最近の日経平均の動き ―― 《カナル24》は語る


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《カナル24》の条件表No.20「平均線と順位相関」を使って日経平均の動きをウォッチします。向こう10日間くらいの動きをターゲットにしています。


(2019.12. 6) TOPIX 1713(+1) +0.11% 日経平均 23354円 +54) +0.23%
        10.5億株 (1兆7909億円)


(1)中国上海 +0.74%
(2)英FT100 -0.70%
(3)独DAX -0.65 %
(4)NYダウ +0.10%
(5)ナスダック  +0.05%

米国はほとんど動かず。

すでに小波動のピークは、ナスダックは11月29日にザラ場高値8705Pを出し昨日で5日間が経過しているし、日経平均も11月26日ザラ場高値23608円を出して8日間が経過しています。

グラフではナスダックの下落は9日線を割り込んだものの25日線を終値で割り込むことはなかったので、下げとしては非常に軽い下げです。だが割り込んだ9日線を安値から3日経っても上抜けず、短期的なトレンドの発生しない。

トレンド(方向性)がでるのは、米中貿易交渉の合意が成るか成らないか。悪い経済統計数字(目先は雇用統計)がでるのかどうかですが、雇用統計はよほど悪い数字がでないと方向を決める材料にはなりません。市場は政府の対中国の方針や交渉過程が不明瞭なために見通しが立てられない。したがって株価に方向感が出てこない。

日経平均の小波動をつけた後の動きは、1日だけ9日線と25日線を割り込んだが翌日から25日線を上回った。だがナスダックと同じく9日線を上抜くにはいたっていない。

■■ 来年の方針A ■■

グリコのおまけ人生に突入しようとしている私にとっては、もしユーザーからの質問の電話やメールが大いに減れば、残りの人生をどれほど自由にすごせるのかと楽しみにしていますが、今の東研ソフトのやりかたでは、いつまでたってもそうはならない。それは質問が広範囲にわたっているからです。(このことは、今後もしばしば話題になるでしょう)

原因は《カナル24》を購入される方は、株式投資によって利益を上げたいという強い期待があるからです。トヨタの車を買っても、その質問や相談は、1)機械の調子がわるいので点検して欲しい、2)事故を起こしたがどうすればよいか?、3)いつ頃買い替えるのがよいのか? という程度です。誰も運転のしかたを教えてほしいとはいわないし、ましてやどこにドライブすればよいでしょうか? といった相談はしません。《カナル24》を買ったの質問は、1)操作のしかたがわからない、2)データのダウンロードができない、3)データが壊れたようだ、が大多数です。これらはトヨタの車と同じで、《カナル24》もそのメンテナンスは十分にしています(トヨタのマニュアルと《カナル24》のヘルプ(マニュアル)を比べても《カナル24》のほうが数倍~何10倍の対応方法を述べています)。

この段階でユーザーの質問や相談が途切れるのなら私はラクチンです。だが質問や相談は《カナル24》の範疇を超えたものまで至る。例えば
  1. 今儲かる条件表はどれですか?

  2. 条件表が出した売買マークによってA株を買ったが、今は評価損がでています。どうすればよいのでしょうか? 損切りですか塩漬けですか?

  3. 今儲かりそうな銘柄はなんですか?
などなどです。いずれも《カナル24》には無関係のことです。ことは株式投資のやりかた、損をしたときの対処のしかた、今後の有望銘柄は何か、という儲けや損失についての相談です。私も一応の見解や意見はもっていますが、こういう相談は本来はソフトメーカーが受けることではありません。

私に言わせれば株式投資というのは、将来の株価を予想して、当たれば利益、外れると損失を出すという冷徹な社会です。最も最上位にくるのが、@将来の予想です。では予想をするために何が必要かというと。A株価の過去の動きを知ること。Bどうなれば株価を仕掛けるのか。Cどうなれば手仕舞いするのがよいのか。の4つを知る(その判断基準を持つ)ことです。

この2つは株式投資投資の必須事項です。基本中の基本です。何も知らずに株式投資を始めても、そこには百戦錬磨の投資家がいます。株式市場は一般の社会とは異なります。一定の期間をとれば必ず大きな利益を出した人と大損をだした人がいます。勝った人の利益は負けた人の損失からです。こういう社会で協調して「互いに儲けようね」ということはあり得ない、いかにして「他人を出し抜くか」の世界です。自分だけが頼りの世界です。自分の器量を高めるしかないのです。

ならどうすればよいのかというとまずは株式市場や株価の推移を知らねばなりません。《カナル24》の役割は、A過去に株価に何が起きたのかを知ることです。過去(歴史)を知らずして未来の道しるべはありません。過去に起きたことは《カナル24》で過去20年以上の出来事を知ることができます。 次に、投資で勝つためには、Bどういう兆候があったときに投資をすればよいのかという重要な切実な問題が出てきます。《カナル24》のグラフを熱心に見ておれば、ああこういう時に仕掛けるとよいのかがだいたいわかります。わかれば条件表にそのことを設定して、毎日グラフを見ていればそのタイミングであるのかないのかが一見してわかります。ただし、タイミングはわかるのだけれど、そのタイミングを決めた理由がグラフを見た銘柄の数やどれくらいの時期(過去)について得た結論であるのかという点が問題です。

人によっては急騰した銘柄のグラフばかりを見て、自分なりの銘柄の選定方法や、仕掛けのタイミングを考えます。だがほかの銘柄のグラフを見ると、それに当てはまっているにも関わらず株価は急騰しないし、逆に急落することが多くあります。ここで自分が得た急騰株の判断は誤りであることに気づくとよいのだけれど、多くは自分が見つけた方法に拘泥してしまって、この後も確率的に1/20は勝てるかもしれないが、19/20は失敗するということになります。

人間が数えられるほどのグラフを見ただけでは、銘柄の選別や仕掛けのタイミング(とくに仕掛けのタイミング)はわかるはずはありません。統計的に意味があると認められない方法は誤りなのです。そこで《Qエンジン24》の出番です。《Qエンジン24》は統計的にのっとって仕掛けのタイミングを打ち出す条件表を最適化したり、あろうことか条件表を作り出してくれます。私は統計的な裏づけのない株式投資のやりかたはまるで評価しません。独りよがりの結論は検討する余地はありません。


(2019.12. 5) TOPIX 1711(+8) +0.48% 日経平均 23330円 +164) +0.71%
        14.5億株 (2兆0375億円)


昨日の海外株は
(1)中国上海 -0.23%
(2)英FT100 + 0.42%
(3)独DAX +1.16%
(4)NYダウ +0.63%
(5)ナスダック  +0.54%

海外市場は中国を除いて概ね高かった。中国市場は異端の動きをします。まあ世界と同調しきれない中国らしさではあるし、世界と違う考えを持つ国だからプラスかマイナスかは別にして、世界に大きな影響を与えるようになる可能性は大きい。

11月のADP調査の雇用統計は前月比+6.7万人(予想は+13.5万人)と非常に少なかった。おそらく週末の米国の雇用統計も+10万人以下になると思われます。雇用統計の数字が持つ意味は、米国の消費がどうなるのかの手がかりになるからでしょう。雇用が伸びれば消費が増える。米国GDPの70%は消費支出によるのだから、雇用の増減が米国経済の方向を決めているといってよい。

その意味ではやや 不安なADP雇用統計でした。なお11月のISM非製造業指数は53.9で(予想の54.5)よりも悪かった。製造業の不振から→雇用減となり→消費が減ってきているのかなと思わせます。

■■ 来年の方針@ ■■

とうとう2019年も最後の月になりました。夏を過ぎれば季節は急激に変わり、時間があっという間に過ぎていく。いまや私は、グリコのおまけの人生となっているが、それだけに自分の時間を持ちたい。残りの人生でどれだけのことができるのかはわからないが、やるべきことはやっておきたい。今は自由になる時間が一番欲しい。

