日経平均をどう見たか・判断したか (2017年 8 月)

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(2017. 8. 1) TOPIX 1628P(+9)日経平均 19985円 (+60) 19.4億株 (2兆6035億円)


昨日の海外株は

(1)中国上海  +0.61%
(2)英FT100  +0.05%
(3)独DAX    -0.37%
(4)仏CAC   -0.73%
(5)NYダウ   +0.28%
6)ナスダック    -0.42%

米国はテクノロジー株が続落。NYダウこそ+0.28%と小幅上昇だったが、ナスダックは-0.42%は下落。業績予想が悪かったアマゾンは-3.16%。フェイスブックは-1.86%、アルファベットは-1.34%の下落。 テクノロジー株のバブルは終わったようです。

ナスダックのグラフは6月の下げと同じ足になってきました。6月を手本とすれば1か月程度の下落ないし低迷は続くようですが、テクノロジー株のバブルが終了したとなると、3〜6か 月(2017年8月〜10月)はナスダック銘柄は不振が続くのではなかろうか。


ナスダックの下落に伴って、日経JQ平均は25日線 近くまで下落しました。

ナスダックはアマゾン・グーグル・フェイスブックといった世界を席巻するような巨大企業をかかえていますが、日本の新興市場にはありません。ケータイのゲームが売れた売れないという細かなことが評価されています。

まったくつまらない。ゲームで世界がよくなるのか? あほらしいので新興市場についてコメントすることは今までしていませんが、こんな馬鹿臭い、あってもなくてもよいような銘柄しか動かないのだから、日本の株式市場は瀕死の状態です。


(2017. 8. 2) TOPIX 1634P(+5)日経平均 20080円 (+94) 17.1億株 (2兆4510億円)


昨日の海外株は

(1)中国上海  +0.60%
(2)英FT100  +0.70%
(3)独DAX    +1.10%
(4)仏CAC   +0.65%
(5)NYダウ   +0.33%
6)ナスダック    +0.23%

米国7月のISM製造業指数は57.8→56.3へダウンする。長期金利は2.251% (-0.044%)へ低下したが、逆に0.5円ほど円安となる。

引け後アップルの4-6月決算が発表され、増収増益であったために、時間外で+6%高になって史上最高値を更新したとかで、今夜のテクノロジー株は上昇するだろうの見込みで、日経平均は高くなる。

ただアマゾンは減益決算であったように、テクノロジー株のすべてが大幅な増益となるわけではない。アップルのiphoneの売れ行きが好調といったアップル固有の材料であったと見るほうがよく、テクノロジー株への過剰な期待はどこまでも続くわけはありません。

日経平均は上昇したわりには、出来高が17.1億株と増加せず、果たして6月7月と続いた小幅な保ち合いゾーンを突破できるのかどうかは不明です。

一方TOPIXはジリジリと(1週間に1回くらいの割合で)新高値を更新しています。ただ今日のように高寄りをしても日中の値幅は小さく、陰線で終わってしまいます。「3陽連」といった強い足がなかなか出てきません。

日経JQは、昨日のアップルの業績が予想を下回るなら、25日線を下抜いて、結構大きな下げにつながるだろうと思っていましたが、アップルの時間外での大幅上昇をみて、国内のハイテク企業が買われ、25日線を下抜くことを免れました。


(2017. 8. 3) TOPIX 1633P(-0)日経平均 20029円 (-50) 16.8億株 (2兆2439億円)


昨日の海外株は

(1)中国上海  -0.23%
(2)英FT100  -0.16%
(3)独DAX    -0.57%
(4)仏CAC   -0.39%
(5)NYダウ   +0.24%
6)ナスダック    -0.00%

新iPhoneの売れ行きが好調とされて、昨日はアップルが時間外で+6.0%ほど上昇しましたが、今日のナスダック市場では+4.73%の上昇となりました。ところがナスダック指数はアップルの+4.73%の上昇にもかかわらず、上昇せず。

一方NYダウは+0.24%の上昇となりました。だいたいがNYダウは「工業株30種」であって、NYSE(ニューヨーク証券取引所」を計る指数としては、銘柄が少なすぎます。NYダウ30種銘柄はしょっちゅう変更があるし、NYSEではないNASDAQ市場の銘柄が4銘柄も採用されています。

アップル・インテル・マイクロソフト・シスコの4銘柄ですが、これらをNYダウに取り込むことによって、NYダウは恒常的に指数が高くなるような仕組みにされています。 したがって米国の株式市場を計るには、NYダウではなくナスダックを見るべきではないかと、私は思っているので毎日掲げるグラフはナスダックと日経平均です。

日経平均はアップルの4-6月期決算と業績見通しのサプライズによって、昨日は上昇して20000円台に乗せましたが、今日は早くも剥げ落ちる。

古河電のように通期業績が上方修正された銘柄は+14%の上昇まで買われていましたが、あまりにも買いが集中しているので、上昇は短命でしょう。

すでに好業績を期待して買われていたソニーは昨日は逆行安になっているように、好業績が発表されても材料出尽くしとなりがちです。

目下のところ日本企業の増益率は+50%ほどであると報道されています。前年より利益が50%も伸びるのであれば、PERは17倍くらいまで買われてもよいはずですが、現在は15.86倍でとどまっています。PER17倍まで買われるならば日経平均は21500円くらいまで上昇してよいのですが、そこまでは買われていない。

その背景には、この世界的な景気回復は、すでにピークに達しているのではないかの懸念があるからです。米国の新車発売台数の前年比は、7か月連続で減少しています。すでに車を買いたい者は買ってしまい、これ以上の新車発売台数の伸びは期待できません。アップルのiPhoneも世界市場の中では圧倒的なシェアがあるわけではなく、今年の中国では-10%以上の減収となっています(これは6四半期連続)。アップルも飽きられてきています。

そこへ、米国ではこの8年間、日本では5年間、にわたる株高をもたらせてきた量的緩和の縮小が、米国を皮切りにしてEUでも始まろうとしています。量的緩和は基本的には貨幣価値を下げます。貨幣があふれていれば、貨幣の価値は低下するのが当然です。投資家は貨幣価値が下がってもよいように、実物資産(不動産・株式・コモディテイ)に資金を投入した結果が今の株価・不動産の水準を維持しています。量的緩和(中銀の買入れ資産の縮小)がなくなれば、過大に買われている資産は下落します。これを投資家は恐れている。


(2017. 8. 4) TOPIX 1631P(-2)日経平均 19952円 (-76) 15.1億株 (2兆1553億円)


昨日の海外株は

(1)中国上海  -0.37%
(2)英FT100  +0.85%
(3)独DAX    -0.22%
(4)仏CAC   +0.04%
(5)NYダウ   -0.35%
6)ナスダック    -0.00%

7月のISM非製造業指数は57.4→53.9へと大きくダウンする。この水準は1年ぶりのことです。 これまでは、製造業指数がダウンしても非製造業指数は高水準を保ってきていましたが、とうとう非製造業の景況も下降気味になってきました。

この発表を受けて米国景気に懐疑的になったのか、長期金利は2.220%(-0.048%)と低下し、ドル安・円高となる。

ナスダックはテクノロジー株がさえず、終値でこの下降波動の新安値をつけました。本格的なテクノロジー株の割高が解消されるには、75日線までの下落はする必要があると思っています。

日経平均は数少ない好材料であった米国のテクノロジー株(多くはアップルの部品の下請けだが)の下落や、円高の影響によって小幅に下げて20000円を割る。

右図は東証1部のPERです。3月末に決算が確定し、企業は2か月後の5月末までに決算を発表しなければなりませんが、このとき来期(すでに5月になっているので今期といってもよい)の業績見通しを出します。

