。バーナンキなどは「Mr.中原以外は皆ジャンクの意見である」と怒っている。 しかし鈍感な日銀も風向きが変わってきた。日本経済は日増しにひどくなり、このままではヤバイと思う方が増えてきたのである。どうすれば良いのか、中原さんが主張してこられたゼロ金利の導入を考えるべきではないのか。 そうして1999年に速水総裁は世界で初めてのゼロ金利の導入を決定したのである。 インフレ率は徐々にマイナスから回復していったのであるが、日銀は2000年8月にインフレ率が瞬間0%を超えたときにゼロ金利を止めた。ゼロ金利の時期は短かった。宮沢大蔵大臣や堺屋太一経済企画庁長官は、なにを馬鹿なことを日銀はしたのだと怒ったが、金融政策は日銀の専権事項になっていたのでこれを阻止することはできなかった。しかしその半年後（2001年）に日銀は再びゼロ金利に戻す。いかにも官僚的な日銀のドタバタ騒ぎであった。役人はアホだのう。 中原さんについてはひとまず語ることをやめるが、まだまだ書き足りない。次の酔夢夜話を見て下さい。 |
|
(2018.12. 6) TOPIX 1610P(-29) 日経平均 21501円 (-417) 15.1株 (2兆7165億円)  昨日の海外株は、 (1)中国上海 -0.61% (2)英FT100 -1.44% (3)独ＤＡＸ -1.19% (4)ＮＹダウ 休場 (5)ﾅｽﾀﾞｯｸ 休場 米国市場はブッシュ（父）元大統領の死去の追悼のために臨時休場となる。ほう、国家的な行事になったのか。 日本では元首相の葬儀が国葬になったのは大磯の吉田茂さんくらいしか覚えていないが、米国でもそう多くはないのではないか。 元大統領の評価は20年～30年は経たないとまともな評価ではないと思うが、米国民にとってはブッシュ（父）は大統領として大きな存在感を与えたのであろう。まあトランプ大統領や小泉元首相が国葬になることはない。 ナスダックの波動は。細かくは(a)からの下げ→(b)からの下げ→(c')からの下げ→(c)からの下げ→(d)の下げ、と4段の下げをしています（d)からの下げは5段目の下げとはまだ確定していない）。 この小波動の連続的な下げをみると、米国株価は下降トレンドになったことは否定できません。2008年から10年間に亘って上昇してきた米国株価の上昇は終わりました。  日経平均のグラフはナスダックとは大いに違う。日経平均のトレンドは(a)からの下げ→(b)からの下げがあって(c)で3段下げをするのかと見ていたところ、(c)からの下げは浅く、(d)へ反発して小波動のピークを切り上げて、(e)の戻りの最高値24448円まで上昇しました。 この9月から10月始めまでの急騰は日本株だけのもので何故急騰したのかの原因はよくわからない。 だが急騰しているだけに10月の世界株価の下落では大きく下げました。200日線を割り込み、日本経済の停滞が懸念されましたがそれは米国も同じです。(f)で200日線まで戻り、(g)でも200日線まで戻ったので、日経平均は米国株よりも戻りが強かったのだが、この3日間で大幅下落をして、 もうだめだと引導を渡された感じです。 |
|
(2018.12. 5) TOPIX 1640P(-8) 日経平均 21880円 (-116) 14.6株 (2兆5095億円)  昨日の海外株は、 (1)中国上海 +0.42% (2)英FT100 -0.56% (3)独ＤＡＸ -1.14% (4)ＮＹダウ -3.10% (5)ﾅｽﾀﾞｯｸ -3.80% 中国市場は世界の経済とは無縁と思っているのか。小幅ながら上昇する。欧州は米中の首脳会談ではなんらの成果は上がっていないと見て安くなる。 米国は首脳会談で90日間の休戦を評価した前日は株価はアップしたけれど、昨日は大きな間違いであったと反省し大幅安となる。 昨日もいったように米中の対立は関税問題ではありません。米国と中国の世界のリーダーの位置の取り合いです。リーダーになれば今の米国がそうであるように、世界を自国にとって都合のよい仕組みにすることができる。 トランプは中国を蹴落とすために、①中国へのテクノロジー技術の剽窃、②中国の軍事体制の体格化、を問題としてそれを阻止するために、③その手段として関税引き上げを実行しているのでしょう。 米国株価が大幅安したもうひとつの原因は長期金利の低下です。 米国債10年物の金利は2.915%まで低下し、3.0 %以上の金利の上昇があることは現実味を失いました。金利が上昇しないことは企業にとって歓迎することですが、米国経済は停滞する。あるいは米国経済は後退しつつあるとＦＲＢが認識したことでもあります。 もはや米国経済は徐々に減速するのでしょう。 企業行業績が前年比でプラスの成長をしていても、その伸びが+10%から+5%に落ちれば株価は下がるものです。ドンドン利益が増大する企業の株価は買われますが、利益の伸びが少し低下するけで株価は下落します。  日経平均は昨日は-2.3%の下げとなり大きな陰線をだしました。米国に比べていち早く米中会談の結実のなさに気づいたと思いたいところですが、やはり株価変動の発信者は米国でした。 米国の時間外取引でＮＹダ先物が急落したことの影響によるものです。日本独自の判断ではなかった。 日経平均は最後の上昇波動のスタート点である22172円を10月23日に下回り、200日線も下ったので、これはヤバイと思って思っていましたが、11月から は反発し、2日前には先の小波動の高値を上抜き、4平均線の最上位にでたので、さあこれからどこまで上昇するのかと見るつもりでしたが翌日は大陰線となって期待は雲散霧消となる。 |
|
