最近の日経平均の動き ―― 《カナル24》は語る
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《カナル24》の条件表No.20「平均線と順位相関」を使って日経平均の動きをウォッチします。向こう10日間くらいの動きをターゲットにしています。

(2019. 8.20) TOPIX 1506P（+0.83%) 日経平均 20677円 (+0.55%）9.2億 (1兆5837億円）

昨日の海外株は
(1)中国上海 +2.10%
(2)英FT100 +1.02%
(3)独ＤＡＸ +1.32%
(4)ＮＹダウ +0.96%
(5)ﾅｽﾀﾞｯｸ　 +1.35%

海外は高い。トランプはFRBに対して政策金利を1%引き下げることを要求しているらしい。政府が一方的に金融政策に口だしすることは現代的ではないが、トランプは50年前のことを手本にして政策を立てているようだから、いかんともしがたがない。

お陰で2017年以降の株式相場はグチャグチャになって、世界中の投資家は株式から離れてしまいました。 日経平均は2日続けて100円を越える上昇をし、グラフからは反発しているように見えますが、出来高は昨日今日とも9億株台と極めて少なく。今のチャートはアテになりません。

■ チャートの統計処理　連載④　ＹＢメーカーの仕組み（トリガーを最適化する） ■

①トリガー条件表を最適化する。

《ＹＢメーカー》がする最初のことはトリガー条件表を最適化することです。最適化とは2009年から2018年の10年間について寄り引け売買をしたとき、
  1. 最も累計利益が大きくなり
  2. 平均利益率が0.3%以上あって
  3. 勝率が55%以上ある
  4. （ＰＦが1.5倍以上、を合格基準にすることもある）
「最適化」とはこういった合格基準に満たすパラメータや以上以下の数字を見つけることをいいます。
次のトリガー条件表はNo.1の「当日値幅％」をトリガーとした条件表です。この条件表No.1にはパラメータはありません。以上以下欄に1.7以上の数字がありますが、この数字を変化させて、最適化するわけです。この場合は1つの数字を変化させるだけなので、最適化する時間はかかりません。


次はNo.2「Ｎ日前比」のトリガーです。この条件表はパラメータ（10日前）がひとつ、以上以下（-8%以下）がひとつ。2つの数字を変化することになります。



先走りますが、トリガー条件表は最適化されるたびに、（サンプル0）条件表ファイルに書き込まれます。

最適化ができなかった（トレード数の不足、累計利益率がマイナス、勝率が55%ない、といった成績）ときは、条件表は書き込まれません。

右図ではNo.1「当日値幅%」、No.6「安値切下げ」、No.7「陰陽本数」などは合格基準に達しなかったので空白になっています。
ついでにいうと、No.2「Ｎ日前比」は次のような条件表に変わっていました。
  1. 2行目の（10日前過去比率）→（45日前過去比率）に変わり、
  2. 2行目の（-8%以下）→(-6.1%以下）に変わっています。


(2019. 8.19) TOPIX 1494P（+0.61%) 日経平均 20563円 (+0.71%）9.0億 (1兆5433億円）

昨日の海外株は
(1)中国上海 +0.29%
(2)英FT100 +0.71%
(3)独ＤＡＸ +1.31%
(4)ＮＹダウ +1.20%
(5)ﾅｽﾀﾞｯｸ　 +1.67%

海外は高いが大幅下げのリバウンドでしかない。

日経平均は9.0億株とボリュームがなかったし、NYダウが1.20%の上昇、ナスダックが1.67%に比べて反発力もない。

■ チャートの統計処理　連載③　ＹＢメーカーの仕組み（トリガーを選択する） ■

《ＹＢメーカー》が処理することはほとんどが自動化されています。まず操作することから述べると、
  1. 1009 日経先物を選択し、

  2. メニューの「ＹＢ条件表を生成」をクリックすると、次図の「ＹＢ条件表生成」の画面が現われます。

    （日経Ａ）条件ファイルはトリガー条件表を集めてあります。

  3. 買いのトリガーであるNo.1～No.51の51本を選択し、

    続いて売りのトリガーであるNo.101～141の42本を選択します。売り・買い合計で92本のトリガーを選択しました。

  4. 手本にする時期は、2009年1月から2018年12月までの10年間です。

  5. 「実行」をクリックしたら、あとは《ＹＢメーカー》が全部やってくれます。人が操作するものは何もありません。
《ＹＢメーカー》がする作業は次の順番です。
  1. ひとつのトリガー条件表を最適化する。

  2. 最適化したら10年間の成績を検証する。（成績は、①トレード数、②累計利益%、③平均利益%、④勝率、⑤ＰＦ(倍率）の5項目。

  3. 検証が終わったら、年別成績を調べる。（年別成績はこの例では2009年の成績、2010年の成績、2011年の成績･･･2017年の成績、2018年の成績と年ごとの成績です。10年間を手本にしているので、年別成績は10個あります。

  4. スタートした条件表No.1の年別成績と条件表No.は（1）であることも記憶されます。

  5. 次のトリガー条件表No.2の最適化→検証→年別成績を調べ、No.1の年別成績よりも成績がよい年があれば、No.2の成績を年別成績に書き換え、その年の成績がよい条件表No.は（2）であることを書き添えます。

  6. こうしてNo.1～No.51の51本の買いの条件表の年別成績が書き換えられていくので、No.51の処理が済んだとき、各年の最高の成績を出した条件表が明らかになります。（2009年）はNo.2、(2010年)はNo.11、（2011年）はNo.19、（2012年）もNo.11　のように各年の成績のチャンピオン条件表が決まります。

(2019. 8.16) TOPIX 1485P（+0.10%) 日経平均 20418円 (+0.06%）9.9億 (1兆7810億円）

昨日の海外株は
(1)中国上海 +0.25%
(2)英FT100 -1.13%
(3)独ＤＡＸ -0.70%
(4)ＮＹダウ +0.39%
(5)ﾅｽﾀﾞｯｸ　 -0.09%

米国は一昨日の大幅下げによってある程度目先の下値をさぐったようです。

昨日発表された米国の7月の小売売上高は前月比+0.7%と非常によかった。賃金労働者にとっては現在が安心して消費できる状況にあるのでしょう。だがその現実はすぐに消えてしまいます。

これほど米中貿易摩擦が激化しては、生活必需品の物価が上がらないはずはないし、米国の好景気は続かず次第に失業者がふえるだろうし、資産バブルで所得が伸びた富裕層もこれからは逆回転に向かい高額商品は売れなくなります。 そういうことを遠い日本でも懸念しているのに、米国は少しも不安に思っていない。まあ米国は正気の時期ではありません。日本の1990年のバブルの様相です。今の経済状態がいつまでも続くと思っている。

■ チャートの統計処理　連載②　ＹＢメーカーの仕組み ■

《ＹＢメーカー》はどのような手順でＹＢ条件表を作っているのでしょうか？　基本は簡単なことの積み重ねです。
  1. 明日は陽線になる確率が高いか、陰線になる確率が高いかを判別できる単純なチャートを与える（これはトリガー条件表と呼ぶ。役立つであろうと私がが思いついたチャートですが、実際に役立つかどうかはこの時点では不明です）

    2018年当時の買いのトリガー条件表（明日が陽線になるかどうかを判定する）は、右図の51本のチャートを用意していました。

    その下の図は2018年当時の売りのトリガー条件表（明日が陰線になるかどうかを判定する）です。41本のチャートを用意していました。これら合計92本のトリガー条件表は（日経A)という条件ファイルに収められており、《ＹＢメーカー》のユーザーはダウンロードすることができます。

    今から思うと92本のトリガー条件表は多すぎます。現在私が使っているのは、買いのトリガー条件表が27本、売りのトリガーが18本の合計45本です。
    これらチャート（トリガー）が明日が陽線になるのか、陰線になるのかをどれほど判別することができるのかを調べると、買い（陽線になる）と判断するチャートは多くあるが、売り（陰線になる）と判定できるチャートは少なかった。

    陽線が出ることはある程度予想できるが、陰線になることを予想することは難しいのです。例えば株価にとって最大の要因である企業の業績です。業績の予想は企業の年次の計画や四半期ごとの決算発表から企業の業績はある程度予想できます。業績がよい企業の株価は陽線が出がちだし、悪化している企業の株価は陰線が出がちです。

    ところが予想をしていないことが発生する。例えばアスクルの配送センターで火災が発生すると株価は大きな陰線になります。一企業に限らず、地震が起きて工場が稼働できなくなる。米中貿易摩擦で企業の業績が悪化する。これらは突然に起こり、株価は大きな陰線になります。突然に起きたことはだいたいが悪いことです。

    突然にでる陰線は、過去の株価の推移をみていても予測不能です。買いには理屈が通用するが、売りには理屈は通用しません。 こういうことから売り（陰線と判定する）のトリガーは少ないのです。

  2. （次図）チャートには「パラメータ」（例えば5日平均線とか9日順位相関とか）があり、売買条件として「以上以下」の売買条件（例えば株価が5日平均を上回ったら買い（＝株価と平均線のクロス日数が1）、とか9日順位相関が-80以下になったら買い）があります。
    上図は（日経A）のNo.2「N日前比」というトリガーですが、実に簡単なチャートが設定されています。陰線陽線の判断能力は、（10日前過去比率）のパラメータと（-8以下）という以上以下の数字で決まります。《ＹＢメーカー》はパラメータと以上以下の数字を少しずつ変化させて、どういうパラメータで、どういう以上以下の数字であればよいのかを調べます。

    《YBメーカー》には《Qエンジン》にある「最適化」の機能がありますがブラックボックスになっています。どのような経過で最適化されたのかはわかりません。

    そこで《Qエンジン》によって上図のNo.2を最適化したのが右図です。（2007年～2016年の10年間を手本とした）

    成績のよいものは、
    1. 20日前過去比率が-10%以下のとき
    2. 　5日前過去比率が-6%以下のとき
    3. 10日前過去比率が-6%以下のとき

    などです。最も成績がよいものは（20日前過去比率）で、（-10%以下になった）ときに買うと0.71%の利益を出すことがわかります。0.71%とは日経先物が20000円であるとすれば、1回のトレードで142円の利益がでるということなので、馬鹿にしたものではありません。 何も考えずに一回トレードして140円の利益を上げることは普通あり得ないことです。最適化することの重要性がお分かりでしょう。

  1. 最適化をするには、人が①どういうパラメータを与え、②以上以下の数値の範囲をどうするのかを決めなければなりません。 右図では、

    1. 過去比率のパラメータは5日から25日の範囲で、5日ずつ変化させる（5,10,15,20,25の5通りに変化させる）

    2. 以下欄の数字は-20%から0%の範囲で、2%ずつ変化させる
      （-20,-18,-16,-14
      ・・・-4,-2,0）の11通りに変化させる)

    3. パラメータが5通り、以下が11通りあるので、全部で55通り（=5×11)の組み合わせがあるわけです。もしパラメータを5～25で1キザミで変化させるならば、パラメータだけでも21通りになるので、最適化の時間がかかります。

      またチャートによっては100日～200日の範囲を指定せねばならないこともあります。チャートによってパラメータや以上以下の数字は異なってくるからです。このように最適化には人が決定してやれねばならないことがあります。

      だが《ＹＢメーカー》は最適化するパラメータや以上以下の数値の範囲を自動的に決定するので、複数の条件表（この例では92本のトリガー条件表）を連続して最適化することができるのです。（連続して最適化する方法を思いついたときは嬉しかった。）

(2019. 8.15) TOPIX 1483P（-1.04%) 日経平均 20405円 (-1.21%）11.3億 (1兆9862億円）

昨日の海外株は
(1)中国上海 休場
(2)英FT100 -1.42%
(3)独ＤＡＸ -2.19%
(4)ＮＹダウ -3.05%
(5)ﾅｽﾀﾞｯｸ　 -3.02%

独国の4-6月期のGDP成長率（速報）は前期比-0.1%とマイナス成長になる。

昨日は対中貿易摩擦の第4弾の関税引き上げ品目から携帯・ノートパソコン・衣料品などへの課税が延期されたことから米中貿易摩擦に悲観人気が薄れ、昨日はこの倍返しの反落となりましただが昨日の。 ＮＹダウは-800ドルの暴落です。ナスダックも-3.02%の下げ。今や米国株が上昇する材料は何ひとつありません。下がるだけです。

日経平均は米国株ほどには下げなかった。チャートからはすでに(a)の最後の上昇の起点であった21035円を下回り中勢波動波動は下降転換をしていると思われるときに、最後の上昇波動の出発点である(a)21035円を下回り、(b)で超重要な中勢波動の先のボトム20283円をザラバで下回ること2回目です。