だから5月末までは予想のPERはまだ定まっていません。6月からのPERが正しい(というか企業が予定している利益を基にした)数字です。

5月31日の日経平均は19650円、PERは15.40倍でした。その後今期の4-6月決算が続々と発表され、昨日いったように+50%の増益となっています。ところが株価はこれに反応していません。4-6月期と同じような増益になるのであれば、1株当たりの利益は+50%増になります。単純に考えれば利益が1.5倍になるのだから、株価も1.5倍になっても不思議ではありません。

だが今日の日経平均は19952円で、5月末から+1.5%しか上昇していません。PERは5月末の15.40倍から15.84倍になっただけです。4-6月期のような調子で企業業績がよくなるのであれば、PERも16倍はおろか17倍になってもよいのですが、そうはなっていない。グラフで見るように6月から今日までのPERは15.6倍〜15.96倍と安定しています。上限16.0倍・下限15.5倍といった感じです。

2017年の通期で利益が+50%伸びる(+50%というのはとんでもなく高い増益率です)ならば、PERは16倍になり16.5倍になり17倍になって、割高感がでて株価のピークを打つように思いますが、現在は16倍まで達していません。これは @通期で+50%の増益になるはずはない、A2017年の後半から世界の景気は下り坂になるのではないか、B米国のテクノロジー株の大幅な調整があるのではないか、C米国FRBの資産縮小はとんでもない影響を新興国にあたえるのではないか、といった多くの懸念(リスク)を投資家が抱いているためでしょう。

日本の株価は、所詮は売買シェア70%を占める海外勢が動かしています。7月第4週の海外勢は-1280億円の売り越しでした。これを打ち消すような買い勢力はありません。日本の株式市場は「海外勢様」が行動するとおりになっています。日本人としては情けない限りです。せめて国内勢の売買シェアが50%になればと思っていますが、東証・大証は出来高が増えればよいのだとして、市場の仕組みを変えようとはしない。高速取引の便利を図ることしかしていない。強い・大口の投資家の意見はとりいれるが、その他のことは熱心ではない。

株式市場が衰退して行くのを防ぐには、
  1. 各銘柄ごとに買い越した投資家、売り越した投資家(投資家とはファンドのことです)を公表すべきだし、
  2. 大出来高上位の50社の売買の内訳を発表すべきです。

  3. 株価の刻みが0.1円にしたことも訂正すべきです。個人投資家にとっては何のメリットもない。データの管理が面倒なだけです。

  4. 東証で値段が成立したデータを、配布するには月30万円を東証に支払え、という独占的な要求もおかしい。東証は投資家の注文を突き合わせて、株価を成立させているだけであって、自身がつけた値段ではない。著作権という本人の独自的な発想はまったくありません。

    ところが、東証のデータを一般投資家に配布ないしはダウンロードをさせると「著作権違反である」と責める。株価データは東証が独占してよいものではありません。むしろ誰でも無料でデータの利用ができることで、国内投資家の利便を大幅に高めます。
資本主義は、@投資家が資本を提供し→A有能な経営者が運用し→B利益を投資家に戻す というのが基本中の基本です。株式市場は@で出資しなかった投資家がAあるいはBの間に、投資できるようにするためのものです。この機能が東証の根本の柱です。 東証は財務省の天下り先だから、役人体質が染みついていると思いますが、この根本を忘れてもらっては困る。@情報(データも含む)の無料公開、A大口投資家の便宜は図らない、B細かなルールの変更はしない これを望みますが役人根性は「保身」なので、よほど非難が集中しないか怒らせないと動きません。日本のガンは保身を一番とする役人ですな。


(2017. 8. 7) TOPIX 1639P(+7)日経平均 20055円 (+103) 15.0億株 (2兆0353億円)


昨日の海外株は

(1)中国上海  -0.33%
(2)英FT100  +0.49%
(3)独DAX    +1.18%
(4)仏CAC   +1.42%
(5)NYダウ   +0.30%
6)ナスダック    +0.18%

7月の雇用統計は20.9万人増加(予想は18.0万人)。6月の数字も22.2万人→23.1万人へ上方修正される。

これを受けて長期金利は2.265% (+0.045%)へ上昇し、ドル高・円安となる。

米国の経済統計の主たるものは、@GDP、A物価、B受注などがありますが、これらは統計値をまとめるのに時間がかかるので、遅れます。即効性(同時性)を持つ統計は、C雇用統計と、DISM景況指数ですが、雇用統計は数字がブレやすいので、私はISM製造業指数とISM非製造業指数のほうを重視しています。

8月初めに発表されたISM製造業指数は57.8→566.3へダウンし、週末に発表されたISM非製造業指数は57.4→53.9へとこれまたダウンしているので、米国景気は頭打ちになりつつあると思うほうがよく、7月の雇用統計がよかったからと楽観視することはできません。

日経平均は+103円高となったが、出来高は15.0億株、売買代金は2兆300億円と薄かった。日経先物の日中の出来高は17667枚で、日ごろの半分の出来高でしかありません。今日の株価上昇の内容は薄い。


(2017. 8. 8) TOPIX 1635P(-3)日経平均 19996円 (-59) 16.5億株 (2兆1292億円)


昨日の海外株は

(1)中国上海  +0.53%
(2)英FT100  +0.27%
(3)独DAX    -0.33%
(4)仏CAC   +0.09%
(5)NYダウ   +0.12%
6)ナスダック    +0.51%

米国は経済統計の発表がなく小動きだったが、なんとはなしの株価上昇の余韻によって小幅な上昇が続く。

日経平均は20000円台を維持できず、-59円安で終わる。無気力な相場が続いています。



大和証券による、過去の日経平均の月別の騰落率は右図のようになっています。7月は-0.1%ですが、8月は-0.9%へ下落し、9月は-1.1%と下落率が拡大し、10月の-0.6%となってようやく下げ止まる。というのが過去の統計です。

毎年毎年この統計のとおりになるわけではありませんが、8月→9月と下落率が拡大しているのを見れば、8月あるいは9月に相場が底を打つ確率は5分5分よりも小さいと見るのが普通です。


(2017. 8. 9) TOPIX 1617P(-17)日経平均 19738円 (-257) 20.6億株 (2兆6976億円)


昨日の海外株は

(1)中国上海  +0.07%
(2)英FT100  +0.14%
(3)独DAX    +0.28%
(4)仏CAC   +0.21%
(5)NYダウ   -0.15%
6)ナスダック    -0.24%

米国メディアが、北朝鮮は核弾頭の小型化に成功したのではないかと報道。いよいよ米国は北朝鮮のICBM・核の射程圏内に入ったとして地政学的リスクが気にされて、株価は少し下げる。

ただ米国では深刻には受け止めていないようで、下げ幅は小さかった。何を言い出すかわからないトランプ大統領のほうがよほどリスクが高いだろうと思います。北朝鮮の核材料は株価が調整をしたい局面に来ているので、下げの理由づけにされた感じです。

ともかくも昨日の下げによって、NYダウはトウバ足に近い上ヒゲの陰線になり、ナスダックも長い上ヒゲになったので、株価上昇の勢いは消え、上昇の余力は失われたと思います。

地政学的リスクとなると、日本は米国に比べて100倍・1000倍の北朝鮮リスクがありますが、野党は国防について子供のような考え、あるいは「戦争を放棄した平和憲法があるから、日本は安全である」という信仰しか持っていません。

今日のサンケイ新聞によれば韓国の平昌(ピョンチャン)の冬季オリンピックはまったく人気(関心がある国民は35%しかいない)がなく、運営費の捻出に四苦八苦しているとか。