時間が思い通りにならないのは、《カナル24》を販売しているからです。常にトラブルが発生する。私にすればそれはトラブルでもなんでもなく、ユーザーがヘルプを読んで解決しようという意欲がないためだと思います。 例えば、配偶者に「あれもってきて」といえば慣れた妻は「お茶」だとか「お酒」だとか「ねじ回し」だとか「新聞」だとかを、状況によって適宜選択して持ってきてくれる。

だがそういうことを私に要求しても、あなたのことを知らない私は、応えることはできないのである。いちいち「あなたがしたいことは何なのか?」「何にトラブっているのか?」を聞かなければならない。それどころか、状況を把握していないユーザーが80%はいる。
  1. どういうことをしようとして
  2. どういう画面に行き
  3. どういう指示をしたら
  4. どういうエラーないしは事象が起きたのか?
これが最低限、私が手にしたい情報です。

この情報なしで、「なんとかしてくれ」といわれても、例えば病院にいってご覧なさい。胸がむかつくといえば、その原因になるだろう、ありとあらゆる検査を受けなくてはならない。検査は1日で終わるとは限らない、次の検査日にはMRIを撮ることもあるだろうし、とにかく原因はひとこと聞いてわかるものではない。

こういうユーザーの質問に長年付き合ってきた。今から思えば親切心が先だって、先先に問題を解決するものだから、ユーザーから自分で解決する態度を奪っていた。問題を解決するには医者のように問診を繰り返し、原因を突き止めねばならない。それには時間を取られる。このやりかたはは猛反省しなければならない。本当はユーザーの質問の98%は自分で解決できることばかりなのである。だが私に直接聞くのが一番手っ取り早い。しかも無料であれば、この手の質問はドンドン増えていって、今では私の残りの少ない時間の半分を占めそうな勢いです。

まずはユーザーがトラブルを自己で解決できる方法を用意しなければならない。そのために
  1. これまでに質問が多かったもの(おそらく上位の)36件を「困ったら・・」という章にまとめました。これを見ればユーザーはほとんどのトラブルを解決することができます。

  2. 次にこれまで書き溜めたヘルプの画面は古すぎる。Windows Vistaまではフォントに「メイリオ」が組み込まれておらず、MSゴシックP」というフォントを使っていましたが、「MSゴシックP」は読みづらい。
    次の左側のヘルプはメイリオで書いたもの。右側は級のMSゴシックPで書いたもの。あきらかにメイリオのほうが読みやすい。
    新しいヘルプはトップページにあるのでご覧下さい。


(2019.12. 4) TOPIX 1703(-3) -020% 日経平均 23135円 (-244) -1.05%
        10.8億株 (2兆0673億円)


昨日の海外株は
(1)中国上海 +0.31%
(2)英FT100 -1.75%
(3)独DAX +0.19%
(4)NYダウ -1.01%
(5)ナスダック  -0.55%

米国市場はトランプ大統領が中国との貿易合意は大統領選の後にできればよいといいだしました。

つい先日までは中国と合意できるといっていたのに、昨日になって掌返しの所作(方針)の変更はトランプの政治的資質を疑わざるをえません。

米国民は来年トランプを再選するという過ちを犯せば、世界からナーンダと馬鹿にされるでしょう。米国も困った大統領を選んだものです。だがトランプを支持する向きもある。株式市場という倫理観が欠如する市場の意見です。株式市場にとっては、@減税をし、A中国からの輸入にストップをかけ、BFRBに一層の金利低下を促す、トランプは強力な株式市場の支援者です。欲が手を結んでいる両者であってみれば、トランプだけが一方的に非難されることもない。

トランプ大統領は、一応は自己の保身(大統領であること)と世界に通用しなくなった自国の工業を何とかして食い止めようとはしているが、いけない産業に肩入れしても、米国は無駄な費用を追加するだけです。結局は米国の力が低下します。 中国に対抗して、中国にキャッチアップされない米国であることを望んでいるが、中国政府は独裁制であるので、米国の方針決定は中国に大きく遅れる。 この際中国を徹底的につぶす態度にでるのか、中国と協調して世界の経済秩序を維持するのか、米中それぞれの思惑があるので、この決着を予想することは難しい。あるいは10年20年の時間をかけねば落としどころに到達できないのかもわからない。


(2019.12. 3) TOPIX 1706(-7) -0.45% 日経平均 23379円 (-149) +0.64%
        10.7億株 (1兆9566億円)


昨日の海外株は
(1)中国上海 +0.13%
(2)英FT100 -0.82%
(3)独DAX -2.05%
(4)NYダウ -0.96%
(5)ナスダック  -1.12%

海外はトランプ大統領がブラジルとアルゼンチンからの鉄鋼およびアルミの輸入に関税をかけることを復活するとツイッターで表明する。

先の「香港人権法」成立から中国は態度を硬化させたし、今度はブラジルとアルゼンチンに火の粉が降りかかる。2国とも自国通貨はは弱く、さらなる為替安を引き起こすのでしょう。

マークイットの調査による米国の11月の製造業のPMIは52.6(予想は52.2)と案外によかったが、本家本元のISM製造業指数(PMIである)は48.1と予想の49.2よりかなり悪い数字でした。マークイットとISMは調査対象とする企業が異なるので、違った数字がでても不思議ではありませんが、米国市場はISMのほうに影響され、おおむね-1.0%程度の株価下落となりました。

11月28日に、1343 「NoREITシ」(東証REIT連動型のETF) のグラフを掲げましたが、不動産REITはバブル的な株価の上昇がまだ続くのか、それとも最終局面に来ているのかを判断する材料のひとつです。

グラフによれば(a)で75日線まで下げているので、ここが上昇相場のスタート点です。6月2日(株価は2023円)でした。そこから5か 月をかけて(b)2422円まで約20%の上昇をしました。 このときの日経平均は6月3日(株価は20305円)で、昨日は(23529円まで約16%の上昇となっています。

日経平均と不動産価格は連動しています。どちらかといえば不動産のほうが株式よりも先行している。 日経平均に先行するものが見つかれば、投資は勝ったようなものです。1日でも先行しているグラフから日経平均の対応のしかたがわかります。だがいつでも、日経平均に先行するグラフはありません。ある時期には先行するが、ある時期に遅行します。時期時期によって変わります。

そうだけれど今は不動産価格が株価に先行していることは明らかです。不動産価格が図のように(b)の新高値をとれず、(d)では75日線で頭を押さえられたことは、不動産価格は当面のピークを打った→したがって株価も下落することになる。というのが私の見立てです。


(2019.12. 2) TOPIX 1714(+15) +0.89% 日経平均 23529円 (+235) +1.01%
        9.4億株 (1兆6942億円)


昨日の海外株は
(1)中国上海 -0.61%
(2)英FT100 -0.94%
(3)独DAX -0.07%
(4)NYダウ -0.40%
(5)ナスダック  -0.46%

海外はトランプが「香港人権法」に署名したことから中国との貿易摩擦の合意は遠のいたの見方で 小安い。

だが、今日発表された中国の11月の製造業PMIは50.5にアップ。7か月ぶりの50超の回復です。その外にもマークイット社の調査でも11月のPMIは51.8と なって、これは2年11か月ぶりことだとか。落ち続けてきた中国経済が当面の底打ちを表明しました。

だが中国の11月のPMIの上昇は米国のリスマス商戦なしでは生き延びられない、という証(あかし)です。消費者を抱えている国が最強なのです。12月の中国のPMIが低下しなければ中国の経済の低下はしばらくは低位安定したといえる。

トランプ登場と世界の超低金利時代になって以来、私の株価の見通しの正解率は40%くらいに低下したかと思います。それ以前は謙遜して55%くらいといっていたが内心では60%は当たっていると思っていました。