終値で20283円を下抜くようなら、各国の金融緩和（利下げと過剰マネーを供給）は完全に失敗であったと思わざるを得ません。 もしそうなれば今実行している各国中銀の政策はなんの役にも立たなかったかの証明であり、中銀の金融政策は無力化します。株価を支えることはできません。株価は果てしなく下落する可能性が大です。

■ チャートの統計処理　連載①　ＹＢメーカーについて ■

《ＹＢメーカー》は主として日経先物の寄り引け売買（翌日の始値で仕掛け、その日の終値で決済する）をするためのシステムです。2016年に発売して2018年末で販売を中止しました。だからユーザーは43人と少ない。少ないがユーザーは年は多くの果実を手にしておられるはずです。誰からも、ありがとうのメールはきません。《ＹＢメーカー》のお陰で利益がでた。しかも今は誰もが株式投資で失敗を繰り返しているのに、《ＹＢメーカー》のユーザーだけは利益をだしている。まあ株式投資家の精神というか根性はその程度なのでしょう。

もはやどうすれば利益がでる条件表を作ることができるのかの執筆はアホらしくなっていますが、これが最後のアドバイスです。《ＹＢメーカー》は①目的が明瞭である、②条件表は単純なので組み込みやすい、③条件表は《ＹＢメーカー》が自動的に作ってくれる。したがって④ユーザーは何ひとつ条件表を考えることはない。といった画期的なシステムです。 まあ私が72年間生きさせてもらって、作ったシステムの最高峰といえるものです（その次は《Ｑエンジン》）

2017年のトランプが米国大統領になってから、世界の株式市場はわけのわからない動きをしています。多くの個人投資家は相場の見通しは立てられず、利益をだすことができないのが現在です。だが長い先（将来）を見通せなくても明日1日だけの売買をするならば、勝ち目はあります。寄り引け売買とは翌日が陽線になると思えば買い、陰線になると思えば売るという単純なトレードのしかたです。もし陰線と陽線の出る確率が50%であるなら、勝率は50%です。これに少しの工夫を加えれば勝率を55%に高めることは可能です。あるいは勝率が50%だとしても、勝つときは平均して50円の利益を出し、負けるときは平均して-30円の損失になるような工夫をすればトータルで勝つことができます。 その手法は、
  1. 様々なチャートの統計をとる。
  2. 明日が陽線になる、または陰線になる確率の高いチャートを見つける
  3. あるいは勝ちの利益率と負の損失率の統計をとり
  4. 利益率が損失率を上回るチャートを見つける
これだけのことです。わずかの労力を注げば寄り引け売買で勝てます。 ついでのことなので、陰線・陽線がどのような割合で現れるのかを《カナル24》の「統計」で統計をとってみました。1997年1月1日～2018年12月31日の22年間の陰陽足は5402本あります。次の統計が取れました。
  1. 陽線本数は2557本（全体の47.3%)。始値→終値の平均値幅は111円、中央値は80円。
  2. 陰線本数は2644本（全体の48.9%)。始値→終値の平均値幅は-116円、中央値は-80円。
  3. 寄引同事は201本（全体の3.7%)。始値→終値の平均値幅は0円、中央値は0円。


陰線・陽線の割合や値幅には大きな差はありませんが、どちらかといえば陰線を予想するほうが有利です。これは手本にした時期は株価が下落していたこと、また暴騰よりも暴落のほうが多いことなどが原因です。

最後の置手紙として《ＹＢメーカー》を題材にして取り上げのは
    目的が明らかである（明日が陽線になるか陰線になるかを当てるだけである。10日後のことは考えない。

  1. 従って簡単な条件表（をある規準によって選別し、複数のよい件表を統合すればよいトリガー条件表ができるのではないか。の思いつきでした。この条件表は10年のうち9年は正しく判断する思っていますが、10年のうち1年の例外があり、この時期には負けます。マイナスになります。

    《YBメーカー》は2019年からは販売していませんが、2018年に最後のプレゼントとして、右のような条件表を提供しました。《ＹＢメーカー》のユーザーは（予備Ｃ）という条件ファイルを「アップデート」→「ＹＢ条件ファイルをダウンロード」によって入手することができます。

    タイトルが（2007年）というのは、1998年～2007年のデータを手本にして、勝率が高く、利益率が大きいチャートを見つけ、これを条件表に組み込んだものです。（《ＹＢメーカー》が自動的に条件表を作ってくれる）。翌年2008年にはこれを使って寄り引け売買をします。

    No.73の（2018年）は2009年～2018年までのデータを手本にして《ＹＢメーカー》が自動的に設定した条件表です。だから今年2019年はこの条件表が出す売買マークを参考にして、寄り引け売買をしています。 2019年が終わったら、2010年～2019年のデータを手本にして（2019年）の条件表を作ることになりますが、これは《ＹＢメーカー》が勝手に作ってくれます。2020年は条件表の（2019年）を使って売買します。

    【注意】《カナル24》や《Qエンジン24》は（予備Ｃ）という条件ファイルは使えないので、（拡張6）に条件表を複写しています。（予備Ｃ）の条件表No.61は（拡張6）のNo.261へ、（予備Ｃ）の条件表No.62は（拡張6）のNo.262へ、という具合に条件表No.に200を加えた条件表No.になっています。《カナル24》や《Qエンジン24》を使って説明するときは（拡張6）に複写した条件表を使っています。

    No.273（2018年）は右図のような日に売買マークを出しています。買い↑マークが出たら翌日の始値で買い、その日の終値で決済します。売り↓マークが出たら翌日の始値で売り、その日の終値で決済します。

    仕掛ける銘柄は日経先物や日経ミニに限りません。日経先物に連動する1570「日経レバレッジ」でもよいのです。ただしレバレッジが低いので日経先物よりは利益率は悪い。

    ＹＢ条件表No.73の2019年1月から8月14日までの成績は次のようになっています。（累計損益や平均利益は％で表示）。

    同じものを円で表示すると次のようになります。


    1. 46回のトレードをして、26勝20敗。
    2. 累計損益は1990円（日経先物なら199万円、ミニなら19.9万円の利益）
      勝ったときの利益累計は3620円。負けたときの損失累計-1630円。
    3. 1トレード当たりの平均利益は43.26円。
    4. 勝率は56.6%。
    5. Pﾌｧｸﾀｰは2.26倍（=累計利益÷累計損失）。

    もともと目差している勝率は55%、利益率は0.3%なので、特によい成績ではありませんが、利益額は異常に大きい。これはPﾌｧｸﾀｰが2.26倍となっているように、利益額が損失額の2.2倍あったからです。目差しているPﾌｧｸﾀｰは1.5倍なので、これはでき過ぎです。2019年はラッキーな年であったといえます。（まあ年末までにどうなるかはわからないが）

(2019. 8.14) TOPIX 1499P（+0.87%) 日経平均 26555円 (+0.98%）10.68億 (1兆9400億円）

昨日の海外株は
(1)中国上海 -0.63%
(2)英FT100 +0.33%
(3)独ＤＡＸ +0.60%
(4)ＮＹダウ +1.52%
(5)ﾅｽﾀﾞｯｸ　 +1.95%

米国通商代表部は中国へ対する第4弾の関税引き上げについて一部を実行を延期すると発表。まあ朝令暮改とはこのことで、米国には定見がなさすぎる。関税の変更は取引するための手段であり、変更は短期間に行ってもよいと思っている。

相手があることだから、自分だけの思いつきで方針を変更することは乱暴だし、自己中心的だし、相手の影響をまったく考えていない。例えば サラリーマンが明日解雇を言い渡されたり、明日から社会保険料が25%上がりますと通告されたり、家を借りている人が明日から家賃は20%アップということはできません。そのために乱暴な解雇や家賃の値上げには規制がかかっているし、ましてや国が行う値上げは極めて徐々にしかできません。

ところが何を狂ったのか米国は関税を25%上げる、全貿易品について関税を10%上げる、といった無法を平気で行っている。中国を押さえつけるにはそうせざるを得ないのかどうかはわかりませんが、米国の手段は卑劣で、米国以外の諸国にとっては非常に迷惑な行為です。

日経新聞によると世界の有力市場に上場している企業は26000社あるが、そのうちの1439社はゾンビ企業であるという。ゾンビ企業とは借入金の利子支払い額が、営業利益よりも大きい、ということです。借金利払いをなんとかやり繰りしているという企業です。 1439社のゾンビ企業の借入額の返済はむろんできない。だが金融大緩和のために新たな借り入れをして月々の利払いはなんとかできている。こういう状況では、 まあ米国の将来はありません。10年後は米国のＧＤＰ成長率マイナス成長になっているかもしれない。日本がバブルを発生させ、1989年～1990年をピークにしてそれが崩壊しましたが、その後30年を経ても日本経済は停滞しています。これは今後の世界各国の手本です。世界各国の経済は日本が辿ってきた30年間をこれから辿るのでしょう。つまりは資本主義経済の行き詰まりです。

こういう時代に実体経済を重視するならば株価は上がるはずはない。今株価が上がっているのは過去になかった低金利とマネーの膨大な増加によってです。これで価値がさほどないものにマネーが流入して値段だけが上がっているのが現状です。つまりは世界的な資産バブルです。2年もたたないうちにバブルは崩壊し、リーマンショック以上のダメージを与え、20～30年間は立ち直ること金利を0（ゼロ）にし、マネーの供給量を3倍にするという手立てがあったが、次の資産の暴落には打つ手がない）

8月11日（日曜）の日経新聞のトップは「ゾンビ企業倍増5300社」という記事でした。「チャートは語る」というコーナーをトップ記事にしたものです。日経新聞の記事のうち、7月31日の記事の「市場展望」で述べてあった「3平均線の接近は買い？」の記事の結論を導いた根拠のなさを、HPで連載すること6回に亘り、大間違いであるといいましたが、さすがにトップ記事の「チャートは語る」は違いました。チャンとしたデータに基づいての意見です。

ゾンビ企業とは借金の利払いを利益でまかなえていない企業のことです。利益以上の利息を払わねばならない。借入額の返済はむろんできない。だが金融大緩和のために新たな借り入れをして月々の利払いはなんとかできている。

日経新聞が世界の上場企業26000社の財務を調べたところ、3年連続で、利払い費用が利益を上回る企業は次のような割合であった ということです。
  1. 米国　 923社　　32.1％
  2. 欧州　1439社 　27.4％
  3. インド 617社　　26.3％
  4. 台湾 　 327社　　19.1％
  5. 韓国 　371社　　18.4％
  6. 中国 　431社　　10.8％
  7. 日本 　109社　　 3.3％
経済が伸びているとみられる国ほどゾンビ企業は多い。もちろんこの後も成長する企業は当初は他からの資本に依存するので、利息返済額は利益額を上回ることは多いでしょう。だからいちがいにゾンビ企業であるとはいえません。 しかしひとたび株価の暴落が始まると、まともな（将来性のある）ゾンビ企業であっても自社株の下落によって資産が目減りし、担保能力がなくなり、利払いのための借金は不可能になります。当然にこれら企業は倒産します。株式界は恐ろしい時期に当面しています。株式投資（株式買い）は金融によるバブルが終わってからのことではないか。

(2019. 8.13) TOPIX 1486P（-1.15%) 日経平均 20455円 (-1.11%）12.8億 (2兆1822億円）

昨日の海外株は
(1)中国上海 +1.45%
(2)英FT100 -0.37%
(3)独ＤＡＸ -0.12%
(4)ＮＹダウ -1.48%
(5)ﾅｽﾀﾞｯｸ　 -1.20%

海外は8月9日（先週末）は-0.3%～-1.28%の下落。昨日8月11日も上海を除いて続落する。

ナスダックはリバウンドの限界である9日線まで反発していたが、その後2日間は9日線を上回ることができず、この反発は弱いものであったと思わざるを得ません。25 日順位相関が-80以下にまなるまでは気の利いた反発はないのではないか。

日経平均は3連休明けでしたが、昨日の海外株の下落を見ては上昇する材料はなく、日経平均は-1.11%の下落。円は105.26円と円高になってはプラス材料はなにもない。もちろん有効な条件表は見当たらず、従って皆は投資することは諦めて、何もしない。これは投資家にとっては正しい判断です。だがその投資方針を変えるならば、今年2019年に大いに利益がでている事例があります。このことは明日から連載します。

(2019. 8. 9) TOPIX 1503P（+0.35%) 日経平均 20684円 (+0.44%）11.8億 (2兆1466億円）

昨日の海外株は
(1)中国上海 +0.93%
(2)英FT100 +1.21%
(3)独ＤＡＸ +1.68%
(4)ＮＹダウ +1.43%
(5)ﾅｽﾀﾞｯｸ　 +2.24%