対北との対話路線を掲げて当選した文在寅(ムンジェイン)大統領は、南北合同チームの結成を提案し、北朝鮮に参加を呼び掛けたが、北朝鮮はこれをまったく無視しました。ばかりか、北朝鮮のIOC委員に『南北関係をスポーツで解決することは天真爛漫この上ない』といわれる始末です。要するに韓国はユルユルに甘い考えをしている。日本の野党はもっと甘く信仰の世界に入り込んでいる。北朝鮮は韓国・日本をナメています。

日経平均は珍しく-1.29%下げました。出来高も20.6億株に増加し、売買代金も2兆7000億円となりましたが、今日の下げは日経先物の大量の売りによるものです。これは日経平均を下げて、8月のオプションSQを有利にしようとする動きです。個々の銘柄はさほど下げていません。主な銘柄では、@SUMCOが-11.1%、Aオリンパスが-7.0%、BIHIが-6.9%、C清水建が-6.0%といったところです。大勢が変化するような銘柄の下げではありませんでした。

今日の下げを見て、「保合いが下放れた」のではないかと思う人もいるかと思いますが、@確かに(e)の安値19856 円を下回ったので、約1か月にわたる保合いからは下放れとなっています。問題はこの1か月の保合いのゾ−ンに意味があるのかどうかです。

この1か月の保合いゾーン(e→現在まで)は出来高が薄い閑散の中での保合いです。(e)を保合いゾーンの下限とするならば、(e→f)の上昇はたったの2日間でしかありません。(e)を小波動のボトムとするには無理があります。同じように(c)を小波動のボトムとするならば、(c→d)の上昇期間は3日間でしかありません。(c)もちゃんとした小波動のボトムとはいえません。

結局、保合いの期間は5月〜現在までの約3か月間で、その保合いの下限は(a)の19449円であることになります。今後株価が19449円を下回れば、保合いを下放れたと判断しますが、今日の段階((e)を下抜いた)では、保合いの下放れとなったと考えるのはおかしい。


(2017. 8.10) TOPIX 1617P(-0)日経平均 19729円 (-8) 19.6億株 (2兆5327億円)


昨日の海外株は

(1)中国上海  -0.19%
(2)英FT100  -0.59%
(3)独DAX    -1.12%
(4)仏CAC   -1.40%
(5)NYダウ   -0.17%
6)ナスダック    -0.28%

北朝鮮リスクは米国ではリスクとして受け止められませんでしたが、少し株価は下げる。

もし北朝鮮が米国のグアムを爆撃したり、韓国や日本に核弾頭ミサイルを打ちこむならば、一部の国土の住民は被害(大惨害である)を受けますが、北朝鮮の陸軍の規模は貧弱です。その攻撃した国土を制圧することは絶対にできません。

攻撃した相手国を制圧できないならば、単なる無差別殺人にしか過ぎません。国際世論は圧倒的に北朝鮮を非難するはずですが、その前に北朝鮮の爆撃に対する報復は北朝鮮の攻撃の10倍・100倍の規模になるでしょう。北朝鮮は全ての住民が被害を受け、北朝鮮政権は消えてなくなります。 それは自明のことなので、米国市場では北朝鮮リスクはほとんど意識されませんでした。だが日本は例によって過剰反応をしました。これはちょっと恥ずかしいが、北朝鮮リスクを理由にした先物の仕掛け的な売りに利用されたために、考えの足りない投資家が付和雷同したからです。

日本の投資家は、目先の動きしか見ていない。将来の見通しを持っていない。今日は右したかと思えば、明日は左する。要は将来の市場はどうなるかという判断ができない無定見な投資家ばかりが増えています。海外勢にうまく利用されるわけです。


日経平均の下げは拡大しませんでした。日経平均は-8円安、TOPIXは-0円安でした。これで北朝鮮リスクの材料は織り込んでしまったようです。

今回の下げによって、東証1部のPERは15.55倍まで低下しました。日経225のPERは13.99倍と14倍を割り込みました。米国S&PのPERは17倍なので、日本株の割安度は一層大きくなりました。

目下のところ日本株を買うという動きはありませんが、投資の基本は「安い時に買って、高い時に売る」です。東証1部のPER15.55倍はすごく割安であるとはいえませんが、米国に比べれば安い。(もし15倍を切るような局面になれば、買って損するはずがありません)

■■ 近況 ■■

《Qエンジン24》のオートマ機能を使って、勝率の高い条件表(10日で+20%上昇を目標とする)の作り方の講座No.22の連載を2017年6月6日から開始し、8月1日に終了しました。約2か月間にわたる長期の連載でした。

講座No.22の一応の結論がでたら「株式講座No.22」として整理整頓してHPにアップするつもりでしたが、通読してみると実にわかりにくい講座になっていました。一読しただけでは、どういうふうにオートマを実行すればよいのかがわかりません。「こういう手もある、ああいう攻め方もある」といった枝葉末節が多すぎて、大方の人には理解できないと思いました。

私が思うに、1つの講座では、1つか2つの重要なことを掲げ、1つか2つの結論を知ってもらえればよいのです。5つも6つも重要なことを説明するならば、1つ2つの最も重要なことが記憶に残りません。だから多くのことを語ってはいけないのですが、講座を書くことは今後はそうないだろう、と感じているので、ついつい広範に亘る事柄について余分なことを書いてしまいました。

この原因は《Qエンジン24》の「オートマ」が多様な選択肢をもっているためです。Aの方法もとれるし、Bの方法もとれる。C、D、E、Fの方法もとることができる。ためにその詳細を書きだすとキリがありません。この「オートマ」をスッキリさせようと思い、@プログラムに手を入れました。そのため A修正した部分のヘルプも書き直さねばならなくなりました。(これは現在進行中)。

今回連載した講座No.22は、このままではHPにアップしても意味はない、と思うのでHPへのアップは止めました。B後にもっとスッキリしたものに書き直してアップします。講座No.22を連載したために、講座が完結した後に、《Qエンジン24》修正する破目に陥りましたが、そうのんびりするような時間は残されていません。完成度の高い《Qエンジン24》を残すために、9月ころまではこれに没頭します。


(2017. 8.14) TOPIX 1599P(-18) 日経平均 19537円 (-192) 19.5億株 (2兆5731億円)


昨日の海外株は

(1)中国上海  -1.63%
(2)英FT100  -1.08%
(3)独DAX    -0.00%
(4)仏CAC   -1.06%
(5)NYダウ   +0.07%
6)ナスダック    +0.64%

米国においては北朝鮮リスクは10日の下げで織り込んだらしく、11日はわずかながら反発する。

NYダウは9陽連という楽観人気が剥げ出したばかりなので、なお下げる余地がありますが、ナスダックは75日線まで下げたので、当面の安値は出た感じです。

米国の年内の利上げはなかろうという予想で、米国金利は2.197% (-0.013%)へ低下。これに伴って円高が進む。


11日の日経先物の夜間取引の終値は19350円でした。これは10日の15:15の引値19710円よりも-360円も安かった。米国株は下げていないのに、日経先物だけが突出して安かった。

@日本だけが北朝鮮リスクに敏感になっているのか、A円高を嫌ったのか、B相場の見通しが出来ていないのか、どれが原因だかわかりませんが、ともかく異常な悲観人気であったといえます。

まあこの異常な悲観人気は19480円で寄り付いて、少しは反省しましたが、日経平均は19537円(-192)で引ける。この保合いゾーンは下限19499円。上限」20318円の約870円幅ですが、た今日は下限ギリギリのところまで下落しています。ただ8月に入っての立ち合い日数は10日ですが、日銀がETF買いをしたのは6日間あります。この日銀のETF買いにおよって大きな株価の崩落ないでしょう。