(2018.12. 4) TOPIX 1649P(-39) 日経平均 22036円 (-538) 15.5株 (2兆7343億円)  昨日の海外株は、 (1)中国上海 +2.57% (2)英FT100 +1.18% (3)独ＤＡＸ +1.85% (4)ＮＹダウ +1.13% (5)ﾅｽﾀﾞｯｸ +1.51% 米国は来年1月から中国からの輸入額2000億ドル分に25%の関税を上乗せするという方針でしたが、12月1日の米中首脳会談で、90日間これを凍結すると合意しました。 たったの90日間で中国が折れるはずはないと思っていましたが、株式市場は米中の貿易摩擦が後退するかのように好意的に判断して、日経平均は1.0%高、上海は+2.57%高、ＮＹダウは+1.13%高と世界の株価は上昇する。 いまや米中貿易摩擦は世界の経済発展にとって最大のリスクになっています。中国は2025年までにＩＴで世界をリードする国にしたいと思い、米国（日本も）のIT企業を買収して、ノウハウの対価を支払わずに自国が開発したものだと主張する。 中国はまことに無軌道で、世界の常識から外れた国です。その傲岸不遜さには技術を磨き上げてきた国にとっては迷惑な話です。 日本でも古くは新幹線技術を提供して、新幹線のシステムや車両を換骨奪胎されました。その結果中国新幹線が脱線して高架下に落下するというお粗末なこともあった。中国はすぐに穴を掘り、転落した新幹線車体を埋めて事故の原因に封印した。中国に好意的な先進諸国はありません。ただ中国の経済規模が世界2位になっているので、表立って中国を非難しないだけのことです。 ＮＹダウ やナスダックは中国との90日間の停戦を受けて大きく上昇しましたが、米国は①中国の世界制覇主義、そのための②重要なITノウハウの獲得、その資金集めのための③貿易黒字を目標にしています。関税問題はその③の最下部の話しです。例え関税問題が解決（することは無いが）したとしても、トランプは次々に中国に難題を突きつけていきます。  昨日の海外市場は米中貿易摩擦の後退を予想して高くなりましたが、その楽観的な予想は一日で剥げました。 日経平均は海外が+1.0%以上の上昇をしたにもかかわらず-42円安で寄り付き、その後は時間を追ってジリジリと下げ前場は-155円安。値上がり銘柄は300、値下り銘柄は1748。 後場に入ると売りムードが完全に支配し、+100円程度の反発もなくダダ下げとなり14：00時点では値上がり銘柄は149、値下り銘柄は1899。 大引けではさらに株価は下がり、日経平均は-538円安で値上がり銘柄は125、値下り銘柄は1960。 立会中の急下落はなく、あくまでもジリジリと下落しました。だがその下げ幅は大きかった。2018年11月21に株価は小波動のボトム（終値12507円）を出し、7日間連騰して昨日は22574円へと約1000円上昇していましたが、今日の-538円安でその半分が失われました。 グラフでも7日間かけて小さな上昇の後、いきなり大陰線を出し75日線と200日線を下回りました。75日線を上回るまでに31日間を要し、200日線を上回るまで15日間を費やしましたが、今日一日の下げでこれらは全部否定されました。幼児が時間をけけて積み上げてきた積木の作品が、誰かの手が触れて一気に崩落してしまった。幼児は泣き出すし、見ていたまわりの大人も何で不注意にも積み木を崩したのかと非難したい有様です。（この場合、積み上げたのは市場の期待であり、崩したのは米中交渉の結果です） |
|
(2018.12. 3) TOPIX 1689P(+21) 日経平均 22574円 (+223) 13.4株 (2兆4307億円)  昨日の海外株は、 (1)中国上海 +0.81% (2)英FT100 -0.83% (3)独ＤＡＸ -0.36% (4)ＮＹダウ +0.79% (5)ﾅｽﾀﾞｯｸ +0.79% 米国長期金利は2.992%と低下して3.00%を割り込む。金利が上昇する原因は２通りあって、①米国景気が上昇して資金需要が強くなるために金利が上昇するのが1つ。②インフレ率が高くなるので、インプレ率をカバーできるように金利が上昇することがもう1つ。 ここへプラスして、③中央銀行の金融政策があります。日本のＧＤＰの伸びは小さいので、低金利に誘導してして資金需要を惹起しようとする。この場合は金利は下がる。日銀の政策金利は-0.1%から0.1%です。①の景気が不振であり、②のインフレ率も低すぎる。インフレ率は目標は2.0%であるが、現在のところ1.0%を下回っているので、低金利（ゼロ金利）を維持するしかない。したがって日本の長期金利は上がらない。 米国長期金利が低下しているということは、①米国の景気はピークを打つだろう、②米国のインフレ率は最近3.0%を超えるまで上昇したこともあったが、それはトランプ政権の大規模な減税と自国第一の保護貿易主義の要因があたあったためで、2019年はそうはいかない。むしろトランプの政策は経済にはマイナス方向に作用してくる。インフレ率は次第に2.0%を割り込む水準まで下落していく、と金融市場は予想しているからです。米国の一人勝ちは終りつつあります。 世界の市場は、①米国株の今後の上昇は伸びないだろう、②英国はロンドンに集中しているデリバテイブ取引が破たんする可能性が高くなってきて今後は世界的な金融不安を持たらす加ｂ可能性が出てきた、③ドイツは理想主義を邁進してきたメルケル首相の退陣が確実になってＥＵを取りまとめる者がいなくなった、④米中の貿易摩擦の協議は結論がでず米国と中国がそれぞれ勝手な思惑を持っているので貿易摩擦は簡単には収まらない。  日経平均は、米国株に比べるとよく上昇しています今日は最も高い水準にあった75日線を上回りました。平均線による株価上昇の抵抗水準はなくなりました。 また上昇トレンドに転換するには。、先の小波動のピークを上回る小波動のピークの切り上がりが必須の条件ですが、今日の日経平均はザラバ高値（終値も）が先の小波動の22583円を上回りトレンド転換の第一歩をクリアしました。 ＮＹダウやナスダックは先のピークを上抜くことはまだ時間がかかります。あるいは上回れなくて株価は低位水準で保ち合うか、最悪の場合は先の小波動のボトムを更新することもあるでしょう。日経平均のグラフだけが良い状態になっています。 問題はこの上昇の持続力です。①日本経済がよくなると見てのことか、②株価の割安に注目してのことか、③株式の内部需給が短期的によくなったためなのか。①が原因であるならば上昇トレンドは続くでしょうが、②や③が原因であるならば、上昇トレンドは短期間で終ります。 今日は陰線で終わったように、誰もが日経平均の上昇が長く上昇していくとは思っていません。日米首脳会談があった後の初めての市場が日本市場でしたが、始めはいかにも米中摩擦が後退する、あるいは解決されるという予測で+278円高で寄り付きましたその後+347円高（22698円）まで上昇したものの、よく考えてみると米中首脳では米国が中国に対して90日間は25%の関税をアップすることを暫定的に合意しただけの話であって、何も貿易摩擦の解決の筋道をたどっているのではない。おそらく米中首脳会談で貿易摩擦は3か月間凍結されることを知って米国株価は上昇するのでしょう。しかしそれは目先の話です。 トランプもシージンピン〈習近平）もそんな他国の事情は無視して、自らの歩む道を決めています。 2人は世界の貿易ルールを無視し、自国の利益になると思えば、インタ―ネットのを機能不全にすることができるし、どこかの重要なサイバーに入り込み洗いざらいの情報を得ることができる。ことによってはインターネットの機能を動かせなくすることもできる。インターネットは良いところところもあるが、現状では得るべき利益より失うリスクの方がはるかに大きい。 |