米中貿易摩擦のひと休みと中国元安が一服したことから、海外株は反発する。

日本の4-6月期の実質ＧＤＰは年率+1.8%（予想は+1.7%)だったようで、ええーっこんなに伸びたのかと驚きましたが、これは令和改元による未曽有のＧＷの大型連休によって個人消費が+0.6%伸びたためといいます。

今朝の日経新聞では4-6月期の企業業績は前年同期比で-14%減り、通期でも-4%減る見込みらしい。3四半期連続のマイナスです。最も先行きの景気をよく予想するのはエコノミストではなく、内閣府が毎月調査している「街角景気（景気ウオッチャー）です。街の経営者や現場の担当者2000人を対象にした調査です。

これは、ものが売れている、残業が多くなった、タクシーに乗る人が多くなった、などの庶民の景気の実感を総合したものですから、直近の景気を知るには最高の調査ですが、7月の数字は前月から-2.8ポイント下がって41.2%となりました。60%の人間が景気はよくないと思っています。5・6・7月は3か月連続して低下しました。2016年4月（熊本大地震）以来であるらしい。

こういいうことから 4-6月のＧＤＰは令和改元の特殊事情によるものです。日本経済が回復しているとはとうてい思えません。

■ 3本の平均線の接近は使わない　連載⑥　■

3平均線の「接近」を使わないとオートマはどういう条件表を生成するのかか？　またその成績はどうなるのか？を最後に述べておきます。
トリガーとして次の条件表No.212を設定しました。基本は株価が3平均のうちの最上位にある平均線を上抜いたら買い、というものです。


  1. No.3線(25日平均線）、No.4線(75日平均線）、No.5線（200日平均線）の最も高い平均線をとりだす。（パラメータが1位となっているのは一番上位の平均線の値を取り出すという意味）
  2. 行目は買いマークがでて20日が経過しているものに限定する。（これはオ―トマにかけたり、検証をするときに必要な行です。実際に使うときは、この行は抹消して使います）
  3. 株価がNo6線（最上位の平均線）を上抜いた日に買い。
  4. ただしその前日（注目日ｈが1～1）には株価がNo.6線より5日間続けて下回っていること。

条件表No.212は次のようなところで買いマークを出します。
  1. の日に3平均線の最も高い位置にある200日線を上抜きました。その買いマークがでる前日までは、株価は5日間以上200日線の下位にありました。 (a)の翌日から20日目が(a')の日です。

  2. の日に3平均線の最も高い位置にある25日線を上抜きました。その買いマークがでる前日までは、株価は5日間以上25日線の下位にありました。 (b)の翌日から20日目が(b')の日です。

次のようなオートマの指示をします。


  1. （買い）の条件表を生成する
  2. 手本にするのは1996年1月～2018年12月までの23年間
  3. 基になる条件表（No.212)が買いマークを出し、
  4. そのうち仕掛けて20日後に5%以上の利益が出た日を注目点とする
  5. 基になる条件表（トリガー条件表）はNo.212「3線上抜き(25,75,200)1日目」である
  6. できた条件表は（標準3）のNo.214に記憶する
  7. 最終的に300個以上の注目点があるものとする（注目点とはこの日に買いマークを出したいという日のことだが、それが300個未満のときは条件表No.214に新たなチャートは追加されない）
生成された新条件表No.214は「3線上抜き(Automa300) 1日目」と名づけました。35行ありました。No.212のトリガー条件表は9行であったので、オートマは26行を追加したわけです。意欲のあるユーザーは以下の条件表を打ちこんでみてください。（条件表はアップロードしないので、ダウンロードすることはできません）


35行の全部については説明しませんが、少しだけ説明しておくと、
  1. 125日平均線を計算し、
  2. 株価とNo.10線（125日平均）のカイリ率を計算する。カイリが（7.1%以上）なら買い。
  3. No.11線（カイリ率）の25日前の値が(23.8%以上）なら買い。
  4. 株価の75日間の下落率が(-34.5%以上）なら買い。
  5. 5日平均線を計算し、Mbr>
  6. 株価とNo.15線（5日平均）のカイリ率を計算する。カイリが（1.51%以上）なら買い。
  7. 17日間の変動率を計算する
  8. 10日前の変動率が(6.2以上)なら買い
なお、No.7行目の（21日遅行線）は、オートマにかけるときや検証をするときに、買いマークが出てから20日が経過している（20日後の結果がでている）ものだけを対象にするための条件行です。したがって、日々の検索をするときはNo.7行を抹消するか、No.7行の「買い」条件を空白にしてください。（さもないと、最新日から過去20日間に買いマークは出ません）

オートマが生成した条件表No.214の成績（損益経過）は次のようになっています。


(　）内はNo.211（3平均線の接近をトリガーにしてオートマが生成したもの）の成績。
  1. 355回仕掛けて240勝115敗　（598回仕掛けて、352勝246敗）
  2. 利益の累計は1805.3%　（753.3%）
  3. 1回当たりの利益は5.09%　（1.26%）
  4. 勝率は67.6%　（58.9%）
  5. PFは2.94倍　（1.52倍）
となっています。

(2019. 8. 8) TOPIX 1498P（-0.08%) 日経平均 20593円 (+0.37%）11.8億 (2兆 878億円）

昨日の海外株は
(1)中国上海 -0.32%
(2)英FT100 +0.38%
(3)独ＤＡＸ +0.71%
(4)ＮＹダウ -0.09%
(5)ﾅｽﾀﾞｯｸ　 +0.38%

米国の対中国輸入品約3000億ドルに10％の関税を上乗せするというニュースは、株価的には織り込済みになったようです。

しかし中国は輸出が減少すれば国内経済がますます後退することは明白なので、元安に舵を切りました。「元」が対ドルで7.2～7.3元になれば10%の関税引き上げの影響は無くなるらしい。

だがトランプ大統領は中国を為替操作国として元安を食い止めようとしている。もし中国が元安方向に向かうことを変えなければ、第4弾の関税は+10%ではなく+20%→+30%とアップするでしょう。上げの限度として+45%引き上げも考えていると報じられています。 もしそうなれば元は対ドルで8元の元安も考えられ、中国へ対する海外の資金は大量に流出することも考えられる。中国発のアジア通貨危機です。

すでに個人が株式投資ができる時代ではなくなりました。株式市場のグローバル化が進んだことによって投資家は、①海外の経済状況を知らねばならない、②各国の金融政策を予想せねばならない、③米中貿易戦争の先行きを予測する必要がある、④さらに各国(特に米中だが）の為替政策を考えねばならない。これは一個人の投資家の情報取集と判断する能力を超えています。

個人投資家は投資ができる環境にありません。今投資をしている人は大胆というか、無智というか。運だけが頼りというか、考えられないことをしています。こういう時期は「何もしない」ことです。何かすればトランプの無定見な政策によってヒックリ返されて損失を出します。

■ 3本の平均線が接近したら株価が上がるのか？　連載⑤　■

オートマが作った条件表No.211がどのような成績を出すのかを検証してみましょう。 ＴＯＰＩＸ500銘柄を選択して、
メニューの「検証」→「新規検証」をクリックすると右の画面が現われます。
  1. 使う条件表はNo.211
  2. 検証する期間は960101～181231の23年間
  3. （売買共）の検索をする（買いだけでもよい）
  4. 売買ルールは次図のような指定をします。

売買ルールは
  1. 売買マークがでたら翌日の始値で仕掛ける
  2. 仕掛けて20日間が経過したら、翌日の始値で決済する
  3. 途中で利食いはしない
  4. 途中で損切りはしない
とします。

検証はごく短時間でできます。この例では500銘柄の過去23年間の検証をしても3分30秒ほどでした。

右の検証リストで重要な項目は（最終％）です。買いマークが出て、20日後に決済したときの損益率です。

当然にプラス利益が出る回数が多く、プラス利益％が大きく、マイナス損失％が小さいものほど成績がよい。

全体の成績は①売買成績か②損益経過の2つで知ることができます。

「売買成績」は、買いマークが出たら全部仕掛けたときの成績です。右図では
  1. 653回仕掛けて
    389勝264敗
  2. 利益の累計は887%
  3. 1回当たりの利益は1.36%
  4. 勝率は59.6%
  5. PFは1.58倍
となっています。
次は「損益経過」の成績です。売買マークはまばらに出るとは限りません。異なる銘柄が同じ日にいっせいに買いマークだすことがあります。例えば1日に10銘柄が買いマークを出しても全部を買うことはできません。10銘柄のうちの1銘柄だけを仕掛けたときの成績が「損益経過」です。
次図では
  1. 598回仕掛けて、352勝246敗
  2. 利益の累計は753.3%
  3. 1回当たりの利益は1.26%
  4. 勝率は58.9%
  5. PFは1.52倍
となっています。1回あたりの利益が1.26%というのは、損失と利益を通算したものです。1回トレードをしたら1.26%のリターンがあるということです。


同じ売買ルールで、単純な条件表No.206「3線接近(25.75.200)②1日目」の検証をすると次のようになっています。


  1. 1594回仕掛けて、818勝776敗
  2. 利益の累計は439.2%
  3. 1回当たりの利益は0.28%
  4. 勝率は51.3%
  5. PFは1.11倍
まあ一応1回当たりの利益率は0.28%あるので、「接近」は間違った判断規準ではありませんが、その成績はオートマが作った条件表 No.211に比べて随分見劣りがします。また勝率が51.3%なので丁半バクチのようなものです。

(2019. 8. 7) TOPIX 1499P（+0.05%) 日経平均 20516円 (-0.33%）12.8億 (2兆2396億円）

昨日の海外株は
(1)中国上海 -1.56%
(2)英FT100 -0.72%
(3)独ＤＡＸ -0.78%
(4)ＮＹダウ +1.21%
(5)ﾅｽﾀﾞｯｸ　 +1.39%

中国から欧州の株価はなお続落したけれど、米国は反発する。ただしＮＹダウは-767ドルの下げに対して昨日は+311ドル高で約40%戻しただけです。

ナスダックは-279Ｐ安から昨日は+107Ｐの反発でしたが、昨日は+107Ｐでしかなく約38%の戻りです。

日経平均が75日線を割り込んだのは8月2日ですが、8月1日の終値は21540円でした。ここから昨日のザラバ安値20110円まで-1430円ほど下げました。昨日は20110円から20585円まで+475円の戻りをしましたが、戻り率は33%でしかない。1/3戻しです。 だが日経平均の足は4日連続して下ヒゲをだしているので、21500円ないし21000円以下になれば買いたいという向きが多いことがわかります。だいたい昨日の大陽線が当面の下値に届いたと思います。

■ 3本の平均線が接近したら株価が上がるのか？　連載④　■

「接近」しているときに、どういうチャートを併用すれば成績がよくなるのかを《Qエンジン24》の「オートマ」で見つけてみましょう。 ただオートマではグループ分けした条件表は使えません。例えば条件表No.206はNo.14 行目に「グループ」を設定しているので、オートマではこの条件表を基にして条件表を改良することはできません。そこで条件表No.206のNo.14行以下を、次のように変更し、条件表No.210としました。


  1. No.10線(値幅率）が昨日（注目日1～1）は0.5001以上で買いと設定する。
    昨日は0.5001%以上なので「接近」していないが、今日は0.5%以上なので接近している。これで接近した初日の日が決まります。
これは元の条件表No.206とほぼ同じ条件表です。（正確にいえば、前日の値幅率が0.50000001以上であれば（買い）とはならないが、この条件表では0.5001以上なら買いとなる。ためにわずかに買いの例数は増える可能性がある） まあわずかな違いだから、この違いは無視してよいでしょう。

さてここからは《Ｑエンジン24》のユーザーしか知らないことですが、「オートマ」では次のようなオートマの指示をします。


  1. （買い）の条件表を生成する
  2. 手本にするのは1996年1月～2018年12月までの23年間
  3. 基になる条件表（No.206)が買いマークを出し、
  4. そのうち仕掛けて20日後に5%以上の利益が出た日を注目点とする
  5. 基になる条件表（トリガー条件表）はNo.210「3線接近(25,75,200)改1日目」である
  6. 注目点と雑音点はNo.59に記憶する（これは重要ではない。なんでもよい）
  7. 条件表No.206に追加するチャートは（拡張4）のNo.83に設定してあるチャートの中から採用する
  8. できた条件表は（標準3）のNo.211に記憶する
  9. 最終的に200個以上の注目点があるものとする（注目点とはこの日に買いマークを出したいという日のことだが、それが200個未満のときは条件表No.206に新たなチャートは追加されない）
一見すればややこしいそうに見えますが、要するに買いマークを出したい日はどういうところなのかを指示しているだけです。