だがは日銀は先進国の中央銀行にあるまさるまじきリスクの大きな株式資産を買い続けています。これは株式市場を「角をためて牛を殺す」という状況にしています。株価が下落し、上昇する、この値動きがあればこそ、順張り方針にせよ、逆張り方針にせよ、株式投資ができるのですが、ETF買いによって値動きをトレンド的には上向きの、値動きの小さな株式市場にしてしまいました。逆張りも順張りも効かない、つまらぬ相場です。


(2017. 8.15) TOPIX 1616P(+17) 日経平均 19753円 (+216) 16.5億株 (2兆2363億円)


昨日の海外株は

(1)中国上海  +0.90%
(2)英FT100  +0.60%
(3)独DAX    +1.26%
(4)仏CAC   +1.20%
(5)NYダウ   +0.62%
6)ナスダック    +1.34%

トランプ大統領が過激な対北朝鮮への対決姿勢を見せたことから、北朝鮮リスクが噴き出て、世界(といっても主として日本だけだが)の株価が下げましたが、米国高官のこれを否定する発言が相次いで、北朝鮮リスクは後退する。

まあ米国のリスクはトランプ大統領そのもので、思いつきの考えをすぐにツイッターに発表し、周りのものがこれを諫(いさ)めることができません。あと3年半も大統領の任期があるのかと思うとウンザリします。


日経平均の動きはナスダックの影響を受けて、この後追いをするのが通常ですが。今回の北朝鮮リスクについては日経平均が先走りました。

8月8日ナスダックは-0.21%安でしかなかったのに、これを受けた9日の日経平均は-1.29%(-257円安)と大きく下げましたが、翌日9日のナスダックは-0.59%安なのに10日の日経は-0.05%(-8円安)と下げず。

8月10日のナスダックは-2.13%安と大幅下げとなりましたが、日本は「山の日」という祝日とするには疑問点がつく、どうでもよい祝日があって、海外の影響は市場に取り込まれず。日米の株価の動きはチグハグでした。11日のナスダックは+0.64%高と反発したにもかかわらず、休日明けの14日の日経平均は、昨日もいったようにまさかの-0.98%安(-192円安)です。

日経平均のグラフは休日前の19738円から、休日明けの19537円まで大きな窓を空けました。米国は上がっているのに日本だけが異常な下落です。いったい日本市場はキチンと世界の市場の動向を見ているのか? ちゃんと将来の予想をしているのか? なんだか情けない。

14日のナスダックは+1.34%高。さすがに米国の2日連続の大反発を無視することはできず、15日の日経平均は-1.11%(+216円高)となりました。3日間の日米の株価のチグハグさが解消したわけですが、このチグハグは短期投資のヘッジファンドの先物の売り攻勢にあったようです。 したがって今日の日経平均の上昇はヘッジファンドの売り方が買い戻した結果で、需給による上昇であったわけです。つまり上昇トレンドが発生したわけではありません。

日本株は海外株に比べて割安です。東証1部PERは15.34倍まで低下しています。今期の企業の利益は前期比11%程度まで伸びるという予想です。これならPERは16倍〜17倍に買われてもよいはずですが、日本株を買う海外勢は少ない。


(2017. 8.16) TOPIX 1616P(-0) 日経平均 19729円 (-24) 14.3億株 (1兆8757億円)


昨日の海外株は

(1)中国上海  +0.43%
(2)英FT100  +0.41%
(3)独DAX    +0.10%
(4)仏CAC   +0.35%
(5)NYダウ   +0.02%
6)ナスダック    -0.11%

7月の米国小売り高は前月比+0.6%と上昇(予想は+0.3%)でした。換算すれば年+7.2%も消費が伸びるというとんでもないよい数字でしたが、米国市場の消費部門の株価はマイナスになりました。

これほどの消費の増加になれば米国市場はウハウハのはずですが、株価は上昇しなかった。すでに米国景気の堅調さは織り込んでしまっており、今後の量的緩和の縮小のほうが気になるようです。

まったくのところ欧米の株高は量的緩和による過剰な流動性がバラ撒かれたおかげです。この過剰流動性の蛇口が徐々に閉められれば株価は採算のあう水準まで下落しなければなりません。これは 欧米の話。

日本は米国を上回る流動性(マネー)を供給し、あろうことか年間に6兆円のリスク資産である株式(ETFだが )を日銀は買い入れています。それでも日本株はナカナカ上昇しません。今期(2017年)の通期の利益は+11%というのに株価はほとんど無視しています。物価上昇率も1%を超えることがありません。安倍内閣が掲げたアベノミクスは
  1. 日銀の大規模な量的緩和で、世間にマネーをばら撒く。
    これによってローン金利が劇的に下がり、 消費を喚起させる。(だろう)

  2. 財政投資をして雇用を確保し、賃金を上げれば、消費が増えるだろう。

  3. 規制を緩めて投資を活性化する(ここには含まれる)。具体的には特区ですが、新しい産業が出てくるだろう。
@は2年間ほどは大成功となりましたが、次第に効果が薄くなり、今や禁断の日銀の株式買い入れしていますが、物価は上がりません。Aは2020年の東京五輪だけがスポットライトを浴び、東日本大震災や熊本地震への投資は少ない。本来なから東京ではなく、東北。九州への投資をすべきです。第2の矢は族議員によって潰れました。Bに至ってはアホラシイすぎていう言葉もありません。加計学園が愛媛県に獣医学部を作ることがなぜいけないのか。作りたい学校があれば挙手して競えばよいではないか。それを文部科学省は獣医が増え過ぎると反対する。増えてもよいではないか。

人は我が身のこととな醜くくなる。競争を 回避して保身を考える。それが日本経済の成長を阻害している。


(2017. 8.17) TOPIX 1614P(-1) 日経平均 19702円 (-26) 14.3億株 (1兆8060億円)


昨日の海外株は

(1)中国上海  -0.15%
(2)英FT100  +0.67%
(3)独DAX    +0.71%
(4)仏CAC   +0.71%
(5)NYダウ   +0.32%
6)ナスダック    +0.19%

米国の小売り業は、一昨日は統計値がよかったのに思わぬ下落をしていましたが、昨日は反発する。ただ原油安となったのでエネルギー株が下落し、全体的には「往って来い」となりました。

ナスダックの調整は次第に深くなってきました。4月のボトムは25日線と75日線の中間までの調整でしたが、7月の調整は75日線まで接近。8月は75日線まで下落。つまりは小波動の幅が拡大し、強気と弱気の対立が激しくなってきたわけです。

おそらくは、8月安値6214Pはまだ底値ではなく、75日線を再び下回る下げがあるのではないかと思っていますが、そのときは9日順位相関・25日順位相関が-80以下になるはずなので、そこから底値らしさを判断すればよい。


日経平均は、5月の安値19449円を下回らなかったことで、高値圏の保合いがなお続いていることが明らかになりました。

しかも8月9日〜14日の先物の売り仕掛けが失敗に終わり、買い戻しを余儀なくされたことから、売り方は慎重になるはずです。

企業の4-6月決算はよい。売り方は売りを躊躇しているとなると、日経平均は上昇してよいはずですが、保合いゾーン(高値20318円)を超えることができない。2018年決算は+11%の増益予想となっているのに、これを素直に評価していません。