|
(2018.11.30) TOPIX 1667P(+7) 日経平均 22351円 (+88) 18.1株 (3兆6637億円)  昨日の海外株は、 (1)中国上海 -1.32% (2)英FT100 +0.49% (3)独ＤＡＸ -0.01% (4)ＮＹダウ -0.11% (5)ﾅｽﾀﾞｯｸ -0.25% 米国金利の引き上げは12月にあるだろうが、その後の利上げのペースは随分遅くなるのではないか。という予想で長期金利は3.029%まで低下。 米国株は前日、ＮＹダウは+617ドル高(+2.50%)、ナスダックは+208Ｐ（+2.95%)と大幅な上昇をしたものの、昨日は小安くなる。 日経平均は米国株の大幅上昇があったのに昨日は+85円高（+0.39%)しか上げず。今日は+88円高（+0.40%)で終わる。 日経平均のグラフは悪くありません。昨日は抜けなかった200日線を今日抜け出してきました。この後は22560円水準にある75日線を上抜ければよい。 売買代金が3兆6600億円と膨らんでいたので、何か材料がでたのかと調べてみると、ＭＳＣＩ指数の定期の銘柄入れ替えに絡んで持ち高を増減させたためとかで、新たな材料ではなかった。 ■ 酔夢夜話(3) ■ 原田泰さんの「金利を巡る5つの不思議な議論」では、5つの議論をかかげて論破されている。
またまた風邪をひいて、例によって嘔吐と下痢に悩まされて、まともな仕事ができていませんでしたが、今日の夕方から調子が戻ってきました。 |
|
(2018.11.29) TOPIX 1659P(+4) 日経平均 22262円 (+85) 13.0株 (2兆5511億円)  昨日の海外株は、 (1)中国上海 1.05% (2)英FT100 -0.18% (3)独ＤＡＸ -0.09% (4)ＮＹダウ 2.50% (5)ﾅｽﾀﾞｯｸ +2.95% 米国は大幅上昇 ■ 酔夢夜話(2) ■ 私は「景気循環学会」に加入しています。経済学にうといので、なにも活動はできず、年に2度送られてくる会報誌を受け取って、最新の経済理論を知ろうとするだけのボンクラ学会員です。だが景気循環学会の勢力はものすごい。日本の経済政策を動かしていると言っても過言ではない。 先日届いた「景気とサイクル」（会報誌）の寄稿メンバーを見ても ①中原伸之（元日銀審議委員）、②嶋中雄二( モルガンスタレー景気循環研究所長）、③大守隆（社会技術開発センター総括）。学術論文では「段階的接近法による予測」池田芳紀（格付投資センター参与）、④「日銀の次なる一手を考える」岩下真理（大和証券チーフエコノミスト）など。注目すべきは「金利を巡る5つの不思議な議論」原田泰さんの寄稿である。原田さんは高名な経済学者であるが現在は日銀の審議員を努めておられる。苦悩する日本経済の舵取りをされている方である。
| (2018.11.28) TOPIX 1653P(+8) 日経平均 22177円 (+224) 13.8株 (2兆5511億円)  昨日の海外株は、 (1)中国上海 -0.04% (2)英FT100 -0.24% (3)独ＤＡＸ -0.40% (4)ＮＹダウ +0.44% (5)ﾅｽﾀﾞｯｸ +0.00% 米国トランプ大統領が登場して以来、株式市場はなにがおこるかも知れないというムードになり、株式投資をすることのリスクに敏感になりました。世界の投資家はほぼ株式投資は危ないとみて投資することに躊躇しています。 一人勝ちといわれた米国経済もいよいよピークを打ったようで株式市場には当面上昇する要素はありません。もはや毎日のコメントを書いても愚痴ばかりになりそうなので、書く気が起こらない。 ■ 酔夢夜話(1) ■ 最近ＨＰのアップが乱れているようだが、体の具合がわるいのであれば、無理にＨＰをアップすることはないので、ご自愛ください。というメールを頂戴することもあります。まことにありがたい。お心遣い非常に感謝しています。 日経新聞の最終頁には「わたしの履歴書」のコーナーがあって愛読していますが、他人の人生（まだ亡くなられてはいないが、生きているうちに書かれたものだからリアリティがある）を知ることは面白い。どんなに名声をうけた方でも悩んだり、苦しんだ時期がある。 現在は奈良興福寺の貫主多川俊映さんが書かれているが、仮の建物であったみすぼらしかった中金堂を、今年天平様式で再現された、その指導者である。これがあと何百年も残る。人の命は短いがやり遂げたことは確実に残る。 私も回顧録を書いてみよう、東研ソフトの歴史をわずかでも残しておきたい。そういう気持ちが高まってきたので、明日からは定期的ではないけれど思い出話を掲載します。
| (2018.11.27) TOPIX 1644P(+12) 日経平均 21952円 (+140) 13.2株 (2兆3129億円)  昨日の海外株は、 (1)中国上海 -0.00% (2)英FT100 +1..17% (3)独ＤＡＸ +0.49% (4)ＮＹダウ +0.14% (5)ﾅｽﾀﾞｯｸ +1.70% |
|
(2018.11.26) TOPIX 1332P(+3) 日経平均 21812円 (+165) 13.3億株 (2兆17340億円) 昨日の海外株は、 (1)中国上海 -2.49% (2)英FT100 -0.11% (3)独ＤＡＸ +0.49% (4)ＮＹダウ -0.73% (5)ﾅｽﾀﾞｯｸ -0.48% 今日は日曜日だと勘違いしていました。 昼間から焼酎を飲んでいたところ、娘に「日曜日じゃないのにお酒を飲んでいていいの？」と注意され、「えっ今日は日曜日ではないのか」 曜日が混乱しているのは、この10日間は夜中に仕事をしているためです。 昼は6時～8時くらいに寝て、午後1時～3時ごろに寝る。立合いの開始と大引けはパソコンには出しているけれど、認識していない。 焦って夜中に仕事をしているのは、だいたい私の能力が尽きかけているという不安からです。たぶん今やっていることはおそらく最後の仕事になるのでしょうｙ。年をとるということはこういうものだったのか．．．。 |
|