さてこの条件表No.210をトリガー（買いのキッカケになるチャート）としてオートマにかけると、24分間で新しい条件表No.211が生成されました。

この新条件表は単純な（しかも役に立たない）3平均線の接近といった茫漠とした条件表よりもはるかによい成績を出すはずです。
生成された新条件表No.211は「3線接近(Automa) 改1日目」と名づけました。元の「接近」の条件表No.210のNo.1行～No.14行の後のNo.15行～21行に、5つのチャートが追加されています。


基本的に「接近したら買い」という判断はほとんど役にたっていないので、別の角度から見たチャートが5つも追加されています。このチャートは
  1. No.15行で、（50日変動率）が（7.2%以上）なければならない
  2. No.16行とNo.17行で、株価が（3日平均線）をクロスしてから（16日以内）でなければならない
  3. No.18行で、（9日ＡＤＸ）が(46.9%以上)でなければならない。（ＡＤＸとはトレンドの強さを表すチャートです。低いときは10%を割り込み、高いときは100%に達する）
  4. No.19行は（1日出来高倍率）が（3.8倍以下）でなければならない
  5. No.20行とNo.21行は（17日変動率）の（25日前の）数値が（19.9%以下)でなくてはならない
というものです。およそ役立つチャートは、
  1. 一定期間に株価が大きく動いているか、動きがないかを知るためのチャート（変動率）
  2. 1日の株価の動きが大きいか小さいか、上昇しているのか下落しているのかを知るチャート（ＡＤＸ）
  3. 人気が高いのか低いのかを知るチャート（出来高倍率）
  4. 過去の株価からどれほど上昇（または下落）しているのかを知るチャート
  5. トレンドは上昇なのか下降なのかを知るチャート
などです。ようするに①変動（ボラティリティ）の大きさと、②トレンドの方向と、③人気の度合い、の3つをいつも知っておくことです。この視点から見ると「3平均線の接近」は
  1. 変動が小さいものに注目している（3平均線が接近しているのだから変動は小さい）
  2. トレンドはない（3平均線が接近しているときは保合いが多い）
  3. 人気度は見ていない
という曖さで、買いのチャンスを捉えることができないような、判断基準なのです。（だからこそオートマは「接近」に不足している5つのチャートを追加した）

(2019. 8. 6) TOPIX 1499P（-0.44%) 日経平均 20585円 (-0.65%）15.2億 (2兆6367億円）

昨日の海外株は
(1)中国上海 -1.62%
(2)英FT100 -2.47%
(3)独ＤＡＸ -1.80%
(4)ＮＹダウ -2.90%
(5)ﾅｽﾀﾞｯｸ　 -3.47%

米国7月のＩＳＭ非製造業指数は53.7(予想55.5)と3年ぶりの低水準になりました。先日の製造業も51.2と3年ぶりの水準に低下していたし、昨日の7月雇用統計も鈍化しています。

いよいよ米国経済は伸びが小さくなって、今の米中貿易戦争の行方によってはＧＤＰ成長率が0になることも考えておかねばなりません。米国の株価が突出して上昇したのは米国経済の好調（世界で米国だけがこの恩恵を受けた）によりますが、これが怪しくなってきています。ＧＤＰ成長率が1%にでもなれば、米国株価は10%くらいは下落するのではないかと思っていますが、米国は米中貿易戦争が続く限り、ＧＤＰの成長は押さえられます。むろん中国は米国以上にダメージを受けるので、世界の経済が伸びるはずはない。

昨日の米国株の下落は痛烈でした。ＮＹダウは-767ドル安(-2.90%)、ナスダックは-278Ｐ安（-3.47%）。ＮＹダウは景気循環を表現する200日線まで下落して、少し戻しました。ナスダックは200日線まで下げなかったが、Ｓ＆Ｐの業種別の騰落をみると、最も下落したには①テクノロジー株で-4.07%の下落、②ついで金融株で-3.25%の下落、③エネルギ－株は-2.97%の下落です。米国の特異な分野の株価は全滅です。

米国のＮＹダウの大幅下落をみて、日経平均は-400円ほど低い20325円で寄り付きました。日経平均は8月1日に+0.09%高（21540円）→2日は-2.11%安（21087円）→8月5日に-1.74%安（20720円）となって、20500円までの下落はやむなしの状況でした。

だが今日は昨日よりも厳しい-400円ほど低い20325 円で寄り付く。しかしこの水準からは大きな下落はしなかった。一瞬-600円安の120110円まで下げたが、その後は戻り歩調に転じ、終値は20585円（-0.65%)の下落で終わりました。

上図から小波動のボトムらしさを計ると、①9日順位相関が-80以下、②新安値の、③陽線（それも長大である。④25日投資マインド指数が15%以下　の4ポイントです。

右の《デンドラ》の下値メドは、下から順に(a)19145円、(b)20235円、(c)20451円、(d)20668 円です。すでに下値は(b)の20233円まで下げているので、全部でボトムらしさは5ポイントになってきました。おそらくは25日順位相関が-80以下になるのをまって底打ちになると思います。

(2019. 8. 5) TOPIX 1505P（-1.80%) 日経平均 20720円 (-1.74%）14.7億 (2兆5151億円）

昨日の海外株は
(1)中国上海 -1.41%
(2)英FT100 -2.34%
(3)独ＤＡＸ -3.11%
(4)ＮＹダウ -0.37%
(5)ﾅｽﾀﾞｯｸ　 -1.32%

米国7月の雇用統計は19.3万人→16.4万人へ低下する。6月分は22.4万人から19.2万人に下方修正される。

トランプ大統領の第4弾の対中国関税引き上げ以来、世界経済の減速が明々白々となり、世界中の株価は下落する。

マネーはリスク資産からリスクＯＦＦ資産に向かい、まずは米国国債（ドルでもある）が買われ、長期金利は1.845%まで低下する。同じく安全資産である円が買われ、円は105.9円まで上昇。

トヨタは円レートを106円に想定しなおして、営業利益が-3%程度減少すると発表したばかりですが、早くも106円を切りました。110円を想定している輸出企業は減益幅が拡大することは必至でしょう。

それにしてもこの2日間の円高はすごすぎる。3日前は109.19円であったのに2日が経ってみれば105.90円。2日間で3.30円も円高となっては、株価が上がるわけはない。

日銀はこの急速な円高を見て、政府と日銀は緊急会合を開いたらしいが、円高を阻止する手は限られています。敢て円高を阻止しようとするならば、マイナス金利の深掘りしかなく。銀行をさらに追い込むことになります。疲弊した銀行のもとでは中小企業にまわる金は少なく、日本経済が反転上昇する時期はさらに先にずれます。

先の白川日銀総裁のときは日銀の無作為によって80円を割り込む円高になり、経済界は塗炭の苦しみをしましたが、こんどの黒田総裁体制は緩和をやり過ぎて打つ手がなくなりました、将棋の手駒は0です。どうやって円高対策を打つことができるのか。 難しい局面です。打つ手はほとんどない。だが黒田総裁にはふんばってよい解決策に辿りついてほしい。今や誰もＧＤＰの実質成長率が+1.0%を越えなくてもよい。また物価上昇率が+2.0%以上になる夢のようなことを誰もが期待していない。と思っています。理想の姿から、現実の姿を見直す時期ではなかろうか。

(2019. 8. 2) TOPIX 1533P（-2.16%) 日経平均 21087円 (-2.11%）15.4億 (2兆8250億円）

昨日の海外株は
(1)中国上海 -0.81%
(2)英FT100 -0.03%
(3)独ＤＡＸ +0.52%
(4)ＮＹダウ -1.05%
(5)ﾅｽﾀﾞｯｸ　 -0.79%

米国7月のＩＳＭ製造業指数は51.2と3年ぶりの低水準となった。マークイットのＰＭＩも50.4とこれまた50ギリギリ。

トランプ大統領は対中国の3000億ドル規模の輸入品に、9月1日から10%の関税を課すと発表する。関税引き上げの第4弾です。

第1弾と大第2弾の輸入規模は合わせて500億ドル、第3弾は2000億ドルになり、ついに第4弾は3000億ドルです。合計で5500億ドル。これで中国からの輸入品の殆どに関税が課せられることになります。ただ米国株は下落したが、昨日の小幅な金利引き下げに失望した下げ幅のほうが大きかった。米国市場では、実体経済よりも金融バブルの方が影響力がある。

悪影響を強く受けるのは、いうまでもなく中国ですが、日本も中国への部品輸出が減ったため、今でも4-6月の企業業績が-50%減だとか-90%減だとかになっているのに、今度はスマホやノートパソコンにも課税されるので、7-9月期も苦しくなりそう。しかも今日は5円あまりの円高になり、輸出企業は益々苦しい。3四半期連続の減益となる企業が属し続出しそうです。

むろん欧州も対中国への輸出額は大きいので、日欧中を初めと世界の景気はさらに悪化します。まあ株式が買われないはずです。

■ 3本の平均線が接近したら株価が上がるのか？　連載③　■

昨日はTOPIX500銘柄について、「接近」が始まった日（1日目）の統計を統計をとりましたが、損益率は0に近く、「接近」は相場の判断にはつかえないことがわかりました。

それでも「接近」に拘泥しする方があるでしょう。「接近した1日目の統計ではなく、接近が始まって5日目あるいは10日目・15日目の統計をとれば違った結果になるのではないか」と思われるかも知れません。

右図の(a)(b)(c)は接近初日の日で、(x)(y)(z)は接近して5日目の日です。
(a)から20日後の損益率（20後%）は-1.50%で、(x)から20日後の損益率（20後%）は-0.88%。
(b)から20日後の損益率（20後%）は+0.15%で、(y)から20日後の損益率（20後%）は+2.36%。
(c)から20日後の損益率（20後%）は+5.50%で、(z)から20日後の損益率（20後%）は+5.92%。
この例では初日(a,b,c)に買うよりも5日後(x,y,z)に買ったほうの利益率が高くなっていますが、例数が少ないのでそうは言い切れません。ハッキリさせるためにTOPIX500銘柄について23年間の統計をとってみましょう。

接近した初日から5日目の売買マークを特定するには、次のように5行を追加します。


  1. No.1行～No.13行でだす売買マークとは別の売買マークを出すということを明らかにするために、加工欄に「グループ」を設定する。No.13行までは（Aグループ）となり、No.14行以下は（Bグループ）になります。
  2. 行に「Ｇ買利用」を設定する。これはどのグループの買いマークを利用するのかを指定するものです。パラメータはGNo.=（1)とします(1)とはＡグループのこと、(2)はＢグループのことです。
    No.15行の値は、Ａグループが買いマークを出している日は（1）、Ａグループが買マークを出していない日は(0)になります。
  3. No.15行の「Ｇ買利用」の値は0か1ですが、この5日間でAグループが何回買いマークをだしていたかを「合致回数」で調べます。No.15行の数値が1（Aグループで買いマークを出しているなら合致しています。この5日間で3回買いマークがでていたなら、No.16行の値は3になります。4回買いマークがでていたなら、No.16行の値は4になります。
  4. No.16行の値が（5）のとき（買い）の条件を設定します。5ということは少なくとも5日間連続して、Aグループの買いが出ていることです。
  5. ただし昨日（注目日が1～1）の合致回数が4以下のときは昨日までは5日間連続していません。昨日の合致回数が4であるとは今日初めて5日間連続した。つまり初日から5日目であることです。
    昨日の合致回数が(4以下)のとき（買い）の条件を設定します。
なお10日目の売買マークを検索したいときはNo.16行を(10日合致回数）とし、No.17行を（10以上）、No.18行を(9以下）にすればよいのです。

接近して5日目に買いマークが出るように設定した条件表No.207を使って統計をとってみましょう。

  1. ＴＯＰＩＸ500（実際は498銘柄）を選択し、
  2. メニューの「計算」→「統計」へいくと、右図の画面が現われます。
  3. 条件表No.207を指示し、
  4. 対象期間を960101～181231の23年間と指示し、
  5. グループは（Ｂ）だけをチェックします。（グラフの緑色の買いマークの日の統計がとれます）
統計をとった結果は次のようになりました。
  1. 検索できたのは564個。初日のときは2037個であったので随分減りました。5日間以上連続して買いマークがでるものは少ないということです。
  2. 帯％(値幅率）の平均値は0.315。これは初日の統計値の0.399よりも小さいので、5日目のほうがより3平均線が接近しています。
  3. 20後%（損益率）の平均値は+0.233%で中央値は+0.065%。初日の平均値は+0.288%、中央値は+0.210%であったので、5日目に買うよりも初日に買うほうがまだマシであることがわかります。