まあ今日の9日順位相関は-75.4、25日順位相関は-76.4であるので、来週早々には共に-80以下になると思われます。そのとき下げの原因(米国株の大幅下落か、北朝鮮リスクの発生か)によって、どのように日経平均は下げ方をするのかを見届けたい。東証1部の連結PERが15倍になればよい買い場になります。


(2017. 8.18) TOPIX 1597P(-17) 日経平均 19470円 (-232) 16.7億株 (2兆1223億円)


昨日の海外株は

(1)中国上海  +0.68%
(2)英FT100  -0.61%
(3)独DAX    -0.49%
(4)仏CAC   -0.57%
(5)NYダウ   -1.24%
6)ナスダック    -1.94%

トランプ政権は半年を過ぎても閣僚が揃うどころか、決まっていた閣僚が次々に辞任するという有様で、米国の政治はまともに動いていません。

米国市場も米国がどのような政策を進めて、米国の自信を取り戻すのか、疑心暗鬼になっています。

すでに米国株価は過剰流動性のおかげで、割り高に買われています。GDPが2%の伸びに達しないのに、PERはすでに19倍です。9月にもFRBが資産の縮小を始めるならば、株価は1〜2割程度は下げる懸念があります。

ナスダックは75日線まで下落し、25日線まで反発しましたが、25日線を超えることはできず、昨日は再び75日線まで下落しました。もう3〜4日は25日線の抵抗ラインを突破することを試すのかと思っていましたが、脆くも1日で再下落となりました。こういうように長大陰線が連発するようでは、ナスダックは75日線を下回り、6000Pまでの下落があってもよい感じです。

米国株安とドル安・円高を受けて日経平均は大幅下落する。

ただナスダックのように大引けが安値(大引け坊主)とはならず、十字になったのは、株価の上昇・下落のせめぎあいの均衡状態にあることを表現しています。だいたい19500円が日経平均の当面の安値ではなかろうか。

ただし、まだ小波動のボトムをだしたとはいえません。@9日順位相関は-78.8、A25日順位相関は-77.3、の2ポイントがポイントに近いだけで、BNo.2の買いマーク、C25日騰落レシオ、D25日投資マインド指数はその水準には低下していません。 まずは9日・25日順位相関が-80以下にならねば買いのチャンスではありません。


(2017. 8.21) TOPIX 1595P(-2) 日経平均 19393円 (-77) 14.0億株 (1兆7534億円)


昨日の海外株は

(1)中国上海  +0.01%
(2)英FT100  -0.86%
(3)独DAX    -0.31%
(4)仏CAC   -0.64%
(5)NYダウ   -0.35%
6)ナスダック    -0.09%

何を言い出すのか? 何をしでかすのか? きちんとした議会で発言することなく、ツイッターでしか自分の感情と意見を発言することしかできない、裸の大様のトランプ大統領のリスクと、これによく似た金正恩(キムジョンウン)のリスク。

トランプほどではないが閣僚や首相夫人のスキャンダルまがいの報道を放置して支持率を大幅に低下させた安倍首相。自信満々になれば国民の声が耳に入らなくなって、政治がガタガタになるのは歴史を学べばすぐにわかることです。今の政治は株式市場にとってはマイナスでしかない。


安倍首相が憲法改正を叫んだとて、現状では支持率が落ちるだけです。安倍首相は身贔屓の度がすぎて思ったことができなくなりました。

まずは初心に戻って、経済政策に力を入れるべきです。@少子高齢化をどうすればよいのか? A20年続いているデフレをどうやって脱却するのか? の対策を早急に考えねばなりません。

アイデアが枯渇している諮問会議は廃止して、若い人の考えを採用すべきです。特に@は喫緊の問題です。労働人口が減るとGDPは縮小します。経済が縮こまれば投資が活発になるはずはありません。要するにこのまま出生率が低下していくならば、日本経済は行き詰まります。


上図に日経平均、右図にTOPIXのグラフをを掲げましたが、上下のグラフは大いに違っています。

日経平均は5月〜8月の高値保合いゾーンに収まるかと思っていましたが、今日の日経平均終値は19393円となって、高値ゾーンから下にハズレました。

とはいっても長い陰線が入っているいるわけではなく、ジリジリと安値を更新しているという情況です。「下っ放れた」という感じではありません。

TOPIXは日経平均とは違った波動を描いています。5月の高値保合いゾーンの安値は1542Pですが、今日の終値は1595Pであり、これを下回るにはまだ50P(3%ほど)の余裕があります。この点では株価が下降波動に入ったとは言い切れません。

日経平均の今日の9日順位相関は-78.8、25日順位相関は-77.9です。共に-80以下になるには、もう2〜3日をかけねばなりませんが、小波動のボトムが近いことは間違いありません。この2〜3日は日経平均がさらに下落するのかどうかを見るところです。上昇する根拠がないのに拙速に買う場面ではないでしょう。


(2017. 8.22) TOPIX 1596P(+0) 日経平均 19383円 (-9) 13.1億株 (1兆7142億円)


昨日の海外株は

(1)中国上海  +0.56%
(2)英FT100  -0.07%
(3)独DAX    -0.82%
(4)仏CAC   -0.52%
(5)NYダウ   +0.13%
6)ナスダック    -0.05%

米韓合同軍事演習が始まる。これに対して北朝鮮がどういう挑発行動にでるのか。金正恩がグアムにICBMを打ちこむなら、その瞬間に北朝鮮は破滅することは自明のことなので、これはあり得ません。

しかし常識では判断しかねる米国と北朝鮮の指導者二人がいるので、株式市場は99%は起こらないであろうが、残り1%のリスクを考えてヘッジをします。2017年は、経済は回復しているのに、次から次に湧き出てくる政治リスクによって株価は概ね小さな動きで終わりそうです。

日本は米国のように、アップル(iPhone)、アマゾン(通販)、フェイスブック(SNS)、グーグル(IT・AI)のような世界を席捲する企業が出てこない。出てくるのはiPhone用のゲームソフトやiPhoneの部品を作るメーカーだけです。小粒だし、iPhoneに頼り切りです。iPhoneが頭打ちになれば終わりです。これでは将来の企業の発展(業績)を買いたい投資家にとっては食指が動かない。

電気自動車で、テスラ株が人気がありますが、電気自動車なぞは50年も前に子供の遊園地のどこにでもあったものです。動力はモーターで、これを発展させることはそう難しくはない。だが日本の企業はこれを本気で次世代の自動車とは考えなかった。日本の企業には独創性がない。だから世界の投資家はかつての東電のように日本企業の株は利回り採算を基準にしてしまった。将来の伸びの評価は0です。

過去の統計では7月・8月・9月・10月は株価が下がる月です。10月は底値になるので、10月からは買ってよいだろうと思いますが、8月が終わっても9月の下落は考えておかねばなりません。9月は7-9月期の業績がだいたい明らかになります。4-6月期は新年度であるので意欲的な業績予想と、意欲的な営業が行われますが、7-9月期はちょっと息切れがする。その結果通期の業績予想は下方修正されがちです。これが9月の株価下落の大きな原因になっています。

日経平均は明日、9日・25日順位相関が-80以下になるはずです。ピークの6月20日の20318円から昨日の19365円まで約1000円の下落をしているので、下げの減値幅は十分です。さらに6月20日からは42日間の下落をしているので、これも十分です。今週中には小波動のボトムを出すと考えています。


(2017. 8.23) TOPIX 1600P(+3) 日経平均 19434円 (+50) 14.5億株 (1兆9037億円)


昨日の海外株は

(1)中国上海  +106%
(2)英FT100  +0.86%
(3)独DAX    +1.35%
(4)仏CAC   +0.87%
(5)NYダウ   +0.90%
(6)ナスダック    +1.36%