ところが株価の予測が極めて困難な時代がやってきて、投資家は予想に基づいて利益を上げることが難しくなった。結果、投資家は市場からどんどん去っていく。今日のように日経平均が年初来の高値を更新しても出来高は10億株に満たず、売買代金は2兆円を割り込んでいる。 おおかたの投資家は株式投資に魅力を感じていない。利益が出る確率は50%以下であると思っている。利益がでる確率が50%を割れば、投資家は去ります。自分に株価の予想や投資の技術があると思うも者でも、市場に参加者する者は50%以下になったと思います。これが現在の出来高が増えないという株式市場の現状です。

株式の予想が困難であれば、投資の指針は過去の確率に頼るほかはない。だが投資のしかたも長期間にわたるものでは無理です。長期間の投資は時代の制約を受けます。上昇相場が1か月間で終わる時期もあれば、1年間続く時期もある。 統計的にいえば何年間の確率がわかっても、年によって当たることもあれば、外れることもある。長期投資の確率を知っても、それは向こう100年間を通しての確率です。だが個人が株式投資をする期間はたかだか30~50年間のものでしょう。運が悪ければ、100年間のうち負け続ける30年間に投資をしていることになりかねない。生涯株式投資では利益を上げられないこともあります。

投資の仕方を変えて、毎日投資するとしたらどうでしょう。具体的にいえば、翌日始値で仕掛けて、その日の終値で決済するという「寄り引け売買」です。毎日仕掛けられるチャンスはあるのだから、過去の事例は山ほどあります。 このうちから1000回投資して600回勝つ投資指針があれば、これは時代が変わっても有効な投資方法でしょう。

そういうことから寄り引け売買のための条件表を作る《YBメーカー》を出したのは2016年でした。毎年その年の12月末になったら過去10年分のデータを基にして、《YBメーカー》に条件表を作らせれば、翌年も確率的に利益がでるという考えでした。だが、2016年12月末までのデータから作った「寄り引け売買(2016年)」は2017年に大きな損失を出しました。

ユーザーからのクレームも来ました(1件だけだが)。ウーム。私が作ったソフトにクレームが来たのは初めてであったので、ショックを受けました。私も2017年の損失にどう対応するかの方策が見つからなかったので、とりあえずはさらなる誤解が生じないようにと、2018年末に《YBメーカー》の販売は終わらせました。内心では《YBメーカー》に自信がなかったわけではなかったが、今後も成績がマイナスになる可能性がゼロではないので、さらなるクレームが生まれることを恐れたのです。

だが、その後の《YBメーカー》が生成する条件表はすばらしい成績を残しています。

現に2018年末までのデータによって作った条件表(これは《YBメーカー》のユーザーは2019年の年初からダウンロードできています)は、右図のようによい成績を出しています。

2017年のマイナスの3倍以上のプラスです。
今年の《YBメーカー》の月間の成績は右図です。成績にはデコボコがあります。今年も11か月のうち2か月はマイナスになっていますが、11か月をトータルすれば大きなプラスです。

2019年の1月から11月末までに出た利益は(日経ラージならば、289万円)、日経ミニの取引をしていたならば(28.9万円)です。ラージの証拠金はだいたい70万円、ミニは7万円です。証拠金にたいする利益率は400%以上になっており、すごすぎる。

機関投資家で、今年にこれほどの利益を出したところがあったでしょうか? 1発勝負であれば利益が100%~500%になることもあるが、1年間に60回のトレードをしての成績なのです。今や発売はしていないが、《YBメーカー》を作り上げたことは、私の生涯の誇りです。(ただしそれが世に残らないのは残念だが)


(2019.11.29) TOPIX 1699(-8) -0.51% 日経平均 23293円 (-115) -0.49%
        9.9億株 (1兆7571億円)


昨日の海外株は
(1)中国上海 -0.47%
(2)英FT100 -0.18%
(3)独DAX -0.31%
(4)NYダウ 休場
(5)ナスダック  休場

米国は感謝祭で休場。したがって日本も商いは盛り上がらず、出来高は9.9億株、売買代金は1.7兆円と少ない。株価は+88円高で寄り付いたがその後-135円安まで下げて、-115円安で終わる。

感謝祭が祝日になっているのは米国とカナダだけであるらしい。現に昨日は英国もドイツも株式市場は開いている。米国・加国に感謝祭があるのは、1620年にメイフラワー号に乗って英国から未開の米国へ入植してきたピル グリムファーザーズによって始められた祭りだからである。

彼らは新教徒であり、英国から自分らが信じている宗教とともに新大陸にやってきた。だが持ってきた小麦などの穀類は育たず、栗などの果実はまだ成長しない。その年は飢餓で死ぬ者が多く出た。このとき現地のインデアンがトウモロコシの栽培を教えてくれて、翌年は食えるだけの食糧を貯めることができた。

翌年11月の収穫が終わったとき、入植者たちはインデアンを招待して感謝の宴をひらいた。祭りは3日間続いた。七面鳥も育成できていたのであろう。感謝祭には七面鳥はメインディッシュである。これが感謝祭の始まりであるという説がある。 古い昔(もう500年前の出来事である)に起源があると必ず異説が出てくるものであるが、英国にはなくて米国に感謝祭があるからには、米国に特有の訳があったというべきで、インデアンに感謝したという説は捨てがたい。

日本では11月23日に新嘗祭(にいなめさい)がある。これは祝日である。今は新嘗祭とはいわずに「勤労感謝の日」となっている。今年は新天皇が行う初めての新嘗祭である「大嘗祭」が先だって行われたから今年の新嘗祭はあまり注目されなかったが、その年の収穫物を天皇が食して、神に感謝するという重要な儀式である。人々が働いた「勤労」に感謝するのか、収穫物をもたらせてくれた天(神)に感謝するのかと問われれば、「天(神)」に感謝するというのがまともであろう。ともあれ何かに感謝するという気持ちはしだいに薄れている。

次の歌は西行が詠ったものではないという見解があるが、いいたいことはよくわかる。

  何事の    おはしますをば
  知らねども  かたじけなさの
  涙こぼるる

「かたじけない」と感じさせるものに出会って、深く感じ入る。それが人生の喜びのひとつであろう。かたじけないと思わぬ人間が多くなって、この世も住みにくなった。自分一人の力で生きているのではないぞ。金があれば生きていけるわけではないぞ。


(2019.11.28) TOPIX 1708(-2) -0.17% 日経平均 23409円 (-28) -0.12%
        9.2億株 (1兆59820億円)


昨日の海外株は
(1)中国上海 -0.13%
(2)英FT100 +0.36%
(3)独DAX +0.66%
(4)NYダウ +0.15%
(5)ナスダック  +0.42%

と、海外は発表される米国の経済統計に不満がなく、政府もゆっくりとしてはいるが着実に成長しているちというものだから、株価は小高い。

経済は消費の量が基本です。世界中で最も消費しているのは米国人だから、最終的には米国の消費が減れば、世界経済は停滞します。

トランプのしたことは、中国からの輸入品に過大な関税をかけたことです。関税が上がったことによって、@世界と対抗できない生産性の悪い産業が米国で復活しようとしているし、A全米の消費者は関税が引き上げられた分だけ高い価格で商品を買わねばならない。

今日発表された日本の10月の小売売上高は、前年同期比で-7.1%のマイナスだった。消費税アップ前の9月に比べると対前月比では-14.4%減であるらしい。たぶん小売業の収益は売上の10%〜20%であろうと思われるのので、業種によっては収益は半減〜1/3まで落ち込んだのではなかろうか。ことほど左様に国の政策は経済に大きな影響を与えます。