(2018.11.22) TOPIX 1628P(+13) 日経平均 21645円 (+139) 12.0億株 (2兆4 810億円) 昨日の海外株は、 (1)中国上海 +0.21% (2)英FT100 +1.47% (3)独ＤＡＸ +1.61% (4)ＮＹダウ -0.00% (5)ﾅｽﾀﾞｯｸ +0.92% 米国は休場前の日であるので、ほとんど動かず。 ＯＥＣＤ（経済協力開発機構）の世界経済の見通しは、2017年（+3.7%)→2018年（+3.7%)→2019年（+3.5%)→2020年（+3.5%)と発表。世界経済は減速気味ですが急激に悪化するというわけではない。 しかし減速の原因は米国と中国にあります。2017年・2018年・2019年・2020年の伸び率を掲げると、 米国は(2.9→ 2.9→2.7→2.1%）。中国は(6.7→ 6.6→6.3→6.0%）となっています。米国は向こう2年で0.8%ほど減速し、中国は0.7%の減速です。 減速の要因は、①貿易摩擦による貿易の縮小化、②世界の金融が引き締めに変わってきている、ことです。 特に米国はＦＲＢが少しずつ金利を引き上げてきましたが、トランプ大統領は金融政策は無視して大規模な減税を実施し、2017年からは世界で唯一経済成長をしてきました。だが減税効果はすぐに終わります。いけないのは関税引き上げ策です。これまでの世界貿易のルールをブチ壊していきなり関税の大幅引き上げを決めました。これは世界の経済に決定的にマイナス圧力を与えます。 トランプは中国からの輸入を制限すれば米国の産業は復活する、という「米国第一」主義をとりましたが、減税にしろ関税引き上げにしろ、その政策は「思いつき」です。その政策によって世界経済はどのような影響を受け、その結果米国経済はどうなるのかの検討はおろそかでした。トランプのしたことは米国経済にとってマイナスでした。その結果2016年→2020年の成長率は+2.9%→+2.1%へと減速する予想です。 中国の経済統計の数字はあまり信用されていませんが、2016年→2020年の成長率は6.7%→6.0%となる予想です、。-0.7%の鈍化です。 企業にとっては経済成長が0.0%の伸びであれば、企業の業績は悪化します。経済が拡大しないと予想すれば設備投資は控えるし、雇用も控えます。賃金は上がりません。世界経済が鈍化する流れの中で、日本の経済はどうなるかというと、2017年（+1.2%)→2018年（+0.9%)→2019年（1.0%)→2020年（+0.7% )です。3年間で0.5%の減速です。経済成長が減速するようでは大手の投資家は積極的日本株（世界の株もそうだが）を買うはずがありません。今後2年間ほどは株価にとって上昇する背景はありません。株価を下げる力がはたらく環境です。 ■■ おしらせ ■■ ＨＰの記事は、ユーザー用と一般用の2つに分けていましたが、今日（2018年11月22日）からは一本化します。ＨＰのアップが二重になっているので毎日の作業が煩雑になっています。どんどん能力が低下している私にとって毎日の記事の執筆とアップの作業が負担になっています。（今後の課題は、①過去の記事をアップすることをいつまで続けていくのか、②毎日の記事をいつまでアップするのか です） 今日からはどなたでもユーザー用と同じＨＰを見ることができます。なおの今回のＨＰの変更によって、ＨＰが正常にリンクしないことがあるかもしれません。うまくリンクできないときは、ＨＰのページを「どこからどこへ切り替えた」らＨＰがリンクしなかったかを、メールでお教えください。 |
|
(2018.11.21) TOPIX 1615P(-9) 日経平均 21507円 (-75) 13.9億株 (2兆4105億円)  昨日の海外株は、 (1)中国上海 -2.13% (2)英FT100 -0.76% (3)独ＤＡＸ -1.58% (4)ＮＹダウ -2.21% (5)ﾅｽﾀﾞｯｸ -1.70% 特に新しい材料がでたわけではありませんが、米国株は大きく下げる。 この下げの要因はアップルのiPoneの販売不振の予想にあります。実際のところアップルは部品メーカーに減産を要求しているようなので、アップルのiPoneの販売による利益の伸びは鈍化するのでしょう。 だがアップルの利益は、アプリの販売・ネットサービス・クラウドに移っているらしい。アップルはiPhoneが売れなくても、この3年間くらいは利益を伸ばしていくと思いますが、iPoneの部品を供給している企業は大変です。物が売れなくなれば部品の伸びは鈍化します。 部品メーカーの多くは日本・台湾・中国です。これらはiPoneの生産が縮小していけば辛いことになります。iPhoneを製造するということでこれら企業の株価は上昇しましたが、ここからはドテン返しになります。 もっともアップル自体もiPoneのシェアーがあってこそのサービスによって利益を上げていますが、iPhoneの販売不振いによって、次第にサービスは伸び悩みになります。アップルは次の利益の源泉を強烈にさがしているでしょうが、見つからないならアップルの高株価時代は終わります。 《デンドラ》によるナスダックの株価のメドは5%波動を使うのがよいようです（日経平均は4%波動を使っている）。現時点のナスダックの下値のメドは上から順に、①6924Ｐ、②③6586Ｐ、④6207Ｐです。現在は一番上の①6924Ｐまで下げたところです。もしこれ以上の下げが短期間にでるならば、その下値のメドは②③の6586Ｐです。下げてもあと320Ｐ。率にして-4～- 5%の下げで終わるのではないか。  《デンドラ24》には株価のメドを表示する以外にも、もう少し機能がありますが、圧倒的に支持されているのは、今後の株価の上値メドと下値メドです。 過去の波動パターンのデータさえインストールしておけば、株価データに誤りがない限り、誰でも同じ株価のメドを知ることができます。 ①だいたいこの辺りまで下げてもよかろう、②キツイ下げになればここまで下がることがあるかも知れない。 こういったことを知ることで将来の自分の方針ががかなり決まります。株価のメドが与えられると随分安心します。そのメドを提示する根拠は、占いでも、おみくじでもありません。過去20年間の統計です。自分で相場を判断する人にとっては《デンドラ》は、ものすごい頼り（安心感）になります。なんといっても現在の相場つきと同じことが過去にもあったし、そのときの上値・下値メドはこうだったということが統計的に一目瞭然に、表示されるのです。 無論これは統計上の数値ですから、今後も同じことが起こるとは言えません。言えませんが、それに近いメドが表示さるはずです。どうして《デンドラ》に皆は注目しないのか。私は不思議でたまらない。上のナスダックと日経平均の株価のメドを見るだけも、過去の統計の重みは明らかです。 《デンドラ》は今が買いだ売りだ、の売買マークは出しませんが、買うべき株価水準、売るべき株価水準を表示します。その株価水準（メド）を知っておくことは株式投資においては重要なことです。なにより株価によって方針がフラフラすることはありません。ここが大切なところです。 株価が上がれば利食いの水準を上げ、下がれば損切りの水準を下げる、といった相場の流れに従って（流されて）、仕掛けや決済を決めるのは情けない。自分なりの株価のメドを持って利食いしたり、損切したり、逆張りで買い仕掛けや売り仕掛けをしたりするのが投資でしょう。 |