トランプ政権が法人税減税に一歩近づいたとして、米国株価は上昇する。ただ目下のところは赤字国債の上限を引き上げないことには、米国の政府機関はデフォルトに陥ります。

これがちゃんと決まらないうちに、財源がどこにあるのか 不明な減税が本当に株式市場にとってプラス材料になるのかどうかは疑問です。

気まぐれなトランプ大統領と、半分は決まっていない閣僚が、大したことをなしうるとはとうてい思えません。24日(日本時間25日)にはジャクソンホールで、FRBの見解が発表されます。FRBは金利引き上げと買入れ資産の縮小を図っていますが、米国の 物価指数は2%を割り込んだままです。この2つを実行することはなかなか難しい。


右図に8306三菱UFJのグラフを掲げました。重ね書きしている青色線は日経平均です。見ればわかるように日経平均と金融株は同期しています。

日経平均が上昇するためには、UFJ株が上昇する必要がありますが、UFJ株は今日もマイナスで陰線です。

多くの経済活動の結果は銀行株に収斂(しゅうれん)します。今の状況ではまだ、日経平均が上昇する兆候はありません。


■■ お知らせ ■■

かねてよりお知らせしてきましたが、8月31日のHPをもって以下のHPを閉じます。
  1. 「日経平均」と注目9銘柄のグラフのアップをやめ、
  2. 「最近の日経平均の動き(当日分)のアップを終わります。

    さらに来年(2018年)1月からは

  3. リアル24の日中足データのアップをやめ、
  4. リアル24の最新データのアップを終えます。
  5. 《カナル24》Ver.5までのユーザーへのサービスである「HPからデータのダウンロード」を終わります。HPからのダウンロードはVer.6が以降のユーザーしか行えません。
「東研ソフト・ユーザー情報」をアップし始めたのは1997年11月からです。以来20年間を超えてアップし続けてきました。20年前にアップを開始したときは簡単なコメントだけであったので、そう苦にはならなかったのですが、次第に毎日アップするものが増えてきました。
  1. 受信したデータをチェックし、権利落ちした銘柄のデータや間違っているデータを修正してアップする。
  2. 私が必要としているデータ(市場データや外国証券の寄り前の成り行き注文株数、騰落レシオを計算するための値上がり(値下り)銘柄数)をアップする。
  3. 定点観測の10銘柄のグラフ画像をアップする。

    といったことを追加したために、毎日の作業時間が1時間ほど増えました。さらに

  4. 今年4月に《カナル24》Ver.6を発売しましたが、1銘柄のデータ個数を2200個(Ver.5までは500個)としたために、2200個用と500個用のデータを二重にアップしています。つまり毎日2種類のデータを管理していますが、これによって作業時間は30分近く増えました。
  5. 日々の記事も、@ユーザー用の記事、A誰でも見れる記事、Bユーザー用の過去の記事、の3種類をアップしています。誤字脱字があると指摘されたときは、この3つの記事の修正をする必要があります。
ということで、毎日のHPをアップするために、毎日2〜3時間を費やしています。HPを始めてから平日に休んで、どこかに旅行するということはできなくなりました。例えば正月であっても1月1日には海外の(12月31日の)データを入手して、週足と月足データを作成して、日足・週足・月足データをアップしなければならない。1月3日には前日(1月2日)の海外データを打ちこんでアップする。まあデータに関しては連休ということはありません。

65歳を過ぎてから、毎日消費している3時間が惜しくなってきました。私の余生も平均寿命からすればあと10年。短ければ5年でしょう。若いころのように時間の経過をもてあまして退屈することはありません。残った時間内に長く思ってきた場所に行ってみたい。訪れてみたい土地はいくつかあります。@岩手県の衣川(ころもがわ)、A福島県の会津若松、B福岡県の朝倉、C愛媛県(菅生)、がそれですが、いずれも名張からは遠い。2泊3日か3泊4日をしなければその周辺を含めて訪ねることはできないでしょう。これを実行するためにはHPのアップ量を減らし、時間的な束縛から離れなければならない。できれば日々のデータも一定期間を区切ってまとめてアップしたい。

HPのアップを始めたのは、@ユーザーへバージョンアップやプログラムの修正を「お知らせ」で伝えたい。A新規のユーザーを迎えたい。の2点でした。@のユーザーへの「お知らせ」を継続的に見てもらうには、不定期にHPの記事をアップするだけでは毎日HPを閲覧してもらうことはできません。したがって毎日《カナル24》では、こう判断するという講義的な記事を意識してアップしていました。Aはその副産物で、なるほど《カナル24》を使えば相場についてなにがしかの判断はできるようだから《カナル24》を購入してみよう。という宣伝の役割を担っていました。

だがAの効力は尽きたようです。この20年間にハードは1)パソコン→スマフォに変わり、2)ネット証券によって往復で2%を超えていた売買手数料は0.1%程度に下がりました。3)これによって投資のしかたが中期投資から超目先投資という方針に変わりました。《カナル24》が活躍できる場面は極端に狭まりました。《カナル24》の精神(方針は)は現実では受け入れられていないのです。これでAの《カナル24》を購入してもらおうというもくろみは終わりました。(超短期投資は結果的に失敗し、中期的な投資に回帰すると思っていますが、今のところ毎日トレードするという馬鹿な投資方法が席捲しています)

以上のもろもろのことから、アップするのは「東研ソフト・ユーザー情報」と最新バージョンのVer.6のユーザーへのデータの提供に限り、私の残りの時間を自由に使いたい、というのがHPの縮小の理由です。


(2017. 8.24) TOPIX 1592P(-7) 日経平均 19353円 (-80) 14.4億株 (1兆7483億円)


昨日の海外株は

(1)中国上海  -0.08%
(2)英FT100  +0.01%
(3)独DAX    -0.45%
(4)仏CAC   -0.32%
(5)NYダウ   -0.40%
(6)ナスダック    -0.30%

トランプ大統領はメキシコ国境の壁の建設費用として1700億円を議会に要求。もしこれが認められないならば、政府機関の閉鎖もいとわないと発言する。

多くの米国民はトランプ政権に何も期待していないし、実行力はゼロだと思っているに違いありませんが、リスク回避のためにドルが売られ、長期金利は2.167% (-0.049%)へ低下する。

ナスダックは75日線を4日続けて下回らなかったので、一応は75日線が下値の抵抗ラインになっていますが、反発をしても当面は25日線を上回ることはできそうにありません。


日経平均はようやく9日順位相関と25日順位相関が-80以下になりました。ここから底値らしい足型(新安値の陽線・タクリ足・窓空け陽線など)が出るかどうかを注視していることになります。

前回の順位相関が-80を下回ったときは、(a)で新安値の陽線を出し、(b)で窓空け陽線となり、(c)で2日連続して窓空けを出し、日経平均は20000円を回復する上昇をしました。このような足型がでるかどうかです。

8306三菱UFJの株価が上昇しないことには、日経平均が持続的に上昇することは難しいと、昨日いいましたが、今日も660円(-5)と下落しています。

今日の日本国債(10年物)の利回りは0.025%まで低下しているので無理もありません。米国では長期金利が低下すれば、利ザヤ縮小を嫌気して金融株が売られ、相対的に利回りがよく、借入コストが低下する不動産株が買われます。実にわかりやすい因果関係がありますが、これは日本でも同じです。三菱UFJは下げ、住友不動は上がっています。

リスクに敏感になれば円が買われて円高になるのは2008年のリーマンショックから顕著になりました。今は米国政権のリスクと北朝鮮リスクの2つが意識されているので、日本国債の金利は低下する一方です。三菱UFJ株が上がらず、日経平均が伸びない大きな原因です。