明日から米国はクリスマス商戦に入ります。(米国市場は休場する) 年間の小売り高の1/3は年末の1か月間で売り上げるという特別な時期です。事前の予想ではクリスマス商戦は前年よりも伸びるという予想ですが、海外各国に比べて危機感をもっていない米国の消費者であるから伸びると思われているが、来年は違った見通しになるでしょう。来年になれば米国民はトランプの関税引き上げの影響の大きさに気づきます。今年は米国民の最後の幸せなクリスマスになるのではないか。

掲げたグラフは11月8日に掲げた1343 東証REIT連動型のETF です。今の日本株はPERは15.91倍になり、決して割安ではありません。それでも株価が上昇しているのは、ユルユルの金融大緩和政策によって、マネーが過大に余り、ローンを組むことも借金をすることがユルユルになったからです。しかしマネーの過剰はそれを埋めきれない。行き場を失ったマネーはわずかの収益をもとめて、よい投資対象はないかと鵜の目鷹の目で物色しています。

冷静に考えれば、株価は高すぎる。だが高くてもさらに株価が上がるのであれば、投資の運用者としてはこれを買うわけにはいかない。実体の価値を超えて株価(資産)が上昇することをバブルといいますが、バブルはいつかは弾けます。それを追跡するのは投資金額が大きく、収益率がわかる不動産です。REITはこれをウオッチするには最適です。グラフを見れば、11月8日には25日線まで下げてはいなかったが、その後75日線まで下落し、また25日線まで戻ってきたところです。しかしこの上値抵抗線である25日線をなかなか上回ることができない。不動産はそういう状況です。


(2019.11.27) TOPIX 1710(+5) +0.31% 日経平均 2437円 (+64) +0.28%
        10.7億株 (1兆8960億円)


昨日の海外株は
(1)中国上海 +0.03%
(2)英FT100 +0.09%
(3)独DAX -0.08%
(4)NYダウ +0.20%
(5)ナスダック  +0.18%

海外は様子見で動かず。米中貿易協議の合意に向かっているに傾いているというが、市場参加者の70%は、合意の中身に期待していないようです。

トランプは米国の貿易赤字を減らし、米国の雇用を維持しようとしてはいますが、次の大統領選の人気取りをするのが第一の目標でしょう。

実際のところ中国製品は今やどこにも負けない低価格と品質を持っているのだから、米国産業を守るために関税を上げると、米国の消費者は高い買い物をしなければならなくなるという不利益が発生します。 トランプは米中関税摩擦によって雇用状況が悪い地域をピンポイントで守ろうとしているが、それは一部の被雇用者のためのものです。中国を叩けばトランプ人気が高まるというわけではない。

世界の経済はもや中国抜きでは語れない。もっと重要なことは米中のIT技術戦争です。中国は通信の次世代の5Gにそなえて、基地局を一杯作っている。米国や欧州、日本は完全に立ち遅れている。 このままだと多くの通信技術は中国に集中してしまう。中国の5G技術を抑えつけておかねば米国は通信網ひいては世界の情報を中国にひとり占めにされる。こちらのほうが米国にとっては危機的な状況になります。そうであるなら、米国は中国の通信技術を徹底的に排除しなければならない。したがって米中貿易摩擦が合意できることなどあり得ません。

昨日11月26日の日経新聞は、「東芝が量子コンピュータによって通貨の裁定取引(サヤ取り)に最適な解を瞬時に見つけられる方法を開発し、東芝は自らヘッジファンドの登録申請を検討している」という記事を掲げました。本当であれば日本で遅れが目立つAI技術を世界水準に引き上げることになります。

ただし東芝が開発したのは、多国間通貨のサヤ取りの技術でしかない。多くの通貨があればどこかで、異常なサヤが発生します。例えば8か国の通貨があれば8×8÷2の32通りの組み合わせがします。これを常時監視していて、異常なサヤが発生したとき、サヤ取りを行うというわけです。だがサヤ取りというテクニックは古い。サヤ取りの基本は情報です。

その昔、相場師の山崎種二さんは相場勘によって派手な相場を張っていたが、山種証券となってからは東証と大証に上場している銘柄のサヤ取りで経営を安定化させたという。東証で756円の値がついているA銘柄が大証で754円で取引されていれば、大証で754円で買い、東証で756円で売るのである。株価はいずれ東証・大証ともに同じになるのだから、この時点で2円の利益が着実に発生する。

一般の投資家は東証に上場している2000銘柄と大証に上場している1500銘柄の価格の違いを常時把握することはできなかったから、この情報を得るために努力をした山種証券は何時でも安定的な収益を得ることができたのであるが、今は大証はない。株式は全部東証のものとなって、山種流のサヤ取りはできなくなった。できるとすればNYに上場しているADRと国内の銘柄のサヤ取りであるが、同時刻に値段がついているのでないから完全なサヤ取りはできない。

まあ東芝が開発したAI技術は、さほど驚くような技術ではない。いち早く異常なサヤの発生を見つけ、サヤ取り注文をだし、サヤがなくなれば決済するというだけのことです。

東芝がヘッジファンドになるかというので注目されましたが、解析のスピードを速くして、 他社よりも少し早くトレードを執行できるというだけのもののようです。画期的なAI技術とはいいがたい。


(2019.11.26) TOPIX 1705(+2) +0.16% 日経平均 23373円 (+80) +0.35%
        16.2億株 (3兆1584億円)


昨日の海外株は
(1)中国上海 +0.72%
(2)英FT100 +0.95%
(3)独DAX +0.63%
(4)NYダウ +0.68%
(5)ナスダック  +1.32%

と高い。中国が米中貿易協議の(第一段階の)合意に傾いているというが、合意の第1段階とはどういいうことを言っているのかはわからない。

とにかくトランプ政権になってからは、トランプの政策方針の変更が急になされたりして、相場はトランプに掻きまわされていて、この先の視界はまったく不良。という状況です。とうてい相場に飛び込むことはできませんが、過去10年間の統計をもとにした「寄り引け売買(2018年)」はよい成績が出ています。

この条件表を使って米国ナスダックのトレードをしたとき、2019年1月から昨日までのトレード成績は@66回のトレードをして、A勝率は54.5%、B累計利益は+784P、C1トレード当り平均して11.88Pになっています。

もともとは日経平均先物を手本にして作った条件表なので、ナスダックに当てはまるとはいえないし、ナスダック先物の取引条件(ポイントとドルとの関係、証拠金倍率など)に詳しくはないので、どれほどの利益額になったのかは知りません。

が、同じ条件表によって日経先物のトレードをしたならば、@59回のトレードをして、A勝率は62.7%、B累計利益は+2700円、C1トレード当り平均して45.76円になっています。

この条件表は昨年まで販売していた《YBメーカー》のユーザーは今年年初からダウンロードできるので、誰でも同じ成績になっているはずです。右図は2019年の累計利益のグラフです。利益0円からスタートして11月26日には2700円の利益を積み上げています。

日経平均が23000円水準で、+2700円の累計利益(株価の約12%)を上げて、証拠金700円の4倍近くの利益を上げています。同じ取引条件なら、ナスダック先物のトレードもナスダックが8500P水準で9.2%の累計利益だから、日経先物のトレードには少し負けるがこれに近い利益を上げていることになります。

つまり今年の「寄り引け売買(2018年)」はナスダックにおいても大きく勝っているはずです。


(2019.11.25) TOPIX 1702(+11) +0.69% 日経平均 23292円 (+179) +0.79%
        10.1億株 (1兆9031億円)


昨日の海外株は
(1)中国上海 -0.63%
(2)英FT100 +1.22%
(3)独DAX +0.20%
(4)NYダウ +0.39%
(5)ナスダック  +0.16%

と小高い。中国の習近平国家主席が、米国との第1番目の合意を期待するといったとか。

まあ中国としては交渉は中国側にとって有利な道筋はないので、どこかで妥協点をみつけなければならない。

今日の香港の区議選では前回は3割しかなかった民主派の議席は8割を超える圧勝になるとか。 もともと英国が支配していた香港と中国共産党が強権的に支配する中国本土とではその文化は大いに異なります。香港は中国的な支配下におかれないと宣言したのも同然です。 一国二制度はそもそも無理であった。といって中国は台湾でさえ自国のものだと主張しているのだから香港を分離するはずはない。今夜の米国市場は香港事案に対して、どれだけ反応するのでしょうか? 