ついでなので、接近して10日目の統計をとると、
  1. 検索できたのは141個に減りました。
  2. 帯％(値幅率）の平均値は0.314で、5日目のものとほぼ同じ。
  3. 20後%（損益率）の平均値は+0.196%で、中央値は0.000%。どれも初日の検索のほうが成績はよくなっています。
このように売買マークがでてから数日後に買っても成績は上がりません。つまり売買マークが初めて出た日に仕掛けるほうがよいのであり、売買マークが出た日をずらして買っても何の役に立ちません。3平均線の接近に注目してもほとんど意味がないことがよくわかりました。


(2019. 8. 1) TOPIX 1567P（+0.14%) 日経平均 21540円 (+0.09%）13.5億 (2兆2260億円）

昨日の海外株は
(1)中国上海 -0.67%
(2)英FT100 -0.78%
(3)独ＤＡＸ +0.34%
(4)ＮＹダウ -1.23%
(5)ﾅｽﾀﾞｯｸ　 -1.19%

米国ＦＯＭＣは政策金利を0.25%下げると決定。市場はあるいは0.5%の金利引き下げがあるかと期待していましたが、ここでややガッカリする。

パウエルFRB議長は、今回の利下げは調整的なものであって今後大幅な利下げには繋がらないといったものだから、市場の大幅な金利低下期待は失われ、米国株は下大きく下落する。

一方日本は米国金利の低下→日米の金利差の拡大→円高　を予想していましたが、とりあえ日米金利差の拡大はないとして、円は+0.65円の円安となる。

寄り付きは米国株価の下落を嫌って-159円安となったものの、円安進行によって+19円高、まで回復する。

■ 3本の平均線が接近したら株価が上がるのか？　連載②　■

「接近」の状態は連続して続くことが多いので、検索をしても、いつどこで接近しているのかを調べることは難しい。そこで、接近した初日だけを検索するように設定を加え、条件表No.206としました。

右図は「接近」している日の買いマーク（赤色）に、その接近が始まった初日に緑色の買いマークを追加したものです。

図では(a)(b)(c)の3か所に緑色の買いマークがでているので、3回接近していたことがすぐにわかります。

接近している初日だけを特定するには、次のように3行を追加します。



  1. 行に21日遅行線が0でない（1以上）条件ををつけました。これは、買いマークが出てから20日経過していないものは、その売買マークが合っていたのかどうかがわからないので、検索できないようにするためです。（買ってから20日後の結果がでていないものを外す）
  2. 変更なし
  3. 変更なし
  4. No.1行～No.13行で出す売買マークとは別の売買マークであることを明らかにするために、加工欄に「グループ」を設定する。No.13行までは（Aグループ）となり、No.14行以下は（Bグループ）になります。
  5. 行に「Ｇ買利用」を設定する。これはどのグループの買いマークを利用するのかを指定するものです。パラメータはGNo.=（1)とします(1)とはＡグループのこと、(2)はＢグループのこと。
    No.15行の値は、Ａグループが買いマークを出している日は（1）、Ａグループが買マークを出していない日は(0)になります。
  6. No.15行の「Ｇ買利用」の値は0か1です。昨日の値が0であった日に買いマークを出させます。
    今日の「Ｇ買利用」の値は(1)で、昨日（注目日が1～1）は、（0以上0以下）のときにＢグループの買いマーク（上図の緑色↑）がでることになります。
この条件表No.206で、1001日経平均について1996年1月～2018年12月の検索をすると、次図のようになりました。1996年10月に1回、2018年7月とに1回、8月に2回で、日経平均の「接近」の例はたったの4回です。無いに等しい。これでは判断の材料にはなりません。



もしかして一般銘柄では「接近」があれば「相場の上昇」が期待できるのかを思って、以下の統計をとってみました。
  1. ＴＯＰＩＸ500（実際は498銘柄）を選択し、
  2. メニューの「計算」→「統計」へいくと、右図の画面が現われます。
  3. 条件表No.206を指示し、
  4. 対象期間を960101～181231の23年間と指示し、
  5. グループは（Ｂ）だけをチェックします。（グラフの緑色の買いマークの日の統計がとれます）

次のようなリストが表示されます。これはＢグループの買いマークが出たものを検索したのと同じものです。表示されている項目は25・75・200日平均線の数字のほかに
  1. 帯％・・・「値幅率」のこと。どの数字も0.5以下になっています。
  2. 20後値・・緑色買いマークがでて、20日後の日の終値。
  3. 20後％・・20日後の終値÷買いマークが出た日の終値X100。（損益率）
  4. 75向き・・緑色の買いマークがでた日の75日線の向き日数。＋は上向き、－は下向き。
損益率（20後％）が最も重要な数字です。例えば9984ソフトバンクは、23年間に3回の接近がありましたが、3回とも20日後には株価が下落しており、マイナスです。


個々の銘柄を調べるのは面倒なので、「平均とＳＤ」で統計値をまとめると次図のようになります。


（上図）で注目すべき項目は
  1. 検索された個数は2037個だった。
  2. 帯％（値幅率）は平均して0.399（ほぼ0.4%)と接近している。
  3. 20後%（損益率）は+0.288%。ほぼ0%である。中央値（全体の損益率の真ん中の値）も+0.210%なので、マイナスになるよりもプラスになることが多い。それにしてもわずか+0.288%の利益率なのでたいしたことはありません。つまり3平均線が接近したからといって利益がでることはないといえます。
念のために20後%（損益率）のヒストグラム（度数分布表）を描かせてみると右図のようになっています。

全部で2037個の買いマークがでていますが、損益率の度数が最も多いのは(0以上2未満）の265個、ついで(-2以上0未満）の255個、3番目は(-4以上-2未満）の238個、4番目は（2以上4未満）の218個。

ヒストグラムの全体の姿はほぼ左右対称の釣り鐘型で、損益率の分布にゆがみはありません。つまり「接近」の状況は利益に対して何らの影響を与えていないことが明らかです。

(2019. 7.31) TOPIX 1565P（-0.66%) 日経平均 21521円 (-0.86%）13.5億 (2兆6650億円）

昨日の海外株は
(1)中国上海 +0.39%
(2)英FT100 -0.24%
(3)独ＤＡＸ -2.18%
(4)ＮＹダウ -0.09%
(5)ﾅｽﾀﾞｯｸ　 -0.24%

海外は7月31に米国FOMCの結果を見ようとして小幅安。だがＲＦＢが政策金利お0.25%引き下げることは、誰でもが思っていることなので大きな材料にはなりません。

31日のＦＯＭＣの決定（日本時間は8月1日にわかる）が出たとしたも金利引き下げの材料はすでに株価に織り込まれています。 おそらくＦＯＭＣが金利引き下げをしれしても大きな材料にはならず、逆に材料出尽くしで米国株価は下げるのではないか。

■ 3本の平均線が接近したら株価が上がるのか？　連載① ■

7月31日の日経新聞の「市場点描（チャート＆データ）」という囲み記事に、移動平均線が接近しているので「上昇へのマグマ蓄積？」の解説がありました。

使っているのは、①25日平均線、②75日平均線、③200日平均線、で、これはお馴染みのもの。ただ接近しているとはどういう事象を指すのかの説明はなく、
  1. 相場がボックス圏で推移するときは複数の移動平均が重なりやすい
  2. これは株価変動のマグマがたまっている状況だ
  3. 前回は2018年8月～9月に接近していたが、その後10月初旬にかけて相場は2000円近くあげた
  4. マネックスのＨ氏も「上値を追う展開になる」と予想する のだそうである。 「接近」の判断基準は明らかではないので、一応3つの平均線の最も高いものと最も安いもの値幅が当日の75日線の株価の1%以内として条件表を設定しました。右図の(a)の日は、 1)最も高いのは200日線で21588円、2）最も安いのは25日線で21379円、3）75日線は21437円です。（200日線－25日線）の値幅は209円なので、これを75日線の21437円で除算すると、0.0097。％で表示すると0.97％。1%未満なので「接近」しているとします。

    右図の(b)の日は、 1)最も高いのは25日線で21537円、2）最も安いのは75日線で21452円、3）75日線は21452円です。（25日線－75日線）の値幅は85円なので、これを75日線の21452円で除算すると、0.0039。％で表示すると0.39％。1%未満なので「接近」しているとします。 赤色の買いマークは値幅が1％以下にある状況を示しています。

    ちょうどよい機会なので、①条件表の設定のしかたと、②「接近」すればその後どうなったのかの統計をとり、この判断が正しいのかどうかを検証してみます。設定した条件表No.205は次のものです。


    条件表の設定内容を説明すると、
    1. 陰陽足を描画する
    2. 主な株価を描画する
    3. 25日平均線を計算し、描画する
    4. 75日平均線を計算し、描画する
    5. 200日平均線を計算し、描画する
    6. 3行～5行の計算値（平均線）のうち、最も高い（大きい値）ものを取り出す
    7. 3行～5行の計算値（平均線）のうち、最も安い（小さい値）ものを取り出す
    8. 最も高い平均線の値から最も安い平均線の値を引く（値幅を計算する）
    9. 値幅÷75日平均線の値を計算し、
    10. 100倍して％表示にする。この数字を「値幅率」と呼ぶと、値幅率が1％以下なら買いマークの条件をつけています
    11. 21日遅行線は、20日後の株価取り出す。（これは検証のためのもの）
    12. 今日の株価が20日後に何％上げたか下げたかを計算する。（これは検証のためのもの）
    13. は75日線の向き日数。75日線が上昇しているときと、下降しているときではその後の株価上昇率は違うのではないかと思って設定した（これは検証のためのもの）

    No.10行まで設定すれば買いマークがでます。No.11行～13行は検証のためのものなので、設定しなくてもよいです。

    この条件表No.205を使って、2018年8～10月ころのグラフを描くと右のような位置で、買いマークがでています。

    (c)～(d)まで49日間連続して買いマークがでていますが、これほど買いマークが連続して出ていると投資のチャンスは見つかりません。

    新聞記事によると8月～9月に「接近」していたとあるので、「接近」の規準を0.5%以下にしてみましょう。条件表No.205のNo.10 行の（1以下で買い）を（0.5以下で買い）に変えます。

    「接近」の規準を（0.5％以下）に変えるたグラフは右図のようになります。

    (c)～(d)まで9日間連続して買いマークがでて、(e)～(f)までは7日間連続して買いマークが出ています。(g)～(h)は19日間連続で買いマークを出しています。

    買いマークが出た日の翌日から20日目の株価（21日遅行線）は紫色の折れ線です。買いマークが出た日の株価よりも紫色線が上位にあるときは、20日後に利益がでており、紫色線が株価の下位にあるときはマイナスです。

    1. （c)～(d)は9日間の買いマークのうち20日後には9日間の全部がマイナスになっています。
    2. （e)～(f)は7日間の買いマークのうち20日後にプラスになった日は5日あります。
    3. （g)～(h)は19日間の買いマークのうち20日後にプラスになった日は16日、マイナスになった日は3日あります。

    （e～f)と(g～h)は合計して26日間に買いマークを出し、20日後にプラスになった日は21日あったことから、3本の平均線が接近（値幅率が0.5%以下）したときは相場は上昇すると解説したのでしょう。

    だが3平均線の値幅率が0.5%以下の日はとても少ないのです
    1. 1001日経平均について

    2. 値幅率を（0.5%以下）に変更した条件表No.205を使って、

    3. 1996年1月～2018年12月までの23年間の検索をしました。

    結果はガッカリです。過去23年間とは約6000日分のデータですが、このうち買いマークがでたのはたったの39日間です。いつ買いマークがでたかと見ると1996年の3日、2018年に36日だけです。つまり3平均線が接近すると「上昇へのマグマ蓄積？」という記事のタイトルは根拠のあるものではありません。

    思わず1001日経平均のデータが抜けているのではないかと調べたほどですが、データは1994年12月27日から6040日分があり、グラフも連続していました。これだけの例で大胆にも接近したときの判断をしているわけです。


(2019. 7.30) TOPIX 1575P（+0.45%) 日経平均 21709円 (+0.45%）11.4億 (2兆 850億円）

昨日の海外株は
(1)中国上海 -0.12%
(2)英FT100 +0.80%
(3)独ＤＡＸ -0.02%
(4)ＮＹダウ +0.11%
(5)ﾅｽﾀﾞｯｸ　 -0.44%