(2017. 8.25) TOPIX 1596P(+4) 日経平均 19452円 (+98) 13.4億株 (1兆7138億円)


昨日の海外株は

(1)中国上海  +0.49%
(2)英FT100  +0.33%
(3)独DAX    +0.05%
(4)仏CAC   -0.04%
(5)NYダウ   -0.13%
(6)ナスダック    -0.11%

イエレンFRB議長のジャクソンホールでの講演がまだのため、米国株価は動かず、やや下がり気味で終わる。

大方の予想では、年内に@0.25%の金利の引き下げがあり、A買入れ資産の縮小はできない、というのが大勢ですが、@もAも先延ばしにする可能性もあります。

また現在のFOMCのメンバーは先読みすることが得意でないようなので、まさかの @Aを年内に開始する可能性もあります。

トランプ大統領の時代錯誤の発言は、米国市場では「またオオカミ少年が吠えている」というレベルまで評価が落ち、株価の材料としては扱われなくなってきましたが、もしFOMCもトンチンカンな判断を下すことになれば、世界の株価は大いに下げることになるでしょう。

私は、米国経済は今後GDPが毎年3%の伸びをすることは難しいだろうと思っています。2007年までの米国経済が発展したのは、米国がグローバリズムという基準を決めたからです。このグローバリズムはアメリカの流儀を世界の流儀にするというもので、具体的にはローンの債券化が起きました。証券化するローンの組み合わせによってリスクは非常に小さくなるという理論が背景にありました。ローンの債券化は次第に拡大し、とうとうローン返済の見通しがない低所得層に対するサブプライムローンまでを証券化して、あたかも貸し倒れのリスクがないかのように思わせ、これを世界中にばら撒きました。

リスクは1単位に限れば、その全額を失う確率は0.1%とか1%に薄めることはできますが、貪欲な投資家は1単位のリスクが0.1%だからリスクは小さいと思い、10単位とか100単位、もっと欲張りな投資家は1000単位を保有します。すると、資産の総額に占めるリスクの割合は1%とか10%とか100%のリスクにさらされます。1単位のリスクがいくら小さくみえても、過大な投資を行うと、リスクは100%を超えます。リスクが100% というのは、何か事あれば、いつ破産してもおかしくないというレベルです。

世界の、米国金融機関(およびリスク分散の手法)を信用している金融機関は、1単位当たりのリスクを重視し、全体のリスクを考えることなく証券化されたサブプライムローンを保有しました。だがひとたびリスクが表面にでてくると、金融機関の日々の決済が不能になりました。どの金融機関も評価損が巨額になり、債権の回収に走りました。新規の融資はストップし、ローンの債務者からの取り立てが厳しくなりました。一大金融パニックが発生したわけです。

皆がグローバリズムという幻想に乗っかって、100年に1度といわれるようなパニックが起きたのですが、全員が「その通りだ」と判断したときほど怖いものはありません。2008年(実際には2007年から株価暴落は始まっている)のリーマンショックは世界の株価の判断基準を根本的に考えさせられる出来事でしたが、人は10年前の失敗・20年前の失敗は覚えていません。10年後には早くも暴落の教訓を忘れた、あるいは暴落を知らない株式運用者が現れ、株価は5目年か10年 ごとに異常に割高な株価になっています。

まあ投資家という人種はコリずに楽観的に生きているなと羨ましくもありますが、私はもう結構です。日本に限れば、1989年の株価バブル(日経平均38950円)は当時のバブルを知っている人間(60歳〜80歳)が死ない限り、再現する可能性はありません。同じく2000年のネットバブルでは、IT関連であるという理由で、200円の株価が5000円になったりしました。この熱狂はは1年間で終わったのでさほどの影響はなかったが、株価が1/100とか1/1000になった銘柄も多く、ネットに特化している投資家を破産させました。

バブルに踊った投資家は、身ぐるみはがれて退場します。退場しないためには、@損失は損失として認める、Aまだ余力がある時期に投資を決済して、フリーハンドになる、B次の仕掛のチャンスはいつなのかを学ぶ、この3点です。人によっては現実に出ている損失を認めないで、これまでと同じ投資を繰り返す人があります。Aで投資の余力を残しておけば次の買い仕掛けができます。このときはピーク時に5000円していた銘柄が1000円以下になって、投資金額が1/2になったり、1/5になっていても、暴落によって株価も1/2とか1/10になっているので、暴落前と同じようにこれら銘柄を買うことができます。(次に買える資金を残しておくという@Aが重要)。株式投資に使える資金が1/5以下になっているのだから、1/5になった資金で、バブル時と同じ株数を買えばよいだけの話しです。10年経てば1/5になった資金は2倍3倍になってます。金額を基準に考えれば、買いつけることができる株数は、5倍・10倍できるのですから、資産は5倍10倍になります。ここが株式投資の面白いところです。

同じ銘柄を買っても時期によっては100万円で買い500万円で売ることができるが、時期によっては1000万円で買い500万円で売ることもあります。片や資金を5倍にし、片や資金を半分に減らす。その違いは投資家のリスクに対する考え方にあります。自分にとって耐えられるリスク以上のリスクはとらないことです。自分にとってリスクの総額はどれほどなのか、1単位あたりのリスクの確率はどれほどなのか? 落ち着いて考えて下さい。


(2017. 8.28) TOPIX 1600P(+3) 日経平均 19449円 (-2) 13.4億株 (1兆7447億円)


昨日の海外株は

(1)中国上海  +1.83%
(2)英FT100  -0.08%
(3)独DAX    -0.11%
(4)仏CAC   -0.17%
(5)NYダウ   +0.14%
(6)ナスダック    -0.09%

イエレンFRB議長のジャクソンホールでの講演は特に今後の金融政策についての発言はなかった。これによって米国長期金利は2.169% (-0.025%)へ低下し0.50円ほどの円高になる。

-0.50円の円高は日経平均を-100円くらい下げてもよいはずですが、-2円安でとどまりました。TOPIXは +3P高と意外にも値持ちがよかったのは、すでに日経平均は目先の底値を探ってしまったということでしょう。トランプと金正恩という漫画的な指導者によって株式市場は、あほらしいほどのリスクを抱えています。

株式投資はいつでもできるわけではありません。株式投資で利益がでるのは、株価が動いているときだけです。

毎日その銘柄の株価が+2円高になったと思えば-2円安になる。こういうことを繰り返す時期に、1日で10円の利益を出そうとしても不可能です。

1日の株価の動き(変動率)を25日間平均したものが、( 25日HSボラ)です。25日間の変動率を1年間に換算したならば、どれくらい株価は変化しているのかを表すチャートです。

右図には日経先物のHSボラが25%〜40%の位置に水平線を書き込んでします。今年になってからのHSボラはずっと25%以下(実際は20以下)であることがおわかりでしょう。低い時は8月7日に6.4%しか変動していません。こんな変動では株式投資で利益することは至難のことです。

次の図は1997年〜2016年の20年間について、ボラティリテイが高いときと低いときではどのくらいの利益の差が生まれるのかを検証したものです。この場合のトレードの方法は(@陰線なら、A翌日の始値で買って、Bその日の終値で決済する)という実に簡単な「寄引売買」です。HSボラを15以下、15〜25の間、20〜30の間・・・に分けて、この寄引売買の成績がどうなったのかを《カナル24》Ver.6を使って検証しました。


結果は一目瞭然です。HSボラが25%以下の時の平均利益はマイナスです。20〜30%になってようやくトントンの1.8円になります。利益がでるのは25〜35%になってからです。