日経平均は香港の民主勢力が大幅に伸びたことから上昇したが、問題は今後の中国の香港に対する態度です。中国が態度を硬化させれば、先に米国議会が可決した「香港人権・民主主義法案」が効いてくる。


(2019.11.22) TOPIX 1691(+1) +0.12% 日経平均 23112円 (+74) +0.32%
        11.1億株 (1兆9031億円)


昨日の海外株は
(1)中国上海 -0.25%
(2)英FT100 -0.33%
(3)独DAX -0.16%
(4)NYダウ -0.20%
(5)ナスダック  -0.24%

と小安い。米国は一方では中国との貿易協議は合意できそうとするが、一方では「香港人権・民主主義法案」を可決し、中国を怒らせている。

米中の貿易合意がなっても、目先のことだけであり、米国と中国が握手してメデタシ、メデタシとなるとは到底思えない。

日経平均は昨日、小波動のピークの表示をしました、昨日は下ヒゲの長いタクリ足であったので、押し目を待っていた向きが今日はドッと買ったようです。 楽観人気のときは株価の下げは25線で止まるのは、中勢モデル波動と小波動の姿のとおりですが、今回の下げは終値ベースで23520円→23038円と500円も下げていません。押し目買いとというには下げが浅すぎます。買い焦りではなかろうか。


(2019.11.21) TOPIX 1689(-1) -0.10% 日経平均 23038円 (-109) -0.48%
        13.4億株 (2兆3406億円)


昨日の海外株は
(1)中国上海 -0.78%
(2)英FT100 -0.84%
(3)独DAX -0.48%
(4)NYダウ -0.40%
(5)ナスダック  -0.52%

と安い。米国はどういうわけだか知らないが「香港人権・民主主義法案」なるものを可決した。内容はよくわからないが、中国の一国二制度が守られているかを毎年検証し、違反があれば制裁措置を科すものらしい。

二制度とは中国本土の共産党独裁の制度と香港の民主的自由主義的な制度の2つを指すが、両者の共立は難しい。国家感が違うし、民衆の生活感や主義が異なる。1つの国ではなく、1つの国に2つの制度があるのだからまったくイビツな制度(状況)です。

ひとつの国として成り立つには、当然に2つの制度の一方が他方にとり込まれなければならないが、基本的には少数の香港が中国共産党の配下に入ることになります。ところが香港は抵抗した。香港は中国化されないと反発している。

これを裏から支えようとするのが、米国の「香港人権・民主主義法案」ですが、いったい米国は何の権限があって他国の制度にイチャモンをつけることができるのか? 昔の「内政干渉」を現在では打ち出すことはできません。となると米中が対立している貿易摩擦を香港(ひいては中国が目標なのだが)に持ち込むことでしょう。

香港はすでにグローバル化しており、世界(G20)の仲間です。米国としては御しやすい。当然に中国は香港を取り上げるのかとカンカンになります。台湾に執着している中国がやすやすと香港を自由にさせるはずはありません。

米中貿易交渉はおおまかには「金」の争いでしたが、今回は「思想」の争いです。韓国が100年前のことを日本に対して蒸し返しているように、簡単に決着がつく問題ではないと思います。


(2019.11.20) TOPIX 1691(-5) -0.33% 日経平均 23148円 (-144) -0.62%
        13.5億株 (2兆1575億円)


昨日の海外株は
(1)中国上海 +0.85%
(2)英FT100 +0.22%
(3)独DAX +0.11%
(4)NYダウ -0.36%
(5)ナスダック  +0.24%

米国は米中貿易協議の合意がなるかどうかについて情報が錯綜しており、ひとたびは楽観視していたものが疑心暗鬼に陥る。

政治家にしろ経営者にしろ、公務員、医師、学校の先生にしろ一般人のよりどころは、その人物が信頼できるかどうかです。

この点ではトランプは信用されていない。今日いうこと、その日の夕刻にいうこと、がゴロリと変わる。経営者は株価が採点するが、公務員はほとんど公僕としての意識がなく、自己の保身に汲々としている。 医者はかなりましだが、それは医療技術の進化によるもので、医者個人としては?がつく。教師は良く働いているとは思うが、先般の若い教師に対するベテラン教師の幼稚で悪質なイジメの報道を見るとビックリする。

身近なことをいえば、リタイアして犬を散歩させている老人の愛想のなさである。「こんにちは」と声かけても無視して過ぎ去る人間が多い。自分以外には社会に人はいないかのような無視のしようである。こういう人間が存外に多い。社会への適応力を失っている。年金で一応は生活できているから、社会に溶け込まなくても不都合はないと思っているのか、それとも戦後の企業文化がそうさせたのか。どちらにしても「おはよう」といえば「今日は寒いね」とか「雨になりそうだね」とかのたわいのない会話ができない人間を多く生み出してきたのが戦後の日本であった。

その点、今どきの小学生は立派である。私のような年寄りにも挨拶をしてくれる。ひとこと子供に「こんにちは」と声かけられれば、「こんにちは」と答えるだけであるが嬉しい。一応の会話のやりとりがある。子供は不愛想な老人たちにも挨拶をしているのかどうかは知らないが、これに答えられぬ不愛想な老人には次第に挨拶をしなくなるだろう。子供の挨拶に答えられないような老人であってはいけない。


(2019.11.19) TOPIX 1696(-3) -0.23% 日経平均 23282円 (-124) -0.53%
        12.0億株 (1兆9674億円)


昨日の海外株は
(1)中国上海 +0.62%
(2)英FT100 +0.07%
(3)独DAX -0.26%
(4)NYダウ +0.11%
(5)ナスダック  0.11%

世界の市場は小幅高。

最近の新聞は、日経新聞が断トツに面白い。日経は海外新聞社・通信社と提携して、今や世界に通用するメディアになった感じです。

新聞の内容も非常によくなった。特に「チャートは語る」は多くのデータを使い、図を入れて、説得力のある記事になっています。(「チャートは語る」とはいっても株式グラフのチャートではなく、世界の経済のチャート(指針)です)

この「チャートは語る」を読めば、毎日新鮮な驚きを覚えます。私が知らなかったことばかりです。なぜ私がこれまで、それを知っていなかったのかといえば、@そういう切り口の記事がなかった。A世界はドンドン変化しているのに、その知識が追いついてない。、B新しい時代になりつつあるので従来の重要な見どころ変わった。CITの爆発力を日経は十分にわかっている。ということにあるのでしょう。とにかく「チャートは語る」は私にとって、新しい時代はこうなるとの導きです。

日経新聞は紙面とHPを両用して月に5000円です。日経新聞と合わせて定期購読している新聞は、1)サンケイと2)読売新聞(2紙を交互に取っている)ですが、最近の日経新聞の記事には完敗です。どちらも日経新聞を超えることはない。


(2019.11.18) TOPIX 1700(+4) +0.26% 日経平均 23416円 (+113) +0.49%
        12.2億株 (1兆9051億円)


昨日の海外株は
(1)中国上海 -0.64%
(2)英FT100 +0.14%
(3)独DAX +0.47%
(4)NYダウ +0.80%
(5)ナスダック  +0.7%

米国株は上昇するも、世界のおおかたの市場は安い。

日経新聞によれば7-9月期の世界の上場企業は前年同期比で-8%の減益になったらしい。

ところが前年の10月-12月期のナスダック株価は 8049PP→6190Pまで約-23%の下落。これは中国も景気後退が嫌気され、ひいては世界の経済が減速するのではないかの予想がでたのも1つの原因です。もっと大きな原因はFRBの金融引き締め気味の方針でした。