英国はメイ前首相の後任であるジョンソン首相が、合意なきＥＵ離脱に向けて準備している、との見方がでて、ポンドは急落する（株価は急騰する）。英国がＥＵ離脱をすれば大きな経済制度上のマイナスが噴出します。

おそらく英国は経済的には、この後10年～30年間は衰退していき、並みの国になることになると思いますが、国民は経済（食い物）だけで生きているのではない。英国の英国たる精神にこれまで生きてきた術が異なる移民を受け入れ難いというのは正しい。 英国は1600年代に海外進出によって大英帝国を作った国です。インドを植民地にし、中国では北京戦争に勝利して、香港・上海を手に入れました。まあスペイン・ポルトガルのように南米で略奪をしなかったのは英国の矜持でしょう。少しは外聞をつくろった。

日本は、幕末に長州や薩摩が英国に戦争をしかけたものの、赤子の手をひねられるるよう、にやすやすと完璧に負けて日本の実力をのなさをトコトン知りました。だが英国は日本には過大な要求をすることはなかった。明治維新の後、英国は国際社会に日本を紹介し、国際社交界にデビューさせてくれた恩人であるといえます。無論英国がそういう日本親和の方針をとったのは、親切心からではなく利害・損得によるものです。 だが幕末に頼りになったのはオランダと英国です。オランダにはものすごく世話になった。オランダからもたらされた蘭学書がどれひど日本の産業・技術のを発展させたことか。

それにしても英国経済はこれから苦難の道を歩まねばならないというのに、目先のポンド安→英国の輸出が有利→英国の輸出産業株は買いだ、といったごく目先のことを材料にして英国市場が上昇したのは不思議でしょうがない。

日経平均は22000円を超えることができない。世界の経済はあきらかに失速しています。日本の企業で最大の稼ぎ頭は、①自動車、②電機・半導体、③工作機械　ですが、この3つが中国経済の後退によってことごとく不振です。

株式市場は今日の利益よりも明日の利益がもっと増えるという期待によって上昇しますが、目下のところその期待が生まれることはない。いくら金利を下げ、マネーをバラ撒いても、金の使い道がない。長期プライムローンの金利は1%を割っているのに、借り手がない。1%の金利コストを利用して、2%の利益をあげることができないと皆が思っている。

右図の日経平均の月足グラフを見ると、( c)2018年末には18月・36月・48月線の大きなトレンドを表す平均線を下回るかの危機的な状況にありましたが、なんとか踏みこたえました。だが2019になっても(d)(e)の株価は18月平均を下回っており日本経済が上向く兆候はありません。こういう時期に株式投資（買い）で利益がでることはない。それは投資家の誰もが理解していることで、東証の出来高が10億株未満、売買代金が2兆円割れの日々が続いています（今日は両方をわずかにクリアしたが）。

(2019. 7.29) TOPIX 1568P（-0.19%) 日経平均 21616円 (-0.19%）9.6億 (1兆7443億円）

昨日の海外株は
(1)中国上海 +0.24%
(2)英FT100 +0.80%
(3)独ＤＡＸ +0.47%
(4)ＮＹダウ +0.19%
(5)ﾅｽﾀﾞｯｸ　 +1.11%

米国の4-6月期のＧＤＰ（速報）は年率+2.1%と前期（1-3月期は+3.1%の伸び）より-1.0%も低下したが、米国株価はこれを気にしなかった。

《デンドラ24》の6%波動によるナスダックの上値メドは、下から順に(a)8213Ｐ→(b)8653Ｐ→(c)8873Ｐ→(d)9386Ｐとなっています。一番低い(a)はクリアしたけれど、(b)は相当に高い上値メドになっています。

ＮＹダウとかナスダックとか日経平均などの指数は通常なら、4%波動を使います。

右図は4%波動による上値メドです。 下から順に(a)7920Ｐ→(b)8286Ｐ→(c)8438Ｐ→(d)8800Ｐとなっています。

最近のナスダックの動きから推測すると、6%波動は大き過ぎ、4%波動のほうが妥当であるようです。

その時期の波動が大きいときは、4%波動による上値メドでは収まらなくなります。例えば右図の(A)の時期です。2019年3月下旬に4%波動の最上限の(d)7678Ｐを上抜きましたが、4日後には(d)を下回りました。これで4%波動による上昇の限界に来たかと思っていましたが、4月に入ると再び(d)7678Ｐを上抜き、新高値になりました。

(A)の時期の波動は大きかったのです。これがわかるのは(A)の時期に株価が4%波動の最上限の(d)7678Ｐを上抜き、さらに上昇して新高値を更新したときです。 いつでも波動の大きさは4%波動程度であると、固定的に決めつけていれば(A)の時期のピーク8176Ｐを捉えることはできません。 一方上図の(A)の時期の6%波動の最上限は（d)8173Ｐであり、波動のピーク8176Ｐを捉えています。

(B)の時期のピークは8088Ｐでしたが、これは4%波動の(b)7920 Ｐと(c)8433Ｐの中間の水準です。6%波動（上図）では(a)7920Ｐと(b)8140Ｐの中間でした。4%波動のほうがよくピークを捉えています。(A)の時期のように大きく派手な波動ではなくなってきたらしいことがわかります。

さて現在の(C)の時期ですが、現在株価(8330Ｐ)は、4%波動の(b)8286Ｐと(c)8433Ｐの中間にあります。6%波動では(a)8213Ｐと(b)8653Ｐの中間です。しかも(b)の8653Ｐの上値メドは現在株価よりも3.8%高い水準です。(B)(C)の時期の上値メドから推測すると、4%波動を使うほうが妥当であろうと思われます。

日経平均はナスダックのようにダイナミックな動きをしないので、殆どの時期は4%波動を使うのが妥当です。

しかし日経平均とはいえども、米国株に引っ張られて大きな波動ができることがままあります。例えば(A)の時期の株価ピーク21860円は(d)22080円に迫る水準だったし、(B)の時期のピーク22362円は4%波動の最上限の(d)22023円を上回る大きな上昇を見せました。

それでも6%波動を併用するには至らなかった。(d)22023円を上に上抜いてからの上昇力は強くなく、高値圏での保合いになっていたからです。(B)からの下降波動のボトム20289円は、4%波動の4つの下値メド（下から順にa,b,c,d)の(b)20522円と(a)19853円の中間で止まりました。4%波動の方が下値をよく捉えています。

(2019. 7.26) TOPIX 1571P（-0.40%) 日経平均 21658円 (-0.45%）9.2億 (1兆7301億）

昨日の海外株は
(1)中国上海 +0.48%
(2)英FT100 -0.17%
(3)独ＤＡＸ -1.28%
(4)ＮＹダウ -0.47%
(5)ﾅｽﾀﾞｯｸ　 -1.00%

世界の大企業が巨額の損失を出してます。特に自動車産業は悪い。日産」4-6月期は前年同期比で-99%の営業減益だし、独国ダイムラーは1/4半期で1600億円の赤字、ドイツ銀は1/4半期で3700億円の赤字。

米国ボーイングの4-6月期は3100億円の大幅赤字、フェイスブックは赤字に陥ることはなかったが4-6月期は利益が半減して2800億円だという。

細かく見ると、日本では富士通が-90%減の利益となったし、あの日本電産でさえ3四半期連続の減益。今年の4-6月期は-39%の減益。企業が利潤を上げることができる時代は終わりつつあるのではないかと思ってしまいます。当然に株価が右肩上がりになることは難しい。

(2019. 7.25) TOPIX 1577P（+0.18%) 日経平均 21756円 (+0.22%）9.8億 (1兆8239億）

昨日の海外株は
(1)中国上海 +0.80%
(2)英FT100 -0.73%
(3)独ＤＡＸ +0.26%
(4)ＮＹダウ -0.29%
(5)ﾅｽﾀﾞｯｸ　 +0.85%

米国は特段の材料がなくマチマチの動き。米司法省がＧＡＦＡを念頭にハントラスト法違反の調査に乗り出すと報道されたが、アップル-0.08%、アマゾン+0.32%、フェイスブック+1.14%、アルファベット-0.72%と大きく売られることはなかった。

ナスダックとＳＰ500は史上最高値を更新。日本も小幅高になったが、発表されている4-6月期の業績は極めて悪い。まずは日産の営業益は9割減になると日経トップ頁で報道される。キャノンは-37%の減益、アドテスト-13%減益、三菱自動の純利益は-67%減。 LINEは266億円の最終赤字の見込みとか。どこにも業績が伸びる企業は見当たらない。

(2019. 7.24) TOPIX 1575P（+0.40%) 日経平均 21709円 (+0.41%）9.9億 (1兆8437億）

昨日の海外株は
(1)中国上海 +0.45%
(2)英FT100 +0.56%
(3)独ＤＡＸ +1.64%
(4)ＮＹダウ +0.65%
(5)ﾅｽﾀﾞｯｸ　 +0.68%

ＡＩ（人工知能）が衆目を集めたのは2016年に韓国のトップ棋士を4勝1敗で破り、2017年に中国のトップ棋士にも3連勝をして、完膚なきまでに人間の能力超えたことを見せつけたからである。そのＡＩはグーグルが作った「ALPHA碁」であった。グーグルはこの勝利を期に今後は人間と対戦することはやめると発表し、「ALPHA碁」は封印された。

ALPHA碁の圧倒的な勝利によって、この分では株式投資もＡＩが判断する日も遠くはないなと思っていたが、いまだにそういうことは実現していない。囲碁のように限られたルールの元で、打つ手が無限ではないゲームにはＡＩはその能力を発揮できるが、こと人間社会の複雑さにはまだまだＡＩは力がおよばないようだ。

7月23日付の日経新聞に（ＸＡＩ）につての記事があった。ＡＩはALPHA碁のように特定の分野では能力を発揮するが、どうしてそのような判断を下したのかはわからない。判断根拠はブラックボックスなのである。もしＡＩが病院で病名を判断したとき、なぜそういう判断をしたのかの筋道がわからねば誰も責任をとることができない。もし誤診であったときはＡＩのせいですとはいえまい。

医療や製薬会社、化学会社はいまだに全面的なＡＩの導入をしていないという。判断の根拠がブラックボックスになっているためである。そこで今は説明可能な（ＸＡＩ）が拡がっているのだそうだ。これまでの主流であったＡＩの手法であるディープラーニング（深層学習）に変わっりつつある。

記事に「ＡＩが引き起こした主な事故」の一覧表が掲載されているので、備忘のために掲げておくと以下のようである。
  1. 2015年（グーグル）写真をみて分類するＡＩは黒人をゴリラと判断した。
  2. 2016年（マイクロソフト）ツイッターで人と会話できるＡＩを公開したら、差別発言を連発するようになったので運用を停止した。
  3. 2018年（アマゾン）人事採用の書類選考をＡＩにさせたら男性を優遇したので、このプロジェクトは中止になった。
  4. 2018年（ウーバー）自動運転車が公道試験で歩行者をはねて死亡させた。
ＡＩも実用化にはまだまだのレベルであるらしい。

(2019. 7.23) TOPIX 1568P（+0.80%) 日経平均 21620円 (+0.95%）9.1億 (1兆6553億）

昨日の海外株は
(1)中国上海 -%
(2)英FT100 +0.08%
(3)独ＤＡＸ +0.24%
(4)ＮＹダウ +0.07%
(5)ﾅｽﾀﾞｯｸ　 +0.71%

書きたいことは多くある（例えば今回の参院選の結果、日銀の金融政、米国トランプの政治手法）が、いまの私にはどうでもよくなっています。

毎日の記事もそろそろ終わりかな。まあ今年中は述べたいと思っていますが、細かな文字が見分けられなくなってきて、特に数字は間違うことが度々です、

そこで迷惑をかけないために、データのアップ（国内株、海外株、sデータゲット修正データ）は7月末をもって終わります。今後はユーザー各自が必要なデータを入手してください。

(2019. 7.22) TOPIX 1556P（-0.09%) 日経平均 21416円 (-0.23%）9.5株 (1兆6323億）

昨日の海外株は
(1)中国上海 +0.79%
(2)英FT100 +0.21%
(3)独ＤＡＸ +0.26%
(4)ＮＹダウ -0.25%
(5)ﾅｽﾀﾞｯｸ　 -0.74%

米国は小幅安。日本もこれに倣って小幅安。

どうにも動きができませんが、寄り引け売買だけはいきている。（2018年）に設定した寄り引け売買のYB条件表は右図のように堅調です。

(2019. 7.19) TOPIX 1563P（+1.94%) 日経平均 21466円 (+2.00%）11.0株 (1兆9289億）

昨日の海外株は
(1)中国上海 -1.04%
(2)英FT100 -0.56%
(3)独ＤＡＸ -0.92%
(4)ＮＹダウ +0.01%
(5)ﾅｽﾀﾞｯｸ　 +0.27%