株価が動かなければ投資は成功しない。株式投資の利益の源泉は株の変動率である。こんなことは誰でも知っています。だから株価が動かないときは、いらぬことをしてはならない。何もしないのが一番の正解です。

株価が動いていないのに今日もなにがしかの出来高ができていますが、この出来高はほとんどは資産運用の微調整か、100円以下の銘柄で1円「2円のサヤを稼ごうとするシミッたれた目先筋の動きによるものです。普通なら総見送りの時期です。(株が動かないのだから何をしても無駄です)


(2017.8.29) TOPIX 1597P(-2) 日経平均 19362円 (-87) 13.7億株 (1兆8160円)


昨日の海外株は

(1)中国上海  +0.93%
(2)英FT100  -0.08%
(3)独DAX    -0.37%
(4)仏CAC   -0.48%
(5)NYダウ   -0.02%
(6)ナスダック    +0.28%

米国株は動かず。

日経平均は北朝鮮が北海道の襟裳岬の東方にミサイルを着弾させたとかで-130円安で寄り付いたが、引けは-87円安と大きな影響はなかった。

日経先物の出来高が68000枚と急増したように先物の主導によるものと思われます。
■■ 孫のお守りから学ぶこと ■■

末娘一家が同居することになったので、独居老人になることをまぬがれました。子が生まれるときには皆が子の将来を期待し、喜び、誕生日をきちんと覚えて毎年誕生日を祝う。一方、独居老人は悲しい。せめて死んだ日くらいは何かに(位牌・墓など)刻んでほしいのだが、誰も看取らず、いつ死んだかもわからぬ老人があふれています。

今年初めにある独居老人(女性)の死を知りました。海外に長期赴任中の息子さんからの連絡です。この独居老人は、無論《カナル24》のユーザーですが、2日に1度は電話をかけてこられて、相場の見通しだの、季節のことだの、家族のことだの、病気のことだのを、しゃべっておられた。あるときなどは「川の増水で退避命令がでたけれど、どうすればよいの?」と電話があったりした。まったく東研ソフト・ユーザー情報」が、この方の唯一のコミュニケーションであり、唯一の頼りであったようです。、「東研ソフトソフト・ユーザー情報」を見ている人は月に1万円は払うべきだ、と何度も言われていた。

その方が死んだという連絡をもらって、「いつ・どういうことで?」と息子さんに訊ねましたが、明確な答えはなかった。死ぬとき、回りに誰一人いない孤独死であったのでしょう。 しょっちゅうかかってくる電話の中で、@私は自分の持ち物は年を経るごとに着実に減らすのがよい。ガラクタを残された遺族はその整理に腹をたてるだけだ。A車の運転はやめて、車は売却すること。老人が車を運転して、子供に害を与えることは害悪です。ケガをさせた老人は10年ほどすれば死んでいきますが、ケガをさせられた子供は以後何10年かのマイナスを背負います。これがよいのか。B老人は今の経済にほとんど貢献していないのだから、決して世間のリーダーシップをとろうとしてはならない。次世代のために役立つべきだ。というのが私の考えでした。

5月に2人目の孫(女児)が生まれました。4年前に初孫である長女の子供(女児)が生まれています。しかし、東京にいるので、会う機会は年に1回ほどだから、孫という感覚はなかったけれど、今回はお産・出産・毎日の育児を見ているので、ずいぶん肩入れをしています。

新生児の成長は驚くべきものがあって、3か月目ころには人の顔を認識する。声をかけると反応する。「今日はお食い初めだったねー」というとアーとかキャーとかで答える。逆に人がいないと寂しく思うのか、グズる。 娘が食事の用意をしたり、洗濯物を折りたたんでいたりして、孫の側を離れると、そのときの気分によるのか機嫌が悪くなることもある。足をばたつかせてギャーギャー訴える。

ここで、じいちゃんの出番です。ダッコして、歌を歌ってやる。はじめはせめてモーツアルトの「アイネクライネ」くらいは記憶層の深いところにとどめられたらと思っていましたが、クラッシックには歌詞はない。基本は器楽のための曲なので「パーンパパーン・パパパパ・パーン」くらいしか歌えない。言葉(歌詞)がない歌は3か月の子供には無理である。そう思ってKDDIのコマーシャルではないが、桃太郎や金太郎や一寸法師の歌を少しの間歌っていましたが、孫は喜ばない。 記憶している子供用の歌をあれこれ思い出して歌った結果「アイアイ」が喜ぶことがわかりました。ただし歌詞の記憶はいいかげんで

アイアイ・アイアイ・お猿さんだよ
アイアイアイ・アイアイアイ・お猿さんだよ

というだけのものでした。正しくは

アイアイ・アイアイ・お猿さんだよ
アイアイアイ・アイアイアイ・お猿さんだよ
南の島の アイアイ・アイアイ・しっぽの長いお猿さんだよ

というらしい。だが生後3〜4か月の赤子にとっては歌詞の意味はとうていわからない。アイアイの語調に反応しているのでしょう。4歳か5歳になれば歌詞の意味を知るのでしょう。60歳を超えると歌詞の裏側に流れる気分(哀調が多い)を知ります。言葉は人間の基本中の基本です。@言葉を正しく受け止める、Aその言葉の意味を理解する、Bその内容を納得する(納得しない)

昔は歌は、1)歌手 2)作曲家 3)作詞家の順であろうと思っていましたが、今は逆転してしまって,1)作詞家、2)作曲家、3)歌手 の順に重要なのだろうと思っています。



(2017.8.30) TOPIX 1607P(+9) 日経平均 19506円 (+143) 17.5億株 (1兆8160円)


昨日の海外株は

(1)中国上海  +0.08%
(2)英FT100  -0.87%
(3)独DAX    -0.37%
(4)仏CAC   -1.46%
(5)NYダウ   +0.26%
(6)ナスダック    +0.30%

米国株は動かず。

110円台への円安が進み、日経平均は+143円の上昇となる。 日経平均は北朝鮮が北海道の襟裳岬の東方にミサイルを着弾させたとかで-130円安で寄り付いたが、引けは-87円安と大きな影響はなかった。


(2017.8.31) TOPIX 1617P(+9) 日経平均 19646円 (+139) 17.7億株 (2兆2810円)


昨日の海外株は

(1)中国上海  -0.05%
(2)英FT100  +0.38%
(3)独DAX    +0.47%
(4)仏CAC   +0.49%
(5)NYダウ   +0.12%
(6)ナスダック    +1.05%

ナスダックは2本の大陽線を連続させ、25日線を上回り、4線の最上位にでました。米国株は200日線を下値の抵抗ラインとして反発をしたようです。

日経平均は大陽線の3陽連となりました。この足を見れば、」75日線をボトムにして株価が上昇を開始したことは明らかです。


■■ HPの縮小について ■■

かねてより予告してきましたが、今日をもって、@日経平均と注目9銘柄の掲載、A最近の日経平均の動き(当日分)の掲載は終わります。長い間閲覧していただきありがとうございました。

しだいにHPを閉じていくのは、私の自由な時間を取り戻したいということからです。幾人かの方から、有料でもよいからHPの閲覧ができるようにしてほしいとの要望がありますが、これは今までの作業時間に加えて、有料ユーザーの管理(登録や期限切れのチェック)をする作業が加わるだけなので、却ってしんどいいことになります。

さらにいえばHPをアップできない状況になったとき、払い込み済みの閲覧の料金を返金するという面倒なことがおこります。これを遺族に放り投げることはできません。ということで、有料のHP閲覧はできません。悪しからずご了承ください。


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