|
(2018.11.20) TOPIX 1625P(-11) 日経平均 21583円 (-238) 14.3億株 (2兆3369億円)  昨日の海外株は、 (1)中国上海 +0.91% (2)英FT100 -0.19% (3)独ＤＡＸ -0.85% (4)ＮＹダウ -1.56% (5)ﾅｽﾀﾞｯｸ -3.03% いつまでもグローバル化がきない中国上海総合こそはプラスでしたが、その他の世界市場は安い。特にナスダックは大きく下げる。 これはこれまで株高を主導してきたＧＡＦＡ（グーグル・アップ・フエイスブック・アマゾン）の株価は崩落しつつあります。 米国経済が後退期にはいったとはまだ決していえませんが、米国経済をリードしてきたテクノロジー株は後退しつつあります。無限の可能性があると思ったものが、その限界が見えてくるということは、歴史の常です。いつまでも成長し続けるもの（国・人･企業）はありません。  日経平均はナスダックと同じ歩みをしています。ナスダックは大勢波動（景気循環動）の基準である200日線を7日間連続で下回っており、日経平均は8日間連続で下回っています。 週足グラフをみてもナスダックは39週線(約9か月）の中勢波動波動の基準を下回っています。あとは104週線(約2年）の大勢波動の基準を下回るのかが注目点です。 日経平均も週足で39週線(約9か月）の中勢波動波動の基準を下回っています。 いよいよ米国景気が鈍化をするのかどうかを、世界の投資家が目をこらしていますが、まずは米国の一人勝ちという状況はなくなりました。世界の株式は下降トレンドにはいるとみてよいのではなかろうか。 |
|
(2018.11.19) TOPIX 1637P(+8) 日経平均 21821円 (+140) 12.8億株 (2兆13679億円)  昨日の海外株は、 (1)中国上海 +0.40% (2)英FT100 -0.34% (3)独ＤＡＸ -0.11% (4)ＮＹダウ +0.49% (5)ﾅｽﾀﾞｯｸ -0.15% 米国株はまだ底値探りが終っていないようです、ナスダックは前日せっかく大陽線を出したので昨日も順上がりの大陽線になれば底打ちの可能性が高くなったはずですが、そうはならなかった。 これはこれまで株高を主導してきたＧＡＦＡ（グーグル・アップ・フエイスブック・アマゾン）の企業の成長力は鈍化しつつある。したがって株価は下落するという方向を向いています。 ソニー株は2012年10月に安値772円まで下落していましたが、2018年9月には6973円になりました。6年間で9倍になりました。同じこと（以上のこと）が起きたのがＧＡＦＡ株です。ただＧＡＦＡは歴史が短いので余計に上昇倍率は大きかったのですが、ソニーの戦後からの長い歴史を思うと、ソニーはすごいなー。  相場の転機をとらえるグラフ（チャート）としては、
しかし11月に入ってからは、これら重視しているチャートは1つとして売買のチャンスを表示してません。株式をトレードする時期ではないのです。時期ではないのに無理やりトレードすれば、それは負けます。自重することがベストです。 |
|
(2018.11.16) TOPIX 1629P(-9) 日経平均 21680円 (-123) 14.2億株 (2兆5593億円)  昨日の海外株は、 (1)中国上海 +1.36% (2)英FT100 +0.06% (3)独ＤＡＸ -0.52% (4)ＮＹダウ +0.83% (5)ﾅｽﾀﾞｯｸ +1.72% 米国株は、この6日ないし7日間で、NYダウは-4.2%下げ、ナスダックは-5.73%下げていたのでリバウンドが入って高くなりました。しかしNYダウは+0.83%の反発で、ナスダックは+1.72%の反発でしかありません。 足許の経済統計は、10月の小売売上高が前月比+0.8%という大きな伸びとなり、米国経済は堅調です。しかし株式市場はだいたい6か月先のことを予想して動きます。いくら現状はよくても半年先はヤバイと予想しているが現在の市場の考えです。 まあだいたい予想は正しいように思います。 月足のグラフを見ると、2016年の前半は英国のＥＵ離脱の騒動があって株価は約1年間に亘る保ち合保状態にありましたが、2016年11月にトランプ大統領が当選してから2017年一杯は株価は急上昇となりました。 最大の原因は 巨額の減税です。米国は世界で唯一経済状態がよかったのに減税をしました。これは屋根の上に重ねて屋根を作ることです。経済が3%近い成長をしているのにさらに成長させたいという政策ですから株式市場が喜ばないはずがありません。バブル的な恩恵を大統領は与えたわけです。 だが減税には財源が必要です。ひねり出せる財源がなくなったとき、大統領は「米国第一主義」をうたい文句にして、米国に不利なものをつぶす作戦にでました。第一歩は貿易赤字の解消です。ターゲットは全世界。米国が貿易赤字になっている相手国に対する関税の引き上げです。貿易赤字は中国からの輸入によるものが過半を占めているので、突如として中国に対して25%の関税引き上げることを言い出し、実際に引き上げたので世界は混乱しました。  上図のナスダックの月足グラフを見ると、現在は18か月平均線まで下落していますが、米国株価が大勢の下降トレンドになったとはいえません。 下降トレンド（つまりは景気後退）になるたことがハッキリするのは18月線・36月線・48月線を株価が下抜いたときです。この場合には2年間くらいは株価が下げり続けるので、株を買う時代ではなくなります。 そうなるにはナスダックが6000Ｐまで下落する必要がありますが、まだ1000Ｐの余裕があります。 日経へ平均の月足（右図）も同じです。株価は18月線まで下落していますが2016年のトランプ大統領当選までは3線を瞬間的に下回ることがありました。その後トランプ大統領誕生によって再度の上昇に移りましたが、いまやトランプのディールという手法は効力が失われ始めており、威力はドンドン小さくなっています。 ①大幅減税によって、米国資本は海外から引き揚げ始めめ米国金利は高くなりました。②後進国では為替が大きく下落し経済は後退しつつあります。③貿易赤字を解消するための対中国の関税引き上げは目先的にはよいのですが、しだいに輸入宇物価は高くなります。すでに米国メーカーはコスト高に苦しみ、ドル高とあわせて米国からの輸出は不利になりつつあります。そのうち消費者に直接響く物価も高くなって消費の伸び悩みがでるのでしょう。トランプの経済政策はデタラメです。 |