アジアと欧州の株価は、日本の日経平均の大幅下げを見て安かったが米国は下げなかった。米国はＦＲＢの金利引き下げという期待材料があるので特殊ですが、世界の経済が後退しようとしているなかで、米国だけがこの影響を免れるはずはありません。

日経平均は昨日-422円安の21046円へ下げていましたが、今日は+420円高となって昨日の下げを取り戻しました。この2日間のナスダックと日経平均の動きをみると、ナスダックは小幅な下げですが、日経平均は狂ったような上下動です。日本株は、基本的には米国株価の動きの元にある。だが世界の市場に比べて上昇しない。どころか昨日のように迷走する。 日経平均が世界の株価の先導役になることはありません。昨日は米国のバブル的な株価の訂正の先触れかと思いましたが、結局は米国株価の動きに収斂しました。日本株価は独自性を発揮できなかった。

ほとんどの個人投資家は、わけがわからない株式市場の変化についていくことはできません。ために個人投資家のほとんどは市場から離れています。

だがこういう時期にも利益をあげている投資システムがあります。それは「日経先物の寄引売買」です。誰でも同じトリガー条件表を使って、年に一度ＹＢ条件表を生成すれば、誰もが同じ成績を上げることができる。ＹＢ条件表の生成はボタンをクリックするだけ。という画期的なプログラムです（でした）。

このシステムの根幹である《ＹＢメーカー》はわけあって2018年末で販売をやめましたが、最後に寄引売買用の「ＹＢ条件表」をアップして、今後はこれを手本にして下さいといいました。右図が最後の寄引売買のための「ＹＢ条件表」です。（《ＹＢﾒｰｶｰ》のユーザーはこの条件表「日経Ａ」（canalA-D.mas)はダウンロードできます）

図のNo.33（2018年）は2009年から2018年のデータを基にして《ＹＢメーカー》が生成した条件表です。基本的には最も近くに生成した条件表を使って、寄引売買をします。（寄引売買とは売買マークがでた翌日の始値で建玉をし、その日の終値で決済するものです。先物の始値と終値はザラバとは違って全員が同じ値段で執行できるので、誰もが同じ損益になります）

上図は（2018年）で売買するとどうなったかのグラフです。（2018年）までを手本としたので2019年以降がどうであったのかが問われます。上図では2019年5月以降の売買マークに(a ～m) の符号を振っています。売買マークの買いが出た翌日が陽線であれば勝ち（利益がでた）、売買マークの売りが出た翌日が陰線であれば勝ち（利益がでた）です。ひとつひとつの売買マークが勝ったのか負けたのかをみてください。

どういうときに勝ったか、どういう時期に負けたのか、を検討することは重要なことですが、ユーザーはそういうことはしない。売買マークの勝ち負けしか見ていない。つまり投資はＹＢ条件表が出す売買マークを唯一の投資の手掛かりといしている。まるでおみくじに書いてあることを先々の方針としているようなものです。

グラフの（a～m)の成績は次のようになっています。
13回のトレードを して8勝5敗（損益0は負け）です。勝率61%は良い成績です。《ＹＢメーカー》は勝率55%を目標にして生成されているので、ややできすぎです。


（2014年）を使った2015年1年間の成績～（2018年）を使った2019年の半年間の成績の成績です。分かりやすいように損益は％ではなく、金額で表示しました。 2019年1月1日から7月19日までの（2018年）の成績は以下のようになります。


(2018年）の成績を見ると、この半年間で1850円の利益を出しています。1単位当たりの最近の証拠金は600～1000円）なので、証拠金の約2倍の利益をだしている勘定です。具体的にいえば、日経先物（ラージ）の証拠金は約70万円。（22018年）がだした利益は185万円です。（日経ミニなら7万円の証拠金で18.5万円の利益）

この時勢にこれほどの利益を上げたシステムはないでしょう（私がファンドマネージャーなら10億円を支払ってもよい）。だが《ＹＢメーカー》は2018年末で販売をやめました。その理由は（2016年）の条件表が大きなマイナスを出したことです。（2014年）～（2018年）の5年間では利益がでていますが（2016年）だけはマイナスになった。なぜなのか？　どこに考え不足の点があったのか？　とにかく予想外のマイナスがコントロールできないのでは売買マークを妄信しているユーザーにとっては迷惑なことだ。と思っての決断でした。（ この続きはまたいつか書きます。）

(2019. 7.18) TOPIX 1534P（-2.11%) 日経平均 21046円 (-1.97%）12.8億株 (2兆1779億）

昨日の海外株は
(1)中国上海 -0.20%
(2)英FT100 -0.55%
(3)独ＤＡＸ -0.72%
(4)ＮＹダウ -0.42%
(5)ﾅｽﾀﾞｯｸ　 -0.46%

米国のS&P500社の4-6月期の業績は-3%減益になる見通しだといわれています。1-3月期の-1%減益に続いて2四半期連続のマイナスです。

明らかに企業収益は低下しているのに、FRBの金利引き下げに期待して、NYダウなどは史上最高値を更新しています。 業績の裏付けがないのにマネーが株価を引き上げていますが、これはバブルです。いずれ米国株価は大崩れします。

今日の日経平均は-422円安(-1.97%)と大下げになりましたが、これを先取りしての動きでしょう。

(2019. 7.17) TOPIX 1567P（-0.08%) 日経平均 21469円 (-0.31%）10.2億株 (1兆8421億）

昨日の海外株は
(1)中国上海 -0.16%
(2)英FT100 +0.60%
(3)独ＤＡＸ +0.35%
(4)ＮＹダウ -0.09%
(5)ﾅｽﾀﾞｯｸ　 -0.43%

中国の4～6月のＧＤＰ前期比-0.2%低下して、+6.2%。これは1992年以来最低の伸び。また製造業のＧＤＰは-1.0%減の+5.5%だとか。

中国も経済大国になるにつれ、利益がでる企業が次第に減っています。20年後には日本と同じように経済力は落ちていくのでしょう。

経済が発展すれば、人の未来は明るい。だが経済発展をしなかった1995年～2005年くらいは、悲惨でした。大学をでても①就職できない（就職氷河期）、②企業はスリムになろうとして人員の大幅整理をして失業者が増えた。③その後は非正規社員の制限を緩めて非正規社員が1/3を占めるようになった。④結果、家庭を持つことが難しくなりドンドン出生数は減っています。

日本は経済の発展過程では、世界で先頭を走っています。その5～10年後に独・仏・英がこれを追い、次いで中国が同じ環境になり、最後に米国となって、世界経済の発展はなくなるのでしょう。哀しいことだが、人生と同じでしょう。私は70才を超えていますが、今後私の20才台～30才代だった1970年～1989年と同じことが起こることはない。日本の若い溌剌とした時代は終わっています。今後10年間、相場が大きく上昇することはありません。

(2019. 7.16) TOPIX 1568P（-0.48%) 日経平均 21535円 (-0.69%）10.4億株 (1兆7423億）

昨日の海外株は
(1)中国上海 +0.40%
(2)英FT100 +0.34%
(3)独ＤＡＸ +0.52%
(4)ＮＹダウ +0.10%
(5)ﾅｽﾀﾞｯｸ　 +0.17%

米国は小動き。少し長い期間の波動の大きさの見当をつけると、ナスダックの6%波動は右図のようになります、現在では波動パタンが変わって、下から順に、①8219P、②8653P、となっていますが、その前の波動による上値メドは下から順に①7920Ｐ、②8140Ｐ、③8213Ｐ、④8873Ｐでした。実際のところナスダックは（a）の②の8088Ｐをクリアする寸前で失速しましたが、上値メドとしてはまずまず合格でした。


よってナスダックは今のところ6%波動でよい（つまりナスダックの1つの波動は大きい）と思っていました。右図の(a)のピークは4%波動の上値メドを完全に突き抜けていますが、上図の6%波動では上値メドでは上値8178Ｐはピッタリでした。

だがナスダックの波動はそう大きくないようです。4%波動に戻すと右図のようになります。4%波動による現在の上値メドは下から順に, ①7920P、②8286P、③8443P、④8800P　ですが、③の8443Pが限度ではなかろうか。

日経平均の波動はナスダックに比べて小さい。だから《デンドラ》で採用しているのは4波動です。

いまのところ上値メドは下から順に①20231円、②21837円、③22041円、④23265円。

下から3番目の22041円は、これをクリアする可能性は絶無とはいえませんが、ちょっと苦しい動きです。

(2019. 7.12) TOPIX 1576P（+0.15%) 日経平均 21685円 (+0.20%）10.2億株 (1兆7891億）

昨日の海外株は
(1)中国上海 +0.08%
(2)英FT100 -0.28%
(3)独ＤＡＸ -0.33%
(4)ＮＹダウ +0.85%
(5)ﾅｽﾀﾞｯｸ　 -0.08%

米国のNYダウは上昇し史上最高値を更新するが、今の米国株価に影響する材料は、①米中貿易摩擦と②FFレートの引き下げだけです。今のところ①の進展はないので、②の金利引き下げを市場は期待して米国株価はジリジリと上昇しています。

だが、株価が上昇するのは、③その国のＧＤＰの伸び、④その国のインフレ率　に依存します。もしＧＤＰの成長率が3%あって、インフレ率が2%であるならば、株価は5%の上昇をします。（インプレ率が2%なので実質の株価上昇率はＧＤＰの成長率と同じ3%です)　そして長期金利はＧＤＰの成長率の3%に落ち着くはずです。

だが今はＧＤＰ成長率よりも金利の低下を材料にして株価が上がっています。金利が低下する→安いコストの資金が得られる→低い金利以上の投資先に資金を投下する。株式に限ればこれはバブル的な株価上昇です。株式はあがりやすくなるでしょうが、世界の景気が後退するだろう今、金利以上のリターンは期待でないのではないか。

昨日の米国10年国債の利回りは2.139%(+0.077%)と上昇しましたが、それでも金利低下を材料にしてＮＹダウは+0.85%の上昇をしました。トランプ政権になってから4半期ベースでＧＤＰは3%を超えることがありましたが、それは①大幅な減税と②中国からの輸入規制によるものです。今後は①②の効果が減っていくのでＧＤＰ成長率は+2%以下になる、米国株価はバブリーであると思っています。

(2019. 7.11) TOPIX 1578P（+0.47%) 日経平均 21643円 (+0.51%）11.4億株 (1兆7845億）

昨日の海外株は
(1)中国上海 -0.44%
(2)英FT100 -0.17%
(3)独ＤＡＸ -0.51%
(4)ＮＹダウ +0.29%
(5)ﾅｽﾀﾞｯｸ　 +0.75%

パウエルＦＲＢ議長の昨夜の議会証言では、7月末のFOMCでFF金利を引き下げるらしい。どれほど引き下げるのかはわかりませんが-0.25%と見るのが普通です。

米国長期金利は2.062へと少し低下したが、大きな影響はでなかった。日本円は日米の金利差の縮小を予想して、前日より1.00円ほど円高になる。

今のところ米英の株価は堅調です。平均線の期間が短いものから(a)9日線、(b)25日線、(c)75日線、(d)200日線と符号をつけると、4線の位置関係が最もよい（強い上昇トレンドにある）のは米国ナスダックで、ついで英国FT100です。（どちらも平均線は(a)(b)(c)(d)の順だが英国は株価が(a)9日線を少し下回っている）

中国と日本の4線の位置関係をみると、中国（上海総合）は(c)→(a)→(b)→(d)の順です。トレンドを4平均線の位置関係で判断するならば、中国は(d)200日線が最下位にあります。しかし(c)75日線は最上位にある。これは中国は2～5年間の景気循環波動は上向いているが、2～9か月間の中勢波動の上昇力は弱いということでしょう。

日本（日経平均）は(a)→(d)→(c)→(b)の順です。日本は(d)200日線が上から2番目の位置にあるので、まだまだ景気循環波動は上向いていない。しかし(c)75日線よりも株価は高いので、2～9か月間の中勢波動の上昇力はそう弱くはないということでしょう。

中国と日本のグラフを見て、どちらのグラフがよいのかと尋ねられても、判断が付きかねますが、中国株価は(d)200日線の上位にあるが、日本は(d)200日線の水準まで戻っているので、いずれ(a)(b)(c)(d)の順（ナスダックと同じ）になることを期待したい。
(2019. 7.10) TOPIX 1571P（-0.23%) 日経平均 21533円 (-0.15%）11.3億株 (1兆9437億）