同じく日経平均は24245円か19155円へ-20%ほど下落しました。

中国の経済は反転の兆しがまだなく、世界経済は米国を除けばよい国はありません。その意味では10-12月の経済成長率が少々伸びたとしても株価は大きな伸び率にはならないのではないか。


(2019.11.15) TOPIX 1696(+12) +0.73% 日経平均 23303円 (+161) +0.70%
        13.6億株 (2兆2269億円)


昨日の海外株は
(1)中国上海 -0.33%
(2)英FT100 -0.19%
(3)独DAX -0.40%
(4)NYダウ +0.33%
(5)ナスダック  -0.05%

昨日書きそびれましたが、ナスダックの足は4本連続陽線となったものの高値が伸びず、伸び悩み」の状況dした。昨日は5連続陽線になったものの最近の3日間の陽線の高値は順次切り下がっています。

これに似た足は、今年の10月29日にもあって、図の(B)のように3日間高値を切り下げてから380Pほどの下落をしました。約5%の下げなので大したものではありませんが、こういう伸び悩みの症状が半月のうちに2度も現れるのは、ナスダックは強くない。いずれ大きく下げるという予想が成り立ちます。

日本の7-9月GDP伸び率は年率換算で+0.2%でした。ほぼ成長していない。独国はもっと悪くて+0.1%の成長でしかなかったがマイナス成長にならなくてよかった、としているとか。

GDPの伸びの低さには目もくれないで、日経平均は高値圏での値もちがよい。 日経平均の足は順下がりの陰線であったので、日経平均が崩れるのも間近であろうと思っていましたが日経平均はなかなしぶとい。下げない。

ナスダックと同じように概ね高値が切り下がっており、この下げが拡大すれば小波動はピークをつけるはずですが、今日のようにすかさず陽線をいれて反発するといったように崩れない。

どうでもよいことですが、昨日の連続陰線をみて、私は下げはじめだろうと思っていました。ところがYBメーカーで作った条件表(2018年)は買いマーク(図の(j))をだしていて、明日(今日のことだが)は陽線になる確率が高いとしている。

まあ陽線にも大きなものや小幅なものがあるので、1本の陽線がでたからといってただちに考えを正すことはしませんが、思っている相場の見通しとYBメーカーの出す売買マークとはズレが生じることもママあります。

私の予想は今日はハズレましたが、YBメーカーの今年の成績は累計利益が2570円になりました。57回のトレードで35勝22敗・勝率61%・平均利益45円です。これはナカナカの成績です。今年の相場はほぼ終わろうとする時節になりましたが、 来年は果たしてどうなるのか?、今年の年末にYBメーカーに作らせる条件表(2019年)が2020年を捉えることができるのか?、子供や孫の成長を眺めるように楽しみなことです。


(2019.11.14) TOPIX 1684(-15) -0.94% 日経平均 23141円 (-178) -0.76%
        14.0億株 (2兆2436億円)


昨日の海外株は
(1)中国上海 -0.33%
(2)英FT100 -0.19%
(3)独DAX -0.40%
(4)NYダウ +0.33%
(5)ナスダック  -0.05%

とほとんど動かず。いまや世界の経済を持続的に成長させる方策は、金融緩和だとか減税(それも法人税の減税)しかないと市場は思っているが、イノベーションこそが経済を発展させる最大の要因です。

最近のイノベーションの最大のものはスマホです。スマホは2007年1月に発売されました。 このときから世界の情報はスマホで管理できるようになりました。インターネットの世界を網羅する範囲は、すでにメロンの網の目のように世界を覆っています。社会のニュースや個人の情報収集はスマホを使えば即座に知ることができます。誰も新聞やテレビ報道を最新のニュースを見ようとはしません。このiPoneが世界の経済を牽引したことは間違いありません。リーマンショック以来世界の経済が伸びた半分以上の原因はiPhonewoを先導役にしたIT業界の発展にあります。

金融緩和は瀕死の病人にとっては、生命維持を保証しますが、それだけのことです。回復するには社会が変化しなくてはならない。ところがiPhoneの神通力も今や小さくなり、一層の経済成長を期待することは難しくなっています。iPoneを超えるテクノロジーと社会をごろりと変えるものは当分にはでてこないでしょう。であれば今の低金利金融政策は、無駄ではないが成長のためには役に立たない。過度の低金利や中銀の資産買い入れは資産バブルを引き起こすだけです。いったんバブルになると、(バブルとは10年20年先の経済を楽観的に予想しているので)バブルが崩壊すれば10年間の経済停滞は必至です。



(2019.11.13) TOPIX 1700(-9) -0.55% 日経平均 23319円 (-200) -0.85%
        12.1億株 (2兆1558億円)


昨日の海外株は
(1)中国上海 +0.17%
(2)英FT100 +0.50%
(3)独DAX +0.65%
(4)NYダウ +0.00%
(5)ナスダック  +0.26%

とほとんど動かなかった。日経新聞によれば、トランプ大統領は12日の演説で、「経済再生の中核は減税だ。税率はさらに下げられる」と述べ、2020年大統領選に向けて「税制改革第2弾」を検討する考えを表明したという。

景気に陰りがでれば、さらに減税をするというのだから、何でもありです。


(2019.11.12) TOPIX 1709(+5) +0.33% 日経平均 23520円 (+188) +0.81%
        12.5億株 (2兆2015億円)


昨日の海外株は
(1)中国上海 -1.83%
(2)英FT100 -0.42%
(3)独DAX -0.23%
(4)NYダウ +0.04%
(5)ナスダック  -0.13%

と小さい動きだが日米市場は上昇し、英国・中国は下げる。どちらが世界景気を反映しているかといえば、日米以外の市場です。日米の株価は楽観がひどすぎる。


(2019.11.11) TOPIX 1704(+1) +0.07% 日経平均 23331円 (-60) -.26%
        12.4億株 (2兆1814億円)


昨日の海外株は
(1)中国上海 -0.49%
(2)英FT100 -0.63%
(3)独DAX -0.46%
(4)NYダウ +0.02%
(5)ナスダック  +0.48%

と小さい動き。

ナスダックも日経平均も短期の過熱指標である9日順位相関が+80以上になりました。日経平均の小波動のピークらしさはこれで8ポイントになりました。

ピークらしさが8ポイントになっても小波動が崩れなかったという記憶はほとんどありません。だが相場は崩れることなく上昇トレンドを持続しています。人は皆が行く方向についていくのが安心だと思うものです。行く先はどういうことが待ち構えているのかはわからないが、これだけ大勢の仲間があれば大丈夫だろうと、根拠のない進行方向に埋没し、運命共同体的な行動をする。

株式投資で利益を得るには、今の市場の動きとは逆の行動をとる(逆張りをすること)ことですが、誰もそういうことはしなくなった。それだけ今の株式市場は先が読めない。先の予想ができなければ投資を一時ストップすればよいのに、株式投資でいつでも利益がでますよ、というファンドがあり、毎月配当をしますよというファンドもあるので、毎日投資をせざるを得ない。そして他のファンドに比べてh成績は劣ってはならない。という背景があるので、多くのファンドは大勢に追随することになります。



(2019.11.8) TOPIX 1702(+4) +0.27% 日経平均 233191円 (+61) +0.26%
        16.2億株 (3兆1255億円)


昨日の海外株は
(1)中国上海 +0.00%
(2)英FT100 +0.13%
(3)独DAX +0.83%
(4)NYダウ +0.66%
(5)ナスダック  +0.28%