|
(2018.11.15) TOPIX 1638P(-2) 日経平均 21803円 (-41) 15.0億株 (2兆3409億円)  昨日の海外株は、 (1)中国上海 -0.85% (2)英FT100 -0.28% (3)独ＤＡＸ -0.52% (4)ＮＹダウ -0.81% (5)ﾅｽﾀﾞｯｸ -0.90% 方向感はないが全体は小安い。ナスダックは5日連続の陰線。ＮＹダウは4日間陰線となって、まだボトムがでたかどうかは決められませんが、陰線が連続するのは当面のボトムに近づいています。 ただし、ナスダック・ＮＹダウともに、上昇している25日順位相関を9日順位相関が下抜きました。 (A)のように9日順位相関と25日順位相関がともに-80以下になれば、ボトムに近いと判断でき、その確率は高いのですが、いつもこういう現象は起きません。どちらかが-80以下にならなくてもボトムを出す例は多くあります。 (A)のような現象が出ていなくても株価は上昇反転します。このとき上昇が始まったらしいと思うのは、(C)(D)のように、下降している25日順位相関を9日順位相関が上回ったときです。 ナスダック・ＮＹダウは現在は(B)の現象がでているので、すぐに大幅な反転上昇があるとは思われません。ただ(B)の順位相関の水準は-30とか-20の低い位置にあるのでそう大きな下げはないと思います。  9日順位相関と25日順位相関の関係がハッキリ現れるのは日経平均です。 これから下げが始まりそうだと思われるのは、(a)(b)(c)(d)(e)です。上昇中の25日順位相関を9日順位相関が下抜いています。 (a)(b)(c)(d)の現象が起こった後は株価は下落しています。特に(d)のように順位相関の水準が高いときは大きな下落をします。 現在の(e)は9日順位相関が-47あたりなので、これ以上の大な下落は考えなくてもよいのですが、それでも上昇するよりは下落する確率の方が高い。 (A)(B)(C)は下落中の25日順位相関を9日順位相関が上昇して上抜いています。これは株価が反転するのではないかと思わねばなりません。ただしいつでもそうなるとは限りません。(C)のように9日順位相関が下降中の25日順位相関を上抜いてもすぐにまた下げることもあります。これは1段下げがあったが、続いて2段下げが来た場合のことです。 グラフは将来を予想する力はありません。グラフの形がこうなったから、過去と同じ動きになるだろう。というのは人の勝手な思いです。グラフ が悪いのではなく、①現在起きていることを考えない、②グラフ（の動き変化）から先を予想しようとはしない、③誰かに買いだ売りだと教えてほしい。ようするに自分では考えないで他力に依存する。何も考えないで利益が出せる時期は10年間のうちの1～2年間だけです。8～9年は自分で考えないと利益はでません。考えない、学ばない、工夫をしないことは、投資で負ける最大の原因です。（考えても考えても、なかなか解決はしませんが考えないよりははるかにましです） |
|
(2018.11.14) TOPIX 1641P(+2) 日経平均 21846円 (+35) 14.3億株 (2兆4905億円)  昨日の海外株は、 (1)中国上海 +0.93% (2)英FT100 +0.0% (3)独ＤＡＸ +1.34% (4)ＮＹダウ -0.40% (5)ﾅｽﾀﾞｯｸ +0.0% 米国は前日の大下げの反発があるかと思っていましたが、反発できなかった。ＮＹダウは10月のピーク26951ドルから11月の戻りのピーク26277ドルへ高値を切下げました。 ナスダックは8月のピーク8133Ｐから10月の戻りのピーク8107Ｐへ高値を切り下げていましたが、11月のピークは7572Ｐであったので、ＮＹダウよりも下げ方はキツイ。 米国株価は上昇力がほとんど残っていない感じです。 日経平均も昨日の-459円安を出したし、昨日の陰線は下ヒゲが長くタクリ足に近いものだったので、今日は9日線くらいまでは戻るのかと思っていましたが、ほとんど反発ができず、強弱が拮抗していることを表現する「十字足」で終わる。ザラバ高値も9日線にタッチすることもできなかった。 日本の7-9月のＧＤＰ伸び率は予想通り前期比-0.3%で年率換算すると-1.2%でした（速報）。7-9期は大雨や台風の災害が何度も発生したためマイナスになったのですが、それだけが原因ではありません。米中貿易摩擦が基本にあって、このために米国経済が停滞ないし後退する予想が出きているし、中国の経済は確実に後退を始めています。現状では日本の経済が拡大する見込みはありません。 |
|
(2018.11.13) TOPIX 1638P(-35) 日経平均 21810円 (-459) 16.0億株 (2兆8253億円)  昨日の海外株は、 (1)中国上海 +1.22% (2)英FT100 -0.74% (3)独ＤＡＸ -1.77% (4)ＮＹダウ -2.32% (5)ﾅｽﾀﾞｯｸ -2.78% 米国は下げる。アップルのiPhoneの売り上げ不振の懸念で、テクノロジー株は-3.54%の下げとなる。 エネルギー株もサウジの減産意向にトランプが減産すべきではないとチャチャをいれて安くなる。 米国株は10月の大陰線を上抜くことができませんでした。大陰線は市場が大いに悲観した日であるので、これを上回らないことには次の上昇はありません。  米国株はNYダウが-2.32%、ナスダックは-2.78%の下げでしたが、日経平均はズルズルと下げることはなかった。 日本株は世界の投資家がそれほど魅力的なものではないとしてきていたので、投資家は日本株をあまり買っていないようです。 