昨日の海外株は
(1)中国上海 -0.18%
(2)英FT100 -0.17%
(3)独ＤＡＸ -0.85%
(4)ＮＹダウ -0.08%
(5)ﾅｽﾀﾞｯｸ　 +0.54%

パウエルＦＲＢ議長の今夜の議会証言を控えて、米国市場は様子見。

米国の長期金利は2.066%、日本は-0.130%です。これほどの低金利は過去（人類史上）に経験したことがありません。長期金利はインフレ率(%)＋経済成長力(%)で決まります。インフレ率とは10年後の物価はどうなっているのかの予想によって決まり、経済成長力は10年間の潜在的な成長力のことです。

米国の長期金利が2.0%で落ち着いているということは、例えば①インフレ率が1.0%で、②経済成長力が1.0%である、または①インフレ率が0.5%で、②経済成長力が1.5%である、と予想していることになります。

長期金利は最終的に利潤率と同じものになります。もし5%の利潤が上る投資対象があれば、2%の金利で資金を調達し、5%の利益率を上げるものに投資すればよい。投資先は債券、株式、不動産、新興国の企業への投資があります。だがこれらに投資しても2%を超える利潤を上げることはできない。だから米国金利は2.0%なのです。

日本の長期金利はほぼ0.0%です。企業が銀行から融資を受けるとき、長期金利に1%程度の上乗せした金利になりますが、今日の長期プライムレートは0.95%です。1%の金利を払うことなく資金を調達できます。 むろんこうして調達した資本は1%以上の利益がでるものに投資されます。例えば米国国債を買えば利子率が2.0%なので利ザヤが抜けます。ＧＤＰ成長率が7%になるインドの企業に出資すれば5～6%の利益を得ることができます。だが日本国内に投資する向きはほとんどない。日本では1%の利潤率を上げることは難しくなっている。

いくら黒田日銀がベースマネーを世界1の規模に増やし、世界1のマイナス金利にしようとも、資金は海外に流れていく。国内に止まって国内への投資がなされない。日本の成長力が復活するとは誰も思っていない。株価が上昇しないゆえんです。

(2019. 7. 9) TOPIX 1574P（-0.22) 日経平均 21565円 (+0.14%）9.8億株 (1兆69697億）

昨日の海外株は
(1)中国上海 -2.58%
(2)英FT100 -0.05%
(3)独ＤＡＸ -0.20%
(4)ＮＹダウ -0.43%
(5)ﾅｽﾀﾞｯｸ　 -0.78%

米国の景気は悪化気味だったが、ＦＲＢが金融引き締めから一転して金利を引き下げるようなことを言い出したものだから、金融緩和が株価を上げる要因のひとつになっています。

米国株価は、①米中の関税戦争の終息がなるか、②米国金利は上昇から下降に変わるのか、の2つで決まります（今のところは）。どれも米国と中国に関するものであって、日本が関与することはない。だから日経平均は米国のＮＹダまたはナスダックの相場に左右されるしかありません。

まったくつまらない相場です。日本の株価は米国次第。その米国の株価も①米中の関税戦争、②米国金利のＦＲＢの方針しだいというのでは、株価が独自の動きをすることはない。要するに株価は米国の経済政策の元に組み込まれてしまっています。つまらんな。

(2019. 7. 8) TOPIX 1578P（-0.89) 日経平均 21534円 (-0.98%）10.7億株 (1兆6953億）

昨日の海外株は
(1)中国上海 +0.19%
(2)英FT100 -0.66%
(3)独ＤＡＸ -0.49%
(4)ＮＹダウ -0.16%
(5)ﾅｽﾀﾞｯｸ　 -0.10%

米国の6月の雇用統計は+22.4万人と予想（+16万人）を上回まわる。これによって米国の金融緩和は先にずれたとして株価は下げる。

金利によって上下する市場は決して強いものではありません。頼りない。

(2019. 7. 5) TOPIX 1592P（+0.18) 日経平均 21746円 (+0.20%）9.3億株 (1兆5525億）

昨日の海外株は
(1)中国上海 -0.33%
(2)英FT100 -0.08%
(3)独ＤＡＸ +0.11
(4)ＮＹダウ -
(5)ﾅｽﾀﾞｯｸ　 -

米国は独立記念日で休場であったので、米国以外の海外市場は動けず。米国抜きでは株式市場が成り立たない。米国が世界の株価を動かしている。経済力（例えばＧＤＰ）において米国が圧倒的に抜きんでていることはないのだけれど、金融面においては米国がほとんど独占的な力を持っている。

かつて日本は1980年～2000年にかけて1人当たりＧＤＰは米国を上回る成功者であり、「Japan as No.1」といわれたこともありました。ここで儲けた金は国内ではバブル景気を引き起こしたが、多くは海外に投資されました。 2017年のＩＭＦのデータでは対外純資産（貸付金-負債）で最も悪いのは米国で、ザッと7.7兆ドル（約850兆円）。これは第2位のスペイントの1.2兆ドル（約132兆円）の6倍です。

一方対外純資産が大きい国は、 ①日本2.9兆ドル（319兆円）、②ドイツ2.1兆ドル（230兆円）、③中国1.8ドル（200兆円）、④香港1.4兆ドル（150兆円）です。日本は断トツに対外資産を持っている。日本は資産家です。昔に例えるなら、働かなくても毎年収入（家賃や小作料・小商売）のある旦那です。従って収入は安定している（経常収支が恒常的にプラス）。米国に不安が生じれば円が買われ円高になるのは当然です。

米国は対外資産は赤字です。資産家というわけではありませんが、いま稼げる国は、米国・中国の2か国です。（ただし中国経済は2030年から伸びなくなるので将来的な投資先ではなくなりつつあります）この2か国に世界の投資資金が集まっているのだから、日本の株式市場が独自に動くことはありません。

(2019. 7. 4) TOPIX 1589P（+0.65%) 日経平均 21702円 (+0.30%）8.2億株 (1兆4548億）

昨日の海外株は
(1)中国上海 -0.94%
(2)英FT100 +0.66%
(3)独ＤＡＸ +0.71%
(4)ＮＹダウ +0.67%
(5)ﾅｽﾀﾞｯｸ　 +0.75%

海外はさらなる金融緩和を期待して上昇する。しかし金融緩和（＝低金利）を材料にして上昇する株式市場はバブル指向です。バブル状況とは実体経済から大きく離れた資産価格が上昇をすることです。資産がどれだけの利益をもたらすかよりも資産価格の上昇を第一に考えている状況です。

マネーがいくらでも供給されるものだから、リスクマネジメントはいい加減になります。2008年のリーマンショックから10年を経ましたが、いまだにバブル指向の投資資金があるとは驚きです。株価の価値は、①その企業が今後10年～20年間でどれほどの収益を上げる（リターン）と思うのか、②その企業は時流に乗り遅れる（リスク）ことはないのか、などを総合して投下資金に対する利益率を予想して投資します。

今日の米国10年物の国債利回りは1.949%です。2%を割り込んだ米国国債は通常であれば投資の対象になりません。ましてや日本の10年物利回りは-0.160%です。預金をすれば逆に利子を払わねばなりません。こんな異常な金融の仕組みができてきています。

米国の3つの株価指標は（NYダウ・Ｓ＆Ｐ・ナスダック）は終値ベースで新高値となりました（ナスダックはザラバの新高値にはいたらず）。米国はバブルの期待が一番強い。だがバブルが弾ければ米国株式は大きな大きな調整をしなければなりません。

日本企業はまだバブル的な上昇にいたっていません。新聞では日本の株価は割安であるとか、先進国に出遅れているとかの論評をしているようですが、今が日本の経済の実体です。もう年率4%成長の時期はこないし、金利が3～4%に戻るという期待はできないのです。

(2019. 7. 3) TOPIX 1579P（+0.65%) 日経平均 21638円 (-0.53%）10.0億株 (1兆9222億）

昨日の海外株は
(1)中国上海 -0.03%
(2)英FT100 +0.82%
(3)独ＤＡＸ +0.04%
(4)ＮＹダウ +0.26%
(5)ﾅｽﾀﾞｯｸ　 +0.22%

海外の前日は米中貿易摩擦の懸念が後退したとして高かったが、今日はこの材料は織り込まれてしまったようで小幅高に終わる。

実際のところ米国の対中国への関税引き上げは何も解決しておらず、ファーウエイへの対米輸出解禁はその範囲が明らかになっていません。やはり米中の軋轢はまだまだ続く（5年～10年）のではなかろうか。

2016年の米国大統領選以来、世界の株価はトランプの気まぐれな貿易政策に翻弄されましたが、今となっては米中の覇権争いは単なる米中の貿易収支にあるのではなく、次の覇権国家の選択にあることがわかりました。従って米中の衝突は短期間で解決することはない、というのが世界の株式市場の判断です。米中の貿易摩擦が終ったように見えても米国は第2第3の仕掛をします。米国のＧＤＰや一人当たりＧＤＰで中国に負けることが座視できないトランプが大統領でいる限り米中貿易摩擦はなくなりません。

(2019. 7. 2) TOPIX 1589P（+0.31%) 日経平均 21754円 (+0.11%）10.0億株 (1兆8998億）

昨日の海外株は
(1)中国上海 +2.22%
(2)英FT100 +0.97%
(3)独ＤＡＸ +0.99%
(4)ＮＹダウ +0.44%
(5)ﾅｽﾀﾞｯｸ　 +1.06%

海外は米中貿易摩擦の懸念が後退したとして高い。だがＮＹダウ、Ｓ＆Ｐ、ナスダックの3株価指数はすべて新高値の陰線になっており、米中貿易摩擦の懸念は払拭されていません。

日経平均は米中の貿易協議の再開を評価して、昨日大きく上昇したので今日は小幅な動きに終始する。株価の基本となる要因は基本的には企業業績ですが、昨日の日銀短観では眼下の日本経済はよろしくない。

しかしそれでも大幅な上昇をしたのは、米国の金利引き下げによる過剰流動性により株価上昇期待が強いのでしょう。これは将来の株価にとっては大きなマイナス材料です。人為的に株価を釣り上げているのだから、どこかで株価バブルは弾けます。先々のことを思うと株式投資をする気にはなれません。


(2019. 7. 1) TOPIX 1584P（+2.17%) 日経平均 21729円 (+2.13%）12.0億株 (2兆2028億）

昨日の海外株は
(1)中国上海 -0.61%
(2)英FT100 +0.31%
(3)独ＤＡＸ +1.04%
(4)ＮＹダウ +0.28%
(5)ﾅｽﾀﾞｯｸ　 +0.48%

海外は29日の大阪での米中の首脳会談を米中貿易摩擦の解消の先導役になるかと期待したようで、概ね高かった。

29日の米中首脳会談では、トランプ大統領は4次の対中関税引き上げを延期し、ファーウェイへの部品輸出を一部認め、米国への輸出も認めると譲歩しました。これによって中国もとりあえずは態度を軟化させ、貿易協定は再開することになりました。 このまま第4次の関税引き上げがあれば、1）パソコン、2）スマホの米国輸入価格が25%になり、1）2）のメーカーや部品供給をする世界の企業は打撃になるところでしたが、とりあえずは回避されました。

日本株は、1）2）に関係する電機が大反発し、今日の値上がり銘柄数は2010銘柄（値下りは108銘柄）。株価は景気の規準である200日線を上回り、4平均線の最上位に躍り出ました。 だが今日の株高はでき過ぎでしょう。すでに米中貿易摩擦は小さな問題になり、米中の覇権争いになっています。米国が世界の覇権国になるのか、はたまた中国かは短期に決着がつくはずはありません。今後10年とか20年は米中の争いは収まりません。貿易はそのうちの一つの手駒でしかありません。

6月の日銀短観の製造業ＤＩは3月の+12→6月の+7へ低下し、9月の先行きも+7で止まるようです。ＤＩが+7ということは、よいと答えた企業が53.5%、悪いと答えた企業が46.5%です。（この差が+7となる）

足許の日本の製造業の景況感は着実に低下しています。今日の株価にはこのことは織り込まれなかった。過剰なマネーが株価を水膨れさせています。そしていつかは水膨れした株式はバブルとなり暴落を引き起こします。

日経平均の上値メドは上図のようになっています。高いほうから順に、
  1. 23265円
  2. 22041円
  3. 21837円
  4. 21428円
私は④21428円をクリアした時点で上値メドに達成したのだろうと思っていましたが今回のニュースで②22041円、③21837円の可能性がでてきました。

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株式会社 東研ソフト・・・ 執筆：坂本　正治