と小高い。米国政府は米中貿易交渉の合意がなるとの楽観的な見通しを発表すしていたので、NYダウは上昇してしましたが、引け後ナバロ大統領補佐官(通商担当)が既存の追加関税を段階的に撤廃する合意はできていない。と発言し、依然として米中貿易戦争は終わっていないことが明らかになりました。だから昨日の米国株価は米中合意について楽観的な意見が集まったものです。

日本株は米国株高に引っ張られて、日経平均は昨年10月の戻り高値24448円に迫ろうという勢いですが、目先は楽観の度合いが強すぎる。

買いの根拠は、@日本株は割安である、A今は企業の(2020年3月期)はげ2年続けて減益だが(2021年3月期)は増益に転換するであろう。という2つの理由からです。

しかしそのためには世界の経済が復調することが必須の条件です。米中貿易摩擦は世界経済の悪化をもたらせましたが、例え米中の貿易交渉が合意したとしても、中国経済が急に立ち直ることはないでしょう。中国は過大な生産設備を抱えており、これからリストラをしなければなりません。中国経済が回復するのは1〜2年の短期間では無理でしょう。

それにしても日本株買いの意欲が強いのは驚きです。株を買う要因として「割安である」というのは正しい。ただ何をもって割安か割高かを決める基準はあいまいです。例えば、PERをその基準とするならば、私は次のように思っています。
  1. 利益の伸びがマイナスのときは、12.0〜13.0倍
  2. 利益の伸びが0%に満たないときは、14.0倍
  3. 利益の伸びが5%に満たないときは、15.0倍
  4. 利益の伸びが5〜10%のときは、16.0倍
  5. 利益の伸びが10〜15%のときは、17.0倍
  6. 利益の伸びが15〜20%のときは、18.0倍
  7. 利益の伸びが20%以上のときは、20.0倍
これは私の基準であるので、一般性はありません。株価水準を決めるのは、@金融政策とA企業業績ですが、金融政策を取り除けば、2000年以降はだいたいこの基準はあてはまっていた。今日の東証1部のPERは15.5倍です。上記の規準によれば企業利益の伸びが0%〜5%になると市場は思っている。日経新聞によれば今期(2020年3月期)は-4%の減益であるそうで、今の企業業績を無視して1年半後の企業業績に期待をかけているわけです。

だいたいにおいて、予測の精度は先になればなるほどボヤけます。台風の進路の図をみれば、台風のコースの範囲を表す〇印は6時間.12時間.24時間たてば大きくなり、方向性はあっているのだろうが、その地の住民にとっては、〇の範囲に入るか入らないかは重要問題です。

今日本市場は1年半後のことを楽観的に予想していますが、そもそも予想とは、現在の状況を基本にして今後どうなるかを予想するバイアス(偏り)がありがちです。今株価が上昇しているからといって、この方向を伸ばしていくと間違える。台風の進路は当初予想したコースを取らずに急角度に進路を変えることはしばしばあります。台風の寿命は1か月〜2か月と短期なのに予想が外れることがある。

ましてや1年半先の経済の状況を予想することは難しい。特にトランプの気まぐれ政策に世界が強く影響を受けている現在の予想の不確実性は高い。 今できることは、今の相場が楽観的か悲観的かを判断することだけです。

小波動のピークらしさは10点満点ですが、現在は次のようなポイントになっています。
  1. 日経平均は、新高値の
  2. 比較的大きな(値幅は約280円)の陰線になった。
  3. 25日順位相関が+80以上(9日順位相関は78.3)
  4. 条件表No.1が11月6日の陰線で売りマークを出している(今日の陰線はこれよりも大きい)
  5. 25日騰落レシオが120以上
  6. 25日投資マインド指数が85以上
  7. デンドラの2番目3番目の上値メド23098をクリアした。

    ここまでで7ポイントになっていますが、さらに参考のポイントをつけ足せば、
  8. 東証1部PERが15.5倍になっていること。
  9. バブルの影響を強く受ける不動産業(図は1343東証REIT指数連動型上場投信。(野村のNEXT FUNDS))ですが ここへきて暴落の兆しがでています。


(2019.11.7) TOPIX 1698(+3) +0.22% 日経平均 23330円 (+26) +0.11%
        12.6億株 (2兆3894億円)


昨日の海外株は
(1)中国上海 -0.43%
(2)英FT100 +0.12%
(3)独DAX +0.24%
(4)NYダウ -0.00%
(5)ナスダック  -0.29%

と動かず。FRBの3回連続した金利引き下げによって金利は0.75%低下しましたが、FRBは今後よほど景気が悪化しないことには金利の引き下げはしないそうなので、今後は金融緩和の材料はなくなりました。

残るは米中貿易交渉の合意がなるかどうかです。米国は来年の大統領選があるので、中国を屈服させたという果実を手にしたい。だが相手は中国共産党という独裁体制で、覇権をスケジュールに乗せている国である。簡単に合意がなるはずはありません。双方が要求をダウンして妥協的な合意にこぎつけたとしても、それは暫定的・短期的な合意です。

それにしても米国株は下げない。米国のGDP成長率は2%を割り込むこともあるのに株価は史上最高値の更新しています。最高値を更新しているのは米国だけです。

ロンドンFT100の史上最高値は2018年5月の7903Pでいしたが、1年半たった現在では7396Pです。-6.5%ほど下にある。

中国株にいたっては史上最高値は2007年10月の6124Pで、もう12年前のことです。2008年のリーマンショック後に上海総合は1664Pと約1/5になりました。ここで中国は@金融大緩和とA大規模な財政出動に踏切り、1年後の2009年8月に3478Pまで株価を上昇させ、約2倍高を達成しましたが、それでも史上最高値の1/2の水準でしかありません。リーマンショックの2008年8月から6年後の2014年8月から中国株は立ち直り、10か月後の2015年6月には第二のピーク5178Pを付けました。この間の上昇率は+160%で、史上最高値の-15%下まで漕ぎつけました。

これは世界景気の好転によるものです。中国市場の未熟さや中国発展の「夢をもういちど」の思いからの+160%たかであったのでしょう。この時期の世界の株価を見ると、2014年5月から2015年6月の1年間は、ナスダックが3999P→5231Pへ+30%上昇。日経平均は14016円→20952円へ+49%の上昇です。ところがFT100は6561P→7122Pへ+8.5しか上昇しなかったのは、英国の金融政策が保守的であったこと、成長性んがないと思われていたこと、割安度が低かったこと、などが要因かと思います。

金融緩和をした国で株価が出遅れていた国の株価は米国株を凌駕する上昇をしました。 2015年6月に第二のピーク5178Pを付けた上海総合ですが、その後はいけません。1年もたたない2016年3月に2638Pと第二のピークの約1/2になりました。ここから当分の中国株はの目安は、2015年の5178Pと2016年の2638Pの仲値の3908Pであろうという基準ができます。gennzaiha円2978なので、まだまだ戻りの水準には遠い。つまりく中国株はまだ本格的な立ち直りができていません。もういちど言いますが、 史上最高値を更新しているのは米国だけなのです。


(2019.11.6) TOPIX 1694(+0) +0.02% 日経平均 23303円 (+51) +0.22%
        13.8億株 (2兆4823億円)


昨日の海外株は
(1)中国上海 +0.54%
(2)英FT100 +0.25%
(3)独DAX +0.09%
(4)NYダウ +0.11%
(5)ナスダック  +0.02%

と動かず。米中貿易協定の材料は織り込まれたらしい。10月のISM製造業指数は47.8→48.3へと少しアップしたが、50を割れているので、景況感は強くない。一方ISM非製造業指数は52.6→54.7へアップ。米国景気は非製造業によって維持されている。

もともと米国の製造業が生み出す付加価値はGDPの10%程度であるそうなので、ISM製造業の数字だけで米国の景気がどうかを判断することは間違いが生じます。例えばマクドナルドですが、チーズバーガーの構成要素は、@バンズ(パン)、Aビーフパティ(牛肉ミンチの薄焼き)、Bピクルス、C刻んだ玉ねぎ、Dケチャップ の5つです。おおそらくマクドナルドは5つとも内製化しているのではないかと思うが、Cの玉ねぎは契約栽培であり、Dのケチャプは提携先から仕入れたものかも知れない。