投資家が買ったのは、アップル・フェイスブック・グーグル・アマゾンといったテクノロジー株でしたが、ここに投資が集中し、これらの株価の時価総額は異常な額になりました。 これほどテクノロジー株を買い占めたために、ＦＡＧＡ株は投資家にとっては、もはやこれ以上の買いができない腹一杯城ｋ状態になっています。しばらくは買うことを控えざるを得ない。 一方日本株は、東証1部のＰＥＲは今日の下げによってたぶん13.7倍くらいまで下げたと思われます。株式益回りはＰＥＲの逆数（1/13.7*100=7.3%)です。いまは+7.3%という高い益回りになっていますが、今日1年に7%の利回りになる投資物件は1つもありません。7%の益回りを誰も見向きもしない。 ただし株式投資で年間の利回りが7%になっても株式投資にはそれなりのリスクがあります。だが仮にリスクを5%としても株式投資の利回りは2%は確保できるはずです。 ところが年2%の利回りを覚悟する投資家はほとんどありません。皆と同じような投資を続けています。こうなると株式投資のプロ（投信の運用者・ヘッジファンドなど）の値打ちはほとんどありません。 |
|
(2018.11.12) TOPIX 1671P(-1) 日経平均 22269円 (+19) 12.3億株 (2兆1529億円)  昨日の海外株は、 (1)中国上海 -1.39% (2)英FT100 -0.49% (3)独ＤＡＸ +0.02% (4)ＮＹダウ -0.77% (5)ﾅｽﾀﾞｯｸ -1.65% 米国は下げる。結局11月7日の中間選挙が終った日に高くなったのが一番の上昇で、あとは息切れした格好です。 下院で共和党は過半数を取れなかったが、トランプ大統領は共和党の大勝利であると強弁したので、株価は上昇しましたが、共和党は負けたのです。 ナスダックは200日線・25日線を下抜き、9日線も割り込みそう。 NYダウはまだ4平均線の最上位にあるが、中国景気の後退懸念に加えて原油価格が一時60ドル台を割り込むなどしているので、上昇する要因はありません。いずれ75日線と25日線を割り込むことになるのでしょう。  米国株は下げたが、日経平均は小幅に上昇して陽線で終る。11月7日の米国株の上昇（ＮＹダウは+2.13%、ナスダックは+2.64%)を見て、11月8日には日経平均は+1.82%の上昇をしたが、この日が当面のピークになったらしい。 日経平均の戻りのメドは、下から順に①22418円、②23052、③23264円、④24321円です。今のところ一番下の①22418円をクリアしただけですが、②23052円、③23264円まで戻ることは難しい。 日本の7-9月ＧＤＰの伸びは前期比-0.72%の予想です。前月時点では+0.37%の伸びの予想だったが、時が経つにつれて伸び率は悪化し、とうとうマイナスの予想となりました。これでは日経平均が上昇する余地はありません。 |
|
(2018.11. 9) TOPIX 1672P(-8) 日経平均 22250円 (-236) 14.4億株 (2兆5967億円)  昨日の海外株は、 (1)中国上海 -0.22% (2)英FT100 +0.33% (3)独ＤＡＸ *0.45% (4)ＮＹダウ +0.04% (5)ﾅｽﾀﾞｯｸ -0.53% ＦＯＭＣは金利を引き上げず。12月に0.25%の引き上げをするらしい。米国長期金利は3.23%と少し上昇。これに伴って円レートは少し安くなる。 米国株価は、トランプ大統領の経済政策は中間選挙前と変わらぬのではないか。むしろ「米国第一主義」はラジカルなものになるのではないかと推測され、従来のドナルド手法を維持できれば、悪くはないという考えらしい。 しかし下院で共和党は過半数を取れず敗退したので、中間選挙以前の上院・下院で過半数を占めていた共和党与党の援助がなくなった今ではトランプも、①思いつきの政策、②はったりの過激な主張、③高いハードルの要求をつきつけて相手をビビらす、④その後の取引で少し要求を下げて妥協するというラジカルな手法は使いにくいでしょう。 日経平均は反落する。景気循環を表現する200日線を1日で下回りましたが、グラフからは75日線が壁になって、当分の間は中勢波動の基準である75日線を抜け出すことは難しい。  2016年6月に《ＹＢメーカー》というソフトを発売しました。これは日経先物や個別銘柄の「寄引売買」をする条件表を自動的に作成し、その条件表に従って「寄引売買」ができる、というもくろみでした。 株価の動きは固定的ではありません。さまざまな相場の局面が現われて、条件表の成績は波に浮かぶ木の葉のように翻弄されます。しかし翻弄されるのは長期間ではありません。 長期間を見ていると成績はさほど変わらなくなりますが、短期的には負が込んだりして悔しく不安な思いもします。この悔しさを我慢して投資できるかどうかが重大なことなのですが、我慢できる人は少ない。 《YBメーカー》が作る条件表は、売買マークがでたら翌日の始値で仕掛け、当日の終値で決済すればよいという序条件表です。日経先物を例にすれば、朝8：45分から当日の15：15分の間の取引です。この期間は欧米市場は開いていないので、海外市場の影響は大きくありません。 日本株が暴騰・暴落をするのはほとんどが海外の影響です。海外の影響を避けることができるならば、条件表が出す売買マークは大外れすることはありません。  《YBメーカー》を発売したのは2016年6月のことでした。《YBメーカー》は誰でも、いつでも「寄引売買」の条件表を作ってくれます。そのために買いの条件表として51本、売りの条件表として41本の基本的な条件表を提供しています。 ユーザーは適当な時期に《YBメーカー》を起動して、その時期に合う条件表を楽々と作ることができます。2017年12月末に、4本の条件表を作りました（右図）。 2018年1月から11月初めまでの4本の成績は悪くはありません。一番良いのはNo.126です。トレード数は67回、累計利益は2143円、平均利益は32円です。平均利益が32円というのは、とにかく売買マークに従ってトレードすれば1回につき+32円の利益がでます。この10か月で2143円の利益が積み上がっています。日経先物のラージ1枚の証拠金が70万円としても、この1年間で214万円の利益がでている勘定です。 最も条件表が小さいNo.128の条件表の内容は次のようなものです。わずか25行のシンプルな条件表ですが、この10か月で、トレード数は39回、累計利益は1077円、平均利益は27.8円の利益を出しています。   最近のNo.128が出した売買マークは右図です。(a)～(s)の19個の符号を振り、利益が出たマークには赤色〇、損失になったマークには青色●をつけています。翌日の「寄引売買」で利益が出たのは12回、負けたのは7回です。 (l)～(o)は4連敗をし、(p)～(s)は4連勝をしています。4連敗をみて悲観的になり、作った条件表に懐疑的になる時もありますが、「寄引売買」は明日だけの上るか下るかを の確率は1年を通じてみると成績は、勝率40%～60%の間で動くでしょう。 短期間での成績のムラは出るに決まっています。売買マークは1～2か月でないこともあれば、1か月に10回もでることがあります。売買のチャンスは賭け事のように、いつでもあるわけではありません。株式投資では毎日あるいは月に何度のトレードとをしたいと思ってもダメです。投資には時期があります。 新しいソフトを作るときは、①ちゃんと利益がでるのか、②損失が連続して出るときはどうやって回避するのか、③方向転換して新しい条件表を簡単に作るノウハウは何なのか、などを考えています。 発売した当初は不安です。ソフトがちゃんと役目を果たすことができるのか？ それは親元を離れて巣立った子供の心配をするのと同じ思いです。 今年は体調がすぐれず、発売しているソフトの成績のチェックがおろそかになっていましたが、《YBメーカー》が作り出した「寄引売買」のための条件表は2018年は①の期待に応えたようです。ああよかった。ひと安心です。 2018年の立会が終わったら2019年のための条件表を作ってください。 |
|
(2018.11. 8) TOPIX 1681P(+28) 日経平均 22486円 (+401) 15.3億株 (2兆7261億円)  昨日の海外株は、 (1)中国上海 -0.68% (2)英FT100 +1.09% (3)独ＤＡＸ +0.83% (4)ＮＹダウ +2.13% (5)ﾅｽﾀﾞｯｸ +2.64% 中間選挙が終り、共和党も民主党も勝利宣言をする。トランプ大統領などは完全な勝利であるという。 いったいどちらが勝ったのか米国市場も決めかねていたようだが、結局はトランプの政治手法はあまり変わらないのではないかの意見が主力となり、米国株は大きく上昇する。 ＮＹダウは75日線を大きく上回って、株価は4平均線の最上位に出る。ナスダックは200日線と25日線を超えたが、75日線までには至らず。  日経平均は米国株高を受けて+360円高で寄り付き、ザラバで+497円高まであったが、+401円高で終わる。 昨日上抜けなかった25日線・200日線を上回ったが、出来高が大幅増とならず、先物の出来高も48000枚と大したことはなかった。 |
|
(2018.11. 7) TOPIX 1652P(-6) 日経平均 22085円 (-61) 16.8億株 (3兆1154億円)  昨日の海外株は、 (1)中国上海 -0.23% (2)英FT100 -0.89% (3)独ＤＡＸ -0.09% (4)ＮＹダウ +0.68% (5)ﾅｽﾀﾞｯｸ +0.64% 米国の中間選挙は、下院は民主党、上院は共和党が過半数を取った。事前の予想通りで、ねじれ議会となる。 これでトランプ流の経済政策の決定のしかたにはブレーキがかかるはずです。やれやれだ。 日経平均はザラバで25日線・200日線まで値をあげたが、今夜の米国市場がどう判断するのかを見るまではと、手控えられて、小幅に下落して終わる。 |
|
(2018.11. 6) TOPIX 1659(+18) 日経平均 22147円 (+248) 13.4億株 (2兆3815億円)  昨日の海外株は、 (1)中国上海 -0.41% (2)英FT100 -0.14% (3)独ＤＡＸ -0.4% (4)ＮＹダウ +0.76% (5)ﾅｽﾀﾞｯｸ -0.38% 日経平均は+248円(+1.14%)と海外に比べてやや大きく反発する。 |
|
(2018.11. 5) TOPIX 1640(-18) 日経平均 21898円 (-344) 14.8億株 (2兆6280億円)  昨日の海外株は、 (1)中国上海 +2.70% (2)英FT100 -0.29% (3)独ＤＡＸ +0.44% (4)ＮＹダウ -0.43% (5)ﾅｽﾀﾞｯｸ -1.04% 日経平均は-344円(-1.55%)と海外に比べて大きく下げる。しかし昨日の大陽線に孕まれ、9日線を割ることはなかったので心配はないだろう。 |
|
(2018.11. 2) TOPIX 1658(+26) 日経平均 22243円 (+556) 18.1億株 (3兆1812億円)  昨日の海外株は、 (1)中国上海 +0.13% (2)英FT100 -0.19% (3)独ＤＡＸ +0.18% (4)ＮＹダウ +1.06% (5)ﾅｽﾀﾞｯｸ +1.75% 海外はほぼ高い。米国株高を受けて日経平均は+536円の上昇をする。カラ売りの買い戻しのメドである9日平均線を大きく上抜いたので、異常な下落は終わった。 あとは景気循環を表現する200日線を上抜くことができるかどうかですが、米国経済が失速したという経済統計はまだ出ていないので、200日線を上回るものと思っています。 10月の下げは予想できなかった。ナスダックでいうと、(a)→(b)の下げ幅は（ザラバで）8107Ｐ→7274Ｐへ833Ｐ（-10.2%)の下げでした。ちょうど200日線を下回ったので、下げとしては十分であると思っていましたが、第2段目の下げがありました。(c)→(d)は7670Ｐ→6922Ｐで-748Ｐ（-9.75%)の下げです。下げは1段目で-10%、2段目で-10%となりました。 日経平均も同じく2段下げをしました。(a)→(b)は-2187円(-8.9%)の下げ、(c)→(d)は-1988円（-8.6%)の下げ。ナスダックも日経平均も1段目と2段目の下げ率はほぼ同じで、まあ典型的なモデルにしたい2段下げとなりました。この2段目の下げは大いに余分だった。 |
|
(2018.11. 1) TOPIX 1632(-14) 日経平均 21687円 (-232) 17.8億株 (3兆27041億円)  昨日の海外株は、 (1)中国上海 +1.35% (2)英FT100 +1.31% (3)独ＤＡＸ +1.42% (4)ＮＹダウ +0.97% (5)ﾅｽﾀﾞｯｸ +2.01% 海外は高い。異常な世界同時株安は終わったと見ていたので、安穏な日を送った。 |
|
|
|
目次へ．． 製品紹介 株式会社 東研ソフト・・・ 執筆：坂本 正治 |