となると非製造業の付加価値は、本来は製造業に含まれていた @ABCDはISM非製造業指数に含まれるので、国民の消費がGDPの70%を占める米国では常にISM非製造業指数のほうがISM製造業指数を上回ることになります。これまではISM製造業指数を重視してきていたが、今後はISM非製造業指数をを重視するべきかも知れない。

■■ 余話 ■■

先日京都のIさんから「寂光院と祇王寺にいきましょか?」の電話があった。寂光院は車でないととても行けそうにない。8月に「もう歳だし、京都で一杯やりませんか?」の電話があったので、ついでに2つの寺を案内してくれないかと頼んでいたのである。

大津のAさんやその奥さんも加わって4人で祇王寺にいけるかと楽しみにしていたのだが、この二寺も外国人で溢れ返っているという。祇王寺は嵯峨野にある。嵯峨野の観光客は9割が外国人でるあるとIさんは言われる。フーン平家物語を読んだこともない外国人に土地が蹂躙されているのか。京都に行くことはあきらめた。以下のことは祇王寺・寂光院を訪れてテクテクNo.105に書くつもりであった内容である。

祇王寺は、一時平清盛の愛人であった白拍子(しらびょうし)の祇王(ぎおう)が尼となって隠居した小庵であった。祇王が清盛の側室になると、祇王の両親一族の羽振りは打って変わって贅沢になった。堀川ぞいの白拍子の置屋では、祇王の名にあやかって祇一とか祇二とかの芸名変更が行われたそうである。2〜3年後に、西八条にある清盛の館を訪れたのが仏御前(ほとけごぜん)である。清盛は仏が気に入り、祇王にひまを出して、仏を側室にした。

だが仏御前の心は沈んでいた。祇王に対する自虐の念が常にあった。清盛は仏御前の心を晴れやかにしようと、あろうことか元側室の祇王にその接待を命じたのである。祇王は泣く泣くやってきて、歌を歌った。
    仏も昔は凡夫なり
    われらも終(つい)には仏なり
    いづれも仏性、具せる身を
    隔だつるのみこそ悲しけれ
仏御前が清盛の館をはじめて訪れたときは無視されて門前払いをされた。だが祇王は清盛をとりなして仏を清盛の前にだした。仏御前は以来祇王を姉のように思い、恩人であると感じてきていたのである。その後仏御前は清盛の館を抜け出し、祇王と妹の祇女とその母の3人が尼となっている小庵にやってきた。覚悟を決めていたのかすでに髪を切り、薄墨の衣を着ていた。以来小庵では4人の尼が日夜念仏をとなえて往生を願った。こういう背景をしらない外国人には来てほしくないな。祇王寺ををみて何かを感じるものがあるのだろうか。

その後のIさん(私と同学年である)との話で、「まあここまで歳をとればあとはグリコのおまけのようなものだ。だから残された時間を有意義に使おう。」といった。だがグリコのHPを見ると今のグリコの「おまけ」はずいぶん大きくなっていた。おまけの人生はまだありそうだ。私にとって有意義な残りの人生とは、今まで知らなかったことを知ることである。取るに足りないことでも知れば、あるいは認識を新たにすれば満足する。例えばこの2年間で知った「白菜」のうまさである。若いころは白菜なぞうまいと思ったことはなかったが、今は野菜のうちで一等うまいと思っている。今日は株式のことから離れて記事を書いたので思わず調子づいて長くなった。


(2019.11.5) TOPIX 1694(+27) +1.66% 日経平均 23251円 (+401) +1.76%
        16.6億株 (3兆 554億円)


昨日の海外株は
(1)中国上海 +0.58%
(2)英FT100 +0.92%
(3)独DAX +1.35%
(4)NYダウ +0.42%
(5)ナスダック  +0.56%

海外は高い。トランプが米中貿易協議の合意のサインをどの場所でしようかというものだから、てっきり米中貿易戦争は鎮火・下火になると市場は判断し、米国株は史上最高値を更新する。

だがトランプには理念がない。あるのは損得勘定だけであるように見える。米国は過去の鷹揚さを失っています。中国を叩かねば米国の優位性は失われると思っているのだから、この程度の妥協で米中貿易戦争が収まるはずはない。一時的な気休めで株価は史上最高値を更新するのだから、米国の株価バブルも最終段階にきているのではなかろうか。

日経平均は、海外株価の堅調さにあと押しされて、+401円高と大幅上昇をする。

小波動のピークらしさは、@新高値、A9日順位相関が120以上、B9日順位相関が120以上、C25日騰落レシオが120以上、D25日投資マインド指数が85以上、E 条件表No.1が売りマーク、と6ポイントになりました。

さらにFはは1部PERは私が思っている妥当なPERの14.5倍を超える14.78倍になっており、ピークはほどなく訪れるのではないか。

株式の価値は、@安定的な配当をだす。A1株当たりの価値を高める、によって決まります。Aの方法は、成長力がない企業は自社株買いをし、成長力のある企業はM&Aなどに資金を投じます。この2つの方法はベクトルの向きが真逆です。自社株買いは、自己の成長力のなさを認めるものであって、経営者は自ら企業の成長には期待していないし、成長する方向性が掴めていません。自社株買いが株式の需給を引き締めるから買いだというのは短期的な材料です。いつまでも自社株買いをしている企業には未来はありません。


(2019.11. 1) TOPIX 1669(-0) -0.07% 日経平均 22850円 (-76) -0.33%
        12.5億株 (2兆3870億円)


昨日の海外株は
(1)中国上海 -0.35%
(2)英FT100 -1.12%
(3)独DAX -0.34%
(4)NYダウ -0.52%
(5)ナスダック  -0.14%

海外は安い。米中貿易協議の合意ができないのではないかとのロイターの報道があったためです。合意に難色をしめしているのは中国です。中国は米国の要求を取り入れて、自縄自縛になることに難色を示しているらしい。

貿易戦争の背景には、米中の覇権争いがあるので、単に経済的な損得だけで戦争が終わるはずはありません。戦前(1935年〜1940年ころ)、中国には侵攻した日本を制裁するために、世界はABCD包囲網を構築しました。米国(A)、英国(B)、中国(C)、オランダ(D)は対日貿易規制を行いました。特に米国は日本との交易を厳しく制限ました。@日本からの鉄鋼の輸出ができないようにし、A石油製品の全面禁輸をうちだし、Bついには日本の米国資産を凍結したのでした。これが第二次世界大戦開戦の原因になったのです。

今トランプがやっていることは、制裁相手国が日本から中国に変わっただけのことです。@中国からの輸入品へ高額な関税をかけて中国の輸出を制限する、A中国へのIT部品やIT技術、エネルギーの輸出をできないようにする、Bはまだしていないが、中国企業の米国市場への上場を認めないという話がでたのはつい最近のことです。さすがに米国にある中国資産の没収はしていないが、自国にある海外からの資産を没収することは、今でも稀ではありません。

いかにも今の米中関係は戦前の日米関係に似ており、米国が取る手段も同じです。米国は中国を徹底的に追い詰めようとしています。簡単に米中貿易戦争が終わるとは思えません。いまのところ米国は攻める側なので、米国株価はさほど影響を受けていませんが、世界の貿易がブロック化するならば(今度はACブロック(米国と中国)の2つに分かれる)、互いの経済力は小さくなるのは当然です。米国経済が不調になり、米国景気が長期的に停滞して、米国が米中貿易戦争をあきらめるまではこの不安定な状況は続くのではなかろうか。


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株式会社 東研ソフト・・・ 執筆:坂